1. はじめに

新型コロナウイルスの影響により、会社企業や学校ではオンラインを活用した活動が大きく普及し、これまでの働き方などが大きく見直されるタイミングになりました。

未来の学校教育もオンライン中心に移り変わることは必至ですが、実際にオンライン中心の学校教育を展開するためにはさまざまな面で革命を起こす必要があります。

オンライン中心の学校教育に移り変わったとしても、アクティブラーニングは導入する必要があるでしょう。

そこで今回は、アクティブラーニングを含めたオンライン中心の学校教育は不可能かについて考えてみましょう。

2. 学校業務はオンラインで完結できるか

学校業務はいくつかの部署に分かれて業務を進めているのが一般的です。

私が経験した部署は、教務部、入試広報部、進路指導部、高校生徒会、総務部などに配属されてきましたが、オンラインで完結できない部署はないように思えます。

ただ入試広報部のように、塾や中学校回りは相手様がオンラインで応対が可能な場合は成立しますが、そうでない場合は直接訪問する必要があるでしょう。

また進路指導部のように、外部の大学や専門学校とのやり取りをする場合も同様のことがいえます。

まとめると、学内の業務はオンラインで十分に完結できますが、外部との関わりを担う業務の場合は、相手先がオンライン対応しているかによって状況が変わるのです。

3. 学校生活や行事はオンラインで完結できるか

新型コロナウイルスのような感染症が拡大したり、台風などの天災等が発生した場合でも、オンラインを活用すれば学校生活や行事を円滑に行なうことができます。

そもそも気象警報については違和感があって、例えば学校では「暴風警報」が発令されてから生徒を帰宅させていますが、これって危険な状況になってから帰宅させているわけで、生徒の命の保証が確保できていないと思うのです。

こんなときこそオンライン設備が確立されているに越したことはありません。

他者と対面でやり取りするときに、多くの方が利用しているのがZoomですが、テレビ局ではZoomではなく日本マイクロソフトSkypeを利用しているように、Zoomを使うときにはこちらで解説した注意点に気をつける必要があります。

ここでは、学校生活や行事はオンラインで完結できるかについて考えてみましょう。

ホームルーム

朝のHRは、生徒の一日の始まりとして重要なもの。

生徒の表情、顔色、しぐさ…、色々な面で生徒の様子を知ることができます。

決められた時間にオンライン上でホームルームを始めることで生徒の様子を確認することが可能ですし、様子に違和感があった場合は、個別に声掛けすることも可能でしょう。

ホームルームはオンラインで完結することはできます。

ただホームルーム後の生徒同士のやり取りが見れないのはさみしいものです。

あと、ホームルーム後の生徒との清掃活動がないのもさみしいですね。

掃除をしながら生徒と話しをするのってすごく楽しいものです。

授業・学校行事

授業については、私はアクティブラーニングや双方向授業こそが本当の学校教育であると思っていますので、以下のように区分していきます。

一方通行授業

アクティブラーニングや双方向授業、ならびに生きていくためには1つでも多くの知識・教養を得ていることが必要です。

基礎的な学力については、一方通行授業を担当教員が配信して、それを生徒が好きな時間に視聴する。

教員・教師・先生は、各授業内容の定着度を図るために、決められた日時で確認テストを行なう。

確認テストをしたところで、生徒は何かを見ながら回答している可能性があるという声がありますが、何かで調べながら回答するならそれはそれでいい。

物事を暗記して答えるテストなんて古いですし、必要なことは人間の頭でインプットする、あとはコンピュータ媒体に記録しておくでよくないですか？

技術家庭、音楽、保健体育などの実技教科についてもオンラインでの対応は可能であると考えます。

アクティブラーニング・双方向授業

Zoomや日本マイクロソフトSkypeを使うことで、アクティブラーニングや双方向授業は十分に成立可能です。

アクティブラーニングや双方向授業を展開するためには、あらかじめ予習という形で生徒たちに前述の一方通行授業で知識・教養を獲得させておくといいでしょう。

生徒には社会で必要な課題発見力や課題解決力を身につけさせた上で卒業させたいもので、これらの力を身につけるためには幅広い知識・教養があることに越したことはありません。

一方通行授業で学んだ知識・教養で理解できないことがあれば、生徒が自分で調べながら理解する(←ただこれを自分でやる生徒は多くありませんので、能動的に生徒が動くように導くのが教員・教師・先生の役割です)。

この状態でアクティブラーニングや双方向授業を展開すると、内容が充実した授業になりますし、生徒個々人がある程度調べ学習をしてくることで、内容を理解できなかった生徒に対して教えることもできるのです。

テレビ番組でMCが存在するように、教員・教師・先生がMCとなって進行をしていくことが基本となりますので、どのように進行していくか、生徒に何を学ばせるかを考えておく必要があります。

