これから発展を遂げる注目の国はどこ?海外に学校設立を考える!

志学舎

1. はじめに

代表あいさつにも記載していますように、Well-being Marketing Japanの目標の1つとして、海外に学校を設立することを挙げています。

無作為に学校を設立するのではなく、これから発展を遂げる注目の国に着目して、その発展に貢献することを視野に入れています。

今回は、これから発展を遂げる注目の国や学校設立についてお話しします。

2. これから発展を遂げる注目の国

世界銀行グループは、その国の天然資源、マーケット、テクノロジー、ブランドへの個人や企業による投資を促す「人」「環境」「関係性」「フレームワーク」の4つの要素に注目した報告書を出しています。

USニューズ&ワールド・レポート誌は、この報告書をもとに、2018年に投資するのに最も適した国を割り出しているのです。

2018年現在で、これから発展を遂げる注目の国をランキングにすると、以下のようになります。

なお人口・GDP・GDP成長率は2016年のものです。

順位 人口 GDP GDP成長率
1位 フィリピン 1億330万人 3049億ドル 6.9%
2位 インドネシア 2億6110万人 9323億ドル 5.0%
3位 ポーランド 3790万人 4695億ドル 2.9%
4位 マレーシア 3120万人 2964億ドル 4.2%
5位 シンガポール 560万人 2970億ドル 2.0%
6位 オーストラリア 2410万人 1.2兆ドル 2.8%
7位 スペイン 4640万人 1.2兆ドル 3.3%
8位 タイ 6890万人 4068億ドル 3.2%
9位 インド 13億人 2.3兆ドル 7.1%
10位 オマーン 440万人 663億ドル
11位 チェコ 1060万人 1929億ドル 2.6%
12位 フィンランド 550万人 2368億ドル 1.9%
13位 ウルグアイ 340万人 524億ドル 1.5%
14位 トルコ 7950万人 8577億ドル 3.2%
15位 アイルランド 480万人 2941億ドル 5.1%
16位 オランダ 1700万人 7708億ドル 2.2%
17位 イギリス 6560万人 2.6兆ドル 1.8%
18位 ブラジル 2億770万人 1.8兆ドル -3.6%
19位 フランス 6690万人 2.5兆ドル 1.2%
20位 チリ 1790万人 2470億ドル 1.6%

フィリピンは、ここ数年でも大注目を浴びていることで話題がもちきりになった国です。

ということは、多くの企業や機関は、フィリピンへの協力・支援を始めています。

フィリピンは、英語が通じるという観点でも、企業にとっては進出しやすいですが、今からフィリピンに進出する企業は、もはやスタートが遅いといってもいいでしょう。

私も6年前の2019年に、すでにフィリピンが急激な発展をみせることを知っていましたし、その情報を発信していた人は、すでにフィリピンで不動産などの開拓を進めていました。

銀行の普通預金利息も、フィリピンは日本と比べものにならないくらい高いですので、フィリピンの銀行の口座を作る方も多かったほどです。

先ほどのランキングに入っていない国で、今後ランクインしてくるのが、東南アジアではミャンマー、ベトナム、カンボジアが挙げられます。

これらの国の人々は、日本へも外国人実習生として労働に来ていますが、真面目で技術の吸収能力の高い人材が多い傾向にあるのです。

3. 発展途上国へ教育を供給!学校設立への展望と先進国の教育の参考

先ほどご紹介ミャンマー、ベトナム、カンボジアは、今後発展がみられる国と予想できました。

発展途上国では、フィリピンのように、国としては注目を浴びたり、発展している国といわれていますが、実際に各都市や村をみると、そのようなデータからは考えられない途上ぶりが窺えるのです。

当社も学校設立のプロジェクトを進めていくとなった場合、複数の国を視察し、どこに学校を設立するのかを、数年に渡って検討することになるでしょう。

そこで利益を求めることは不可能に近いですが、利益以上のものが得られることは間違いありません。

1つの発展途上国に学校を設立し、それが軌道に乗ったのであれば、他の国や地域にも同じように教育をもたらしたい。

これを目標にしている限り、時間がかかっても、プロジェクトを実行する目標を掲げています。

先進国の教育を参考に発展途上国学校設立プロジェクトを検討する

先進国同士を比較した場合、日本とアメリカではそれぞれ異なった教育を行なっています。

どちらにも良い点があり、どちらにも改善点が挙げられます。

日本では、ようやくICTを教育現場に普及させている学校が見受けられるようになりました。

ICTを活用すると、業務の効率化や生徒の学習効率を上げることが可能です。

ただやむくもにICTを導入するだけでは意味がなくて、「何のためにICTを入れるのか」を十分に考える必要があります。

発展途上国にICTを導入するとなると、大がかりなプロジェクトになりますが、当社も発展途上国に学校設立するためにICTを導入することは必至ですし、綿密に「何のためにICTを入れるのか」を練っていかなければいけません。

先進国の教育を土台にして、効率の良い学校運営ができるように、発展途上国学校設立プロジェクトを将来的に進めていく予定です。

4. まとめ

今回は、これから発展を遂げる注目の国や学校設立についてお話ししました。

記事内で、これから発展を遂げる注目の国をランキングでお示ししましたが、ランキングで出ているということは、その情報は「最新」の情報と言われながらも、最新とはいえない情報です。

そのため、すでにランキングに入っている国には、すでに多くの会社企業が進出して、さまざまなプロジェクトを進めています。

大切なのは、ランキングに入っていない国で、今後どこの国が注目されるかです。

その国にどこよりも早く進出することで、より充実したプロジェクトを実行することができるでしょう。

今回の記事で、新たに学校を設立しなければならない国が数多くあるということ、教育を供給するべき国がたくさんあることを知っていただければ幸いです。

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