社長はどのような存在であるべきか??

基礎学力育成部

1. はじめに

私が小学生くらいのときは「将来社長になりたい!」という友人がたくさんいました。

社長は自由であったり、お金持ちのイメージが強いですが、社長はどのような存在であるべきなのでしょうか??

今回は社長の存在について考えていきましょう。

2. 社長はどのような存在であるべきか??

会社のトップが「社長」ですが、組織のリーダーは別の呼び方だと「代表」「代表取締役」などがあります。

その他、学校組織を含めて「理事長」「学校長」など、組織のリーダーにはさまざまな呼び方があるのです。

社長について考えるとたくさんのことが分かります。

社長は組織内の最高責任者

社長は会社を運営していくために、指揮監督をしているのが一般的です。

会社の売り上げや利益などは、従業員だけでなく社長が協力して運営しなければいけません。

もし売り上げや利益が落ちたり、社内で問題が発生した場合は、最高責任者である社長が責任を負うことになります。

2019年2月8日のニュースを見ていると、くら寿司では生魚をゴミ箱に捨てたものを再び調理している動画や、すき家の店員が床に氷をたたきつけている動画が流れています。

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作成した動画を友だち、家族、世界中の人たちと共有
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従業員はアルバイトなのかは定かではありませんが、このようなことが現場で起こっても、会見で謝罪するのは社長です。

会社側は器物破損や損害賠償請求を視野に入れているようですが、まずはこの出来事を起こした人物が人として世間に謝罪する必要があるでしょう。

チェーン店・フランチャイズ店は、店舗数が多いことから、なかなか国内すべての店舗に目が行き届かないですが、正社員である店長を雇用しているのは会社側ですので、社長はしっかり社員教育をしなければならないのです。

従業員と調和が図れる存在

社長としてやっていけないのがワンマン経営です。

社長が権力を振りかざして、従業員が言ったことを聞いて経営されている会社は、今後組織として伸びることはないでしょう。

なぜなら会社は社長だけで運営できませんし、従業員と話しを交わしながらともに成長していく会社が望ましいです。

一緒に会話をし、一緒に作業しながら歩んでいくことで、社長と従業員の距離が近くなるのです。

ワンマン経営やパワハラを思わせるような社長は、従業員がどんどん離れていきますし、最終的には社長だけが孤立することになり、経営がうまくいかなくなります。

社長は所在が分かるようにしておかなければならない

立ち上げたばかりの会社の場合は、社長自らが現場に行ったりと、会社から離れるケースが多くなります。

社長だからこそ現場に行くことは大切ですが、社長があまりにも動きすぎて会社から離れているのもよくありません。

なぜなら社長は会社に何かあったときに、いち早く適切な対応を執らなければいけないからです。

社内で起きた現状を自分の目で把握するためにも、社長はできる限り会社内にいることが望まれます。

もし会社を離れる場合は、所在を明らかにし、連絡がとれるようにしておくことが大切でしょう。

商談は社長が出向かないほうがいい

会社によっては、他社との商談を社長自らが出向きますが、社長自らが出向くとその場で話しを成立させる必要があります。

例えば1億円の契約をとるとして、相手が1%の割引交渉をしてきたとします。

社長が直接商談に参加していると、その場で決定が迫られますが、副社長が出席していた場合は「一度社に戻って社長と相談してからご連絡します」というふうに、商談を相手ペースになることがなく、自分のペースにもっていくことができるのです。

社長はどの場に出るかをきちんと判断する必要があります。

社長は従業員のことを考える

社長は、会社より得た利益をさまざまなところに分配しなければいけません。

まずは会社の設備や研究・開発に投資することです。

会社の利益が上がらなければ会社の存続が危ぶまれます。

次に従業員への給与に分配するということです。

従業員は給与は、従業員の労働意欲の向上にもつながります。

また十分な休みを与え、労働時間を守るなど、従業員の管理をするのも会社の責任です。

社長=お金持ちというイメージがもたれていますが、社長がお金持ちの場合は、よっぽど会社が軌道に乗っていることの表れです。

3. まとめ

今回は社長の存在について考えていきました。

昔のように社長は威厳をもった存在ではなく、従業員とともに成長できるような会社作りをしていかなければいけません。

今の時代、従業員に対する教育・指導には技術が必要で、いわゆる昔ながらの指導をすると「パワハラ」と思われることがあります。

社長だからこそ社会情勢をしっかりと把握し、ワンマン経営するのではなく、従業員とともに成長しながら会社経営をしていく必要があるのです。

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