オンラインであってもアクティブラーニングや双方向授業は十分に成立させることは可能であることがお分かりいただけるでしょう。

クラブ活動

クラブ活動は、オンラインでできるもの・そうでないものがあるでしょう。

野球やサッカーのようなチームプレイのスポーツは、オンラインで競技することは不可能です。

しかしチームプレイでも、吹奏楽のような活動はオンラインでも可能であると考えます。

前述のように学校の一方通行授業が生徒の好きな時間に受けられるようになり、アクティブラーニングや双方向授業の時間があらかじめ設定しておけば、従来のように「クラブ活動は放課後」という概念がなくなります。

とくに近年の夏場の気温は命の危険を感じるほどであり、日常でも午前中にクラブ活動ができれば、活動の時間が確保できるでしょう(←ここでは全国大会などの日程の調整等の話しは抜きにします。日程の調整等は学校教育業界が変化すれば変えられるものです)。

クラブ活動に関しては、学校教育の一環として導入している以上、各学校の教員・教師・先生が顧問に就かなければいけませんが、実際の指導に関しては外部コーチを雇用するなど、教員・教師・先生の負担軽減が求められています。

またクラブ活動の活動時間についても、長期休暇期間中ともなれば1日12時間もの活動時間で練習しているところもありますが、部員の集中力は続いているでしょうか。

学習も部活動も「量」より「質」が大切です。

練習時間が長い学校が、必ずしも強豪校といえません。

このようにクラブ活動をオンラインにシフトできる部分はシフトすることも可能であるといえます。

文化祭・体育祭、修学旅行

塾・予備校のような教育施設にはなくて学校にあるもの。

それが文化祭、体育祭、修学旅行といった「行事」です。

生徒は学校行事を通じて、自分たちで考えて、行動して、結果を出していきます。

このように他者と考えたり結果を出すことは、社会に出ても行なわなければならない活動です。

文化祭は、学校行事の中でも「文化祭」はオンライン文化祭を実施している学校もありますし、2020年7月31日から開催予定の第44回全国高校総合文化祭高知大会は、オンラインでの開催が検討されていることから、オンライン文化祭の開催は不可能ではありません。

体育祭は、共同での競技がほとんどですので、オンラインでの実施は難しいでしょう。

修学旅行は、オンライン上で同じ風景を同時に見ながら旅行気分を味わうことはできますが…、こうなると旅行ではありませんよね。

このように学校行事は、オンラインで確立させることは不可能ではありませんが、学校行事から学ぶことができる協調性などが育成できないことを考えると、やはり従来通り学校で活動するほうがいいでしょう。

オンライン中心の学校教育は不可能か？

これまでのことを総合的に考えると、オンライン中心の学校教育は可能です。

生徒はアクティブラーニングや双方向授業、学校行事の準備や本番、クラブ活動をコアタイム(参加義務である時間)とし、あとは自分の好きな時間に一方通行授業を視聴して学習する。

生徒も教員・教師・先生も、これまでのように毎日通学・通勤しなくてよく、自分の時間が増えますので、その時間を有効活用すれば、自分をもっと成長させることが可能です。

しかし国の行動力に加えて、学校教育現場はとくに進展が遅い業界ですので、本来であれば近い未来に実現できるオンライン中心の学校教育も、数十年以上先でないと実現できないことは予想できます。

しかしうまくオンラインを活用することの必要性は、今回の新型コロナウイルスの影響によって十分に理解できたはずです。

いち早く、学校現場でもオンラインの普及を急ぐ必要があるでしょう。

4. 編集後記「私の本音」

前述の内容が現実化していくと、生徒も教員・教師・先生の生活も大きく変化するでしょう。

オンラインの普及は必至ですが、私も昭和の人間ですから、オンライン上でやり取りするより、面と向かって接することが人間にとって最重要であることは間違いないと断言します。

本来の学校の姿

でも本当の学校のあり方って、生徒同士、先生と生徒が毎日会って、毎日たわいもない話しをして、好きな友達と一緒に笑ったりして…、そんな中でも自分と合わない友達といて、その子と接するのか接しないのかを試行錯誤したり、接するとなればどうやって接すればいいのかを考えたりしたりして…、人間関係を構築するところが学校だと思うんですね。

だからこそ、文化祭、体育祭、修学旅行などの学校行事は残したいし大切にしたい。

自分が学生だったときも、学校で習った授業内容はあまり記憶にないけれど、先生や友達と接したことや、学校行事の記憶は比較的鮮明に残っています。

軽減される教員・教師・先生の負担

教員目線からいえば、オンライン教育が実現されれば、これまでの業務負担が格段と減ります。

通勤しなくても自宅でリモート授業をすればいい。

教師はブラックといわれていますし、自分のプライベートの時間、家族との時間は本当にありません。

そもそも通勤時間そのものが無駄な時間だと思いません？

月曜日から土曜日まで勤務しているだけでなく、日曜日はクラブで出勤することも多々あります。

勤務時間も8時間勤務の時間帯が建前で設定されていますが、放課後はクラブや生徒の質問を受けたりと、勤務時間が終わったからといってすぐに自分の時間に入れるわけではありません。

例えば8:30～17:30の9時間の勤務時間の設定で、間に1時間の休み時間を設定している学校もありますが、教員に休み時間などありません。

休み時間中に生徒が質問をしにきたりトラブルを起こせば応対するのが当然です。

休めるわけがないのに9時間の勤務時間を設定している。

17:30で退勤できるかってできませんよ。

学校によっては、教員に「日直」を充てており、20:00から校舎を巡回して異常がないかを確認させている。

もちろん決められた17:30を超えているので、2時間30分は代休や時短という形で調整しているのですが、そもそも法律で決められている1日最大8時間をマックスまで働かせる必要があるでしょうか？

今や公立学校でも警備員がいる時代、校舎の巡回を警備員に委託すれば教員が日直で遅い時間に校舎を巡回する必要なんてないですよね。

化石のように古い体制

会社企業と学校現場を比較すると、学校現場は化石のように古い体制がいまだに続けています。

職員会議

職員会議では、管理職が法人と決めたことを一方的に発信する。

これから学校として決めていかないといけないことを発信し、学校側の「案」を提示するが、それに対して何も言わない教員・教師・先生。

生徒にアクティブラーニングや双方向授業をうたいながら、そんな職員会議をしている学校がいまだにありますし、教員・教師・先生が意見を言ったとしても、それを理不尽に受け入れない学校もありました。

まず法人・管理職が教員・教師・先生の意見を聞き入れないのは論外。

また報告事項だけなら、それこそオンラインで発信すればいいものの、決められた時間に、決められた場所に教職員全員が集まって「会議」という名の集まりを開く。

職員会議以外にも、一般の教員・教師・先生たちが1日3つ以上の会議に参加するという学校もありました。

という学校がまれにあり、中には教職員が管理職や法人に対して強く自分たちの意見を主張することができる学校もあります。

会社企業で全員が決められた時間・場所に集まって会議を開くなんて、よっぽどの重要案件でしかやらないようになっています。

捺印文化

書類の捺印もやめましょう。

報告書でも何でもWordやPDFで送信したものにオンライン捺印でいいんじゃないですか？

いまだに教員・社員にPDFで報告書を送信させておきながら、その報告書をプリントアウトさせて捺印させて提出させているところもあります。

上の方はオンラインで送信されたPDFですら目を通していない可能性が高いのに、紙ベースで提出された報告書を読んでいるのでしょうか？

そもそも提出された膨大な紙ベースの報告書を保管するのは大変じゃないですか？

これらの捺印の文化は古すぎると言うことはこちらでもお伝えしました。

捺印の文化を変えるためには、国会・内閣・裁判所などの行政機関で行なわれている捺印文化変えなければいけません。

もし会社企業や私立学校でトラブルが発生して裁判沙汰になったとき、裁判で必要な書類などの証拠は捺印されているものが信憑性が高くなる、要は責任の所在が分かる書類のほうがいいわけです。

だから私立学校の書類でも、教科主任、部長、教頭、校長、事務長…、みたいに捺印が押されないと完璧な書類にならない。

ハンコは続くよどこまでも～♪という形です。

しかしこのときの責任の所在は誰になるのでしょう？

みんな捺印しているわけですから、みんなが責任を負うのでしょうか？

まさか責任の擦り付け合いをしたり、部下に責任を押し付けたりすることはあり得ません。

こんなハンコ文化辞めたらいいんです。

私はオンラインで仕事をしているときに、契約で捺印などしたことがありません。

そんなことをしなくても業務をやった実績がオンラインで残っているわけですので、捺印をする必要なんてないのです。

こうやって今、私が発信している記事の内容はオンライン上で残るわけですし、どこから発信されたものかもすべて残っているわけですから、わざわざ捺印なんてする必要はない。

でもその記事を誰が書いたのかという問題になりますが、そのときは今どこの会社企業でもやっている、その組織の代表が責任をとればいいのです。

代表が記事を書いたのなら代表の責任、組織の部下が記事を書いたとしてもそれも代表がチェックしているのだから代表の責任。

捺印の効力はそれほど強いものでなくていいのです。

5. まとめ

今回は、アクティブラーニングを含めたオンライン中心の学校教育は不可能かについて考えてみました。

オンライン中心の学校教育は可能であり、実際にオンライン教育を行なっているところが増えています。

オンライン中心の学校教育が展開されれば、これまでの時間の使い方が大きく変化し、有意義に過ごせる時間が増えることは間違いありません。

ただ忘れてはいけないのは、オンラインはあくまでも「手段」であるということ。

オンラインは確かに便利な手段ではありますが、人は直接面と向かって接するからこそ、オンライン上からではうかがえない、相手の表情やしぐさなどを感じとることができ、そこからお互いが深まり合うものです。

オンラインのような「デジタル」が進んでいますが、人間は直接対面する「アナログ」が大切であることを忘れないでほしい。

ですので、学校はこれからも人間同士がじかに接する場として運営していかなければなりません。

生徒が未来社会で活躍できるよう、オンライン・直接対面を相互に活用していきたいものです。

1. はじめに

新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために、全国的に学校が休校状態になっています。

学校によってはオンラインを利用した授業やホームルームが展開されていますが、ネット環境が整備されていない家庭があるのも事実。

今回は、新型コロナウイルスの休校期間の学費等の支援にはどんなものがあるのかについてご紹介します。

2. オンラインを利用した授業・ホームルーム

私立・公立学校ではオンラインを利用した授業・ホームルームを展開しているところが増えています。

オンラインで授業を受けるといっても、おもに以下の3つのやり方が挙げられます。

オンライン授業のメリット・デメリット

上記のオンライン授業には、それぞれメリット・デメリットがあります。

オンライン授業・ホームルームの導入例

新型コロナウイルスで休校措置が採られている期間中は、オンラインで授業を行なったり、ホームルームを行なっている学校が増えました。

私がつながっている私立学校の先生の多くはZoomを利用しています。

ただZoomはオンラインテレワーク仕事は可能？これまでの古い働き方を見直そう！に挙げたことに気を付けながら利用する必要があり、テレビ局はゲストとのオンライン中継を結ぶときは、日本マイクロソフトSkypeが使われています。

オンラインでの授業やホームルームを行なうためには、各家庭でネット環境が整備されていなければなりません。

もしネット環境が整備されていない場合は、そこで教育格差が生じてしまうため、ネット環境が整備されていない家庭には授業で使う教材を郵送するなどの対策をとる必要があるでしょう。

2020年4月23日現在では、携帯3社は学生の通信料金を負担すると発表していますので、以下の参考にしてください。

＜NTT docomo＞

「新型コロナウイルス感染症の流行に伴うU25向け支援措置」の実施 -25歳以下の「1GB追加オプション」および「スピードモード」を50GBまで無償化-

＜KDDI＞

新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴う支援について

＜ソフトバンク＞

25歳以下の“ソフトバンク”と“ワイモバイル” の利用者へ50GBの追加データを無償提供

3. 新型コロナウイルス休校期間中の学費はどうなる？

新年度より授業が開始されておらず、オンライン授業が展開されたことで従来の授業回数が確保されていないことに対して、学費の返還請求が始まる可能性が考えられます。

そもそも学費とは、入学金、授業料に加え施設維持費、実験実習費、保険料などの諸費用のことを指します。

休校期間中は授業を受けていなかったり、施設を使用しているわけですから、学費を返還してほしいという気持ちが出てくるのは当然のことです。

しかし学校側としては教員・教師・先生への給与や設備維持費といった固定費が支出としてありますので、例え学費の返還請求が行なわれたとしても、その請求に応じることは難しいでしょう。

一般的に私立大学では、学則に学費の返還は行なわないという記載があるのです。

例えば、上智大学では「既納の授業料等諸納付金は返還しない」(上智大学学則66条)、早稲田大学では「既に納めた授業料等は、事情のいかんにかかわらず、これを返還しない」(早稲田大学学則58条)とあります。

私立高校・中学校でこのような規則を定めているところもありますが、実際に裁判になった際は「消費者契約法10条」により、規定が無効になることも考えられます。

もし学費の返還請求が認められた場合は、私立学校も返還請求に応じなければならない…、そのしわ寄せが教員・教師・先生にいってしまっては、先生方の生活をひっ迫することになります。

2020年4月23日現在、放送大学では返金措置をとっているほか、青山学院大学、多摩美術大学、同志社大学、日本大学、立命館大学、早稲田大学、慶応義塾大学などでは、学費減額を求める署名運動が行なわれているようです。

また新型コロナウイルスの影響で学費の支払いが困難な場合は、以下のサイトを参考にしてください。

・文部科学省「高等教育の修学支援新制度」

・日本学生支援機構「緊急採用・応急採用」

4. まとめ

今回は、新型コロナウイルスの休校期間の学費等の支援にはどんなものがあるのかについてご紹介しました。

新型コロナウイルスの終息は2020年4月23日現在でメドが経っておらず、オンライン授業でアクティブラーニング！生徒の学習能力を高めるには？でご紹介したように日本政府の緊急事態宣言および各都道府県の多くの休校期間が5月6日までとされていますが、子どもの生命、教員・教師・先生とその家族の生命を考えると、それ以上の休校措置が必要であると思われます。

休校期間中に教員・教師・先生はオンラインを駆使して、生徒たちとコミュニケーションを図ったり、授業を行なったりしているのです。

ただオンラインでの授業やホームルームは、従来の学校のあり方ではないと思われているため、学費の返還請求が行なわれる可能性があることは想定していなければいけません。

でも…、私が知る限りでは私立学校の先生はオンラインを駆使するために、さまざまなご尽力をされていることを知っているだけに、返還請求については一息おいてほしい…。

2020年4月22日の兵庫県小野市の夏休みをなしにして授業を行なう方針が、大阪府でも採られる方針であることが4月23日に発表されました。

夏休みがなくなるのか、土日を使って授業を行なうのか、さまざまなやり方があるにしても、教員・教師・先生および生徒に負担がかかることは間違いありません。

また文部科学省が、オンライン授業は原則として認めない姿勢も変えなければいけないのではないでしょうか。

今回の記事を参考に、新型コロナウイルスの休校期間の学費等の支援にはどんなものがあるのかについて知っていただければ幸いです。

1. はじめに

新型コロナウイルスの蔓延が広がる中、私たちの生活にも大きな変化が見られます。

学校に通えない、人が集まる複合施設にも行けない…。

これまで当たり前だった生活・学習スタイルが、もはや当たり前ではなくなっています。

今回は、新型コロナウイルスをきっかけにこれからの生活・学習スタイルについて考えていきましょう。

2. 今後の生活・学習スタイルは？

新型コロナウイルスが蔓延してからは、日本政府は全国の学校に休校要請を出しただけでなく不要不急の外出を控えるように発信しています。

未来の生活スタイルとしては、ネットやAIなどを利用することで家から出なくても生活ができるという予想がされていますが、もはやそれが現実にしていかなければならない状況となっているでしょう。

ここでは、今後の生活・学習スタイルについてみていきます。

今後の生活スタイル

今後外に出ない生活スタイルになるということは、食料品・日用品はすべてネットで購入して宅配してもらう形態になるということ。

東京のある宅配業者は、新型コロナウイルスが蔓延してから配達する量が約50倍になったそうで、その分収益もあがっているようです。

それに対してある飲食店では、新型コロナウイルスが蔓延してから予約のキャンセルが相次ぎ、仕入れた材料がロスになる事態になっています。

その飲食店は学校が休校である状況をみて、子どもの唐揚げ定食を200円で販売したところお客様が訪れたそうです。

この最中、今後の生活スタイルはどうなるでしょうか。

食料品・日用品はネットで購入

食料品・日用品はネットで購入するのが当たり前になり、配達はドローンが行なうでしょう。

支払いは電子マネーなどのキャッシュレスが当たり前になりますので、家にいてもすべてオンラインでものの購入が完結します。

新型コロナウイルスのような感染症が蔓延していても、ドローンが配達するのですから感染のリスクは激減するといえるでしょう。

ネットでの購入やドローンの宅配が主流になれば、現存のスーパーのあり方も考える必要があります。

そうなると宅配業者は今後衰退することは必至ですので、現存の宅配業者が生き残るためにはドローンの操作訓練やドローンを一括管理するシステムを導入することは言うまでもありません。

またドローンがすべてではありませんので、ドローンでの宅配以外の方法も事前にキャッチしておく必要があるでしょう。

飲食店もイートイン以外の方法を考える

飲食店はできたてのものを食べる、店の雰囲気も味わいながら食する価値を考えると、飲食店の数が激減するとは考えにくいです。

ただ新型コロナウイルスのような感染症が蔓延した際は、イートインで食事に訪れるお客様は確実に減ると予想されます。

これに関しては私が経営する47都道府県・海外ご当地グルメきっちん「ばとん」も大きな影響を受けると懸念しています。

感染症の影響でお客様が来店されない状況も視野に入れると、イートインだけでなくテイクアウトを考えることはもちろんのこと、Uber Eatsなどを利用したデリバリーも展開しなければいけません。

Uber Eatsは前述の宅配業者と同じようにドローンが主流になるとすれば、いずれかは衰退していく産業といえるでしょう。

食の安全を確保するために、飲食店はイートイン以外の方法も考える必要があります。

「ばとん」は新型コロナウイルスが蔓延している最中でオープンさせますので、逆境を乗り越えなければなりませんが、お客様の要望に添いながら経営の仕方を考えていきたいと思います。

生徒の学習スタイルは？

今回の新型コロナウイルスで、日本全国の多くの学校が休校になりました。

児童・生徒は、学校が休校になっていることを当初は喜んでいましたが、実際に休校になってからは、家にいては退屈で早く学校に行きたいという声が多くあります。

また小学6年生は、休校になったことで中学準備の学習を進めているものの、学校の授業がないために、中学校に入学してから授業についていけるのかが心配、それが高校入試に影響しないのかも心配していました。

私の校区の公立小中学校でも、学校ホームページに掲載されているQRコードから授業プリントを印刷・閲覧し、学習するスタイルが採られています。

また私立学校ではEdmodoを使用したり、大阪・近畿大学附属高校でのオンライン授業のように、教室に生徒がいなくてもオンラインで普段通りの授業を展開している学校もあり、休校の影響を大きく受けていない状況がうかがえます。

私は最近の私立学校のあり方がとても好きで、本来私立学校は商圏が近い学校ほど生徒募集に関してライバル関係にありますが、そのような中でも自校が行なっている教育を公開しながらお互いに刺激し合い、学び合ったりしているのです。

私立学校であるがゆえに、生徒募集・学校経営のことを考えてしまいますが、この活動は生徒にとっては大きくプラスになることは間違いありません。

私が経営するWell-being Marketing Japanも、今後国内・国外の私立学校が行なっている教育内容を視察させていただき、他校の教育力向上に貢献させていただければと思っております。

私立学校だけでなく、公立学校の教育の視察も行ない、プラスになることを発信していきます。

話しを戻すと、学校が休校中であってもオンラインを利用すれば双方向の授業を展開することは十分に可能であることがお分かりいただけたでしょう。

働き方はテレワーク(在宅勤務)

新型コロナウイルスが蔓延している中、会社企業では通勤ラッシュの出勤を避けるために、出勤時間を午前10時からにする時差出勤を行なっているところが多いです。

また社員を出勤させるのではなく、テレワーク(在宅勤務)という対応を採っている会社企業もあります。

新型コロナウイルスに感染している割合が少ない10代に対して休校措置が採られていることを考えると、感染している割合が高い20代以上が勤める会社企業もテレワークという手段を採るのは賢明でしょう。

テレワークが主流になれば、これまで以上にフレックスタイム制が確立され、社員はコアタイムに会社に居ればよくなりますので、出勤体制は自由になるといえます。

また学校現場では、前述のように学校でもオンラインを使えば生徒と双方向の授業は可能ですし、ホームルームを行なうことも不可能ではありません。

3. オンラインはあくまでもツール！面と向かう人とのつながりが大切

オンラインでテレワークであったり、授業を受ける、ホームルームを行なうことが可能になっていますが、オンラインはあくまでもツールとして使うことが大切であると考えます。

さまざまな学校に勤務していると、月に1回だけ全体の職員会議があった学校もあれば、週に1回全体の職員会議を行なうところもありました。

職員会議のスタイルも、管理職が法人の決定事項を流すだけの報告会のような会議もあれば、教職員が管理職にどんどん意見をぶつけるスタイルもあります。

前者の会議のスタイルに出席していたときは「報告だけで教職員が意見を言えないような会議であればオンラインで流してくれればいいのに。みんな忙しい中、会議に参加するために時間をとっているわけで、オンラインで済むような会議であれば、その時間生徒と接していることが最大の有意義。」と思いました。

しかし後者のように、議論が交わされるような会議であればオンラインで行なうことも可能ですが、面と向かって話しをしたほうがいいでしょう。

また学校の授業も双方向のスタイルが当たり前ですし、ホームルームも双方向のやり取りが主ですので、オンラインに頼らず、面と向かって行なったほうがいいです。

オンラインを使ったデジタルが当たり前になっている現代だからこそ、アナログ時代のようにオンラインがなく、面と向かって人が関わることの大切さを忘れてはいけません。

4. まとめ

今回は、新型コロナウイルスをきっかけにこれからの生活・学習スタイルについて考えていきました。

新型コロナウイルスが蔓延している中、自宅待機をされている方が多いと思いますが、自宅にいながらでもオンラインを使って仕事や学習に取り組めることが分かりました。

むしろ今後は、オンラインを使って仕事や授業を行なうことが主流になります。

ただデジタルに依存するのではなく、人と直接会って交流する大切さを忘れてはいけません。

人は直接会って話をすることで、どこかしら人の温かさを感じるものです。

外出を控えている方が多いですが、適度な運動をしなければ抵抗力が下がってしまいますので、軽めの運動も行なってください。

今回の記事を参考に、これからの生活・学習スタイルについて考えてみてはいかがでしょうか。

[追伸]テレワークなどオンラインで業務を行なう場合は、業務をしている時間は出勤時間としてカウントされなければなりません。勤務時間外にオンラインで会議をする場合は、会社企業・私立学校は割増賃金の対象にするか、変形労働時間制を導入している場合は、他の勤務日の勤務時間で調整しなければいけません。

1. はじめに

私立学校教員・教師・先生のうち、正規雇用されている先生は「専任教諭」といい、単年契約されている先生は「常勤講師」という職になります。

専任教諭・常勤講師は非常勤講師より仕事の範囲が大きく広がります。

今回は、私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容についてご紹介します。

2. 私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容

私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容について、分野別にみていきましょう。

授業関係

私立学校教員・教師・先生である専任教諭は「私立学校教員・教師・先生・非常勤講師をめざす方！仕事内容を知ろう！」の『3. 私立学校の非常勤講師としての留意点・おさえておくべき点』の「授業関係」でもご紹介したことと同様に、生徒の学力定着を図ることはもちろんのこと、教科指導をもとに生徒を内面から成長させる授業展開を行なう必要があります。

また次年度のカリキュラム作成も専任教諭・常勤講師の仕事の1つです。

それだけでなく各教科では「教科会議」が行なわれ、会議を進行する「教科主任」は専任教諭の役割です。

教科主任は、他の教科との連携を図るために「教科主任会議」に出席します。

また入試問題の作成を行なうのも専任教諭・常勤講師の仕事であることから、非常勤講師より授業関係の幅は多岐に渡っていることがお分かりいただけるでしょう。

校務分掌関係

私立学校の運営は、各分掌(会社企業でいう部署)に分かれて行なわれています。

各学校により分掌の種類や呼び方は異なりますが、おもに教務部、入試広報部、生徒指導部(生活指導部)、総務部、進路指導部、学習推進部などが存在します。

それぞれの学校で分掌によって役割が異なる場合がありますので、あくまでも一例としてご覧ください。

専任教諭・常勤講師はそれぞれの分掌に就き、部長は専任教諭が担当します。

基本的に1人1つの分掌に就きますが、学校によっては複数の分掌に就くこともあります。

各分掌でそれぞれの役割を果たしますが、各分掌が連携を図りながら学校組織を築き上げるのです。

学年関係

専任教諭・常勤講師はいずれかの学年団やコース団に所属します。

ただし管理職や部長に就いたときは基本的に学年に所属することありませんが、学校によっては部長に就きながら学年に所属する場合があるのです。

専任教諭は学年主任、コース主任に就きます。

常勤講師であっても学級担任(クラス担任)を受けもつ可能性は十分にあります。

文化祭、体育祭、修学旅行、遠足など、学年単位の学校行事にはすべて携わることになるため、当該学年の生徒との距離は近いものになるでしょう。

ここでは以下の2点について補足しておきます。

担任業務は他の教員・教師・先生、保護者との連携が必須

担任業務は、ホームルームをはじめとして、以下のように多岐に渡ります。

生徒の管理

自分のクラスの生徒の状況を最も把握できるのが担任で、生徒だけでなく家庭との連携は担任を中心に図ります。

とくに生徒が問題行動を起こした場合は、担任であるあなたが自分で解決しなければならないと思われがちですが、問題の大きさによっては自分だけで解決しようとせず、学年主任への報告・連絡・相談を欠かさず行ない、保護者との連携を図ってください。

また他の教員・教師・先生に相談することで新たな解決策・対処方法が見つかるでしょう。

私が高校1年生の担任をしていたときは、生徒たちだけで学校行事を完成させたり、ホームルームを進めさせるように、私はその様子を窺うようにしていました。

担任だからといって何もかも率先して行なうのではなく、生徒たちに何でもさせることで自立・自律を図ることができるためです。

私が出張等でホームルームができなくても、生徒たちで活動し、最終的に代行の先生に引継げるまでになったクラスもあります。

教室の管理

教室は生徒たちが1日の大半を過ごす場所であり、教室の環境は生徒の心を左右します。

私は教室環境の大切さを生徒に伝えるために、教室清掃は掃除班で行なうのではなく、私と日直で行なうようにしていました。

掃除班で掃除をさせるのは、連携を図るという意味でも意義は十分にあります。

ただ私と日直で掃除をすると、生徒とのコミュニケーション量が増えるだけでなく、日常会話では聞くことができないクラスの様子や生徒の人間関係について知ることができるのです。

そのような話しをしながら生徒と掃除をすることで、掃除班で掃除をするより細かい部分まで掃除することができていました。

きちんと整列された机、拭き残しのない黒板、チョークの粉がない黒板の溝、ゴミのない新しい袋が設置されたゴミ箱。

きれいな教室環境の中で生活すると、生徒の心も安定するものです。

もし教室が汚れていたり、雑然している場合は、生徒の心が不安定になりますし、生徒が教室環境を悪化させているのは、生徒の心の乱れのSOSのサインが出ているということ。

私は教室1つで生徒の心が読みとれるような気がしていました。

また生徒が下校したあとは、教室内の窓のロックをすべてチェックし教室を施錠していましたので、教室で問題が起きることもありません。

学校の環境によりますが、私が勤務していた学校では、終礼後に担任がすぐに教室を施錠するため、遅い時間に教員・教師・先生が校舎内を見回る日直業務はありませんでした。

いずれなくなる担任制度

学校では各クラスに担任の先生が置かれるのが当たり前です。

生徒によっては、誰が担任になるのかは大きな出来事でしょう。

「もし自分と合わない先生が担任になったらどうしよう…」という不安もぬぐいきれません。

最近では各クラスに担任を置かず、ホームルームは学年の先生が順番に担当するという学校もあり、担任制度はなくなりつつあります。

そうすることで、生徒は「担任の先生」のような特定した先生との関わりではなく、自分に合う先生と関わることができるのです。

そもそも担任業務は、固定された先生でなければできない業務はありません。

また担任制度がなくなると、学年の生徒のことを学年団の先生全員が把握することができ、より教員・教師・先生との連携を図ることができるでしょう。

今後このような学校が増えていくことが予想されますので、将来的に担任制度はなくなるといえるのです。

クラブ活動関係

クラブ顧問は、基本的に専任教諭・常勤講師全員に割り振られます。

自分が専門的に行なってきた分野のクラブ活動があれば、学校にその旨を申し出ることで該当クラブの顧問に就ける可能性は十分にあります。

それとは反対に、自分がまったく携わったことがない分野のクラブ顧問に就く可能性も十分にあるのです。

私も野球部、レスリング部、アメリカンフットボール部、陸上競技部の顧問に就いていました。

どの分野にも携わったことがない種目でしたが、生徒のプラスになることをやろうと思いました。

野球部ではノックが打てるように、空き時間でひたすらノックの練習。

休みの日も練習や試合で、1年間のうちかなり休みは少なかったです。

レスリング部、アメリカンフットボール部については接触プレーでルールも分からない状態でしたし、主顧問の先生が競技指導をしてくれていたため、私は対外試合や合宿などの手配・手続き、経理を行なっていました。

陸上競技部も経験がなかったため、部員たちが自分たちで練習メニューを考えて活動をしていましたので、私は安全に活動が行なわれているかを見守っていました。

ただ陸上競技の対外試合のときに審判をしなければならず、まったくルールが分からない私は、他校の陸上競技部の先生に迷惑ばかりかけていました。

スポーツの強豪校によっては、1年のうち数日しか休みがない状態で活動しているクラブもあります。

最近では、長時間クラブ活動をすることの意義や、短時間で効率よく活動したほうが良い結果が出るという話しを耳にします。

また専任教諭・常勤講師がクラブ指導をするのではなく、外部コーチを雇用してクラブ指導をする形態も増えています。

私のように競技経験がない人間が、見よう見まねでクラブ指導をすると大事故につながる可能性があるでしょう。

そのことを考えると、外部コーチがクラブ指導にあたるのは良いことだと思いますし、外部コーチがクラブ指導をしている間は、専任教諭・常勤講師は他の業務を進めることが可能です。

ただ問題点は、外部コーチがクラブ指導しているときに事故が起きた場合の責任の所在はどこになるのか、外部コーチが学校の生徒の個人情報をどう扱うのか、インターハイなどの公式戦に出場する場合は出場手続きのときに専任教諭の捺印が必要であったり、引率が必要であるため、クラブ活動一切を外部コーチに任せることができない現状があります。

もしクラブ活動一切を外部コーチに任せることができれば、専任教諭・常勤講師の勤務時間縮小につながり、働き方改革が進展するといえるでしょう。

以前に執筆した「休みがない長時間のブラック部活は変えられる？仕事は効率よくやろう！」や「教育現場でのクラブ顧問を拒否する方法とは？？」も参考にしてください。

常勤講師の扱い

常勤講師は「私立学校にも働き方改革が必要！学校の勤務形態・実態はどうなの？？」にもありますように、専任教諭のように終身雇用ではなく、単年契約の先生のことをいいます。

多くの私立学校は、常勤講師としての雇用は3年までとしており、その後は専任教諭へ登用するか、任期満了で雇用終了となります。

常勤講師は非常勤講師と同様に、安定した立場ではありません。

常勤講師は専任教諭に準じた仕事内容でありながらも、賞与は専任教諭のほうが多いのも一般的です。

3. 私立学校教員・教師・先生である専任教諭になるには？

私立学校教員・教師・先生である専任教諭になる手順については「私立中学高校の教員・教師・先生になるには？？」を参考になさってください。

4. まとめ

今回は、私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容についてご紹介しました。

私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師をめざす方は、今回の記事をお読みなることで私立学校での仕事内容がご理解いただけることでしょう。

私は、私立学校教員・教師・先生の仕事は本当にやりがいを感じられるものだと思います。

学校のために働くというよりかは、生徒のために働くことで生徒・保護者からの信頼を得ることができ、自然と学校も大きく成長できるものです。

「自分の子どももこの学校に通わせたい！」と思えるような学校づくりをするのは、生徒と先生です。

そのような学校づくりをするために、職員会議で教職員が一丸となって、上層部の経営陣が理にかなったことを言っていなければどんどんぶつかってほしい。

教職員の意見・考えを取り入れないような古い組織は、今後の存続は難しいでしょう。

学校の存続が難しければ、教職員の首をしめることになるだけでなく、一番の被害者は生徒です。

自分の子どもを通わせたくないというような学校づくり・生徒育成にならないよう願うばかりです。

専任教諭・常勤講師の役割について、気づいた点があれば追記・更新していきます。

今回の記事を参考に、これから教員・教師・先生・専任教諭・常勤講師をめざす方は、ぜひ記事の内容を知っておいてください。