1. はじめに

学校教員・教師・先生は生徒に基礎学力をつけさせる役割を果たしていることに間違いありません。

しかし昔のように一方的に知識・教養を詰め込むような指導は古い指導スタイルとなっていますし、そもそもそのような学習指導の方法は、学校現場にふさわしくないのです。

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。

2. これからの学校教員・教師・先生に求められる授業力

日本では中学校まで義務教育となっており、憲法でも保護者は子どもに「教育を受けさせる義務」を明記しています。

中学校まで義務教育であるのにもかかわらず、中学3年生の約98%は高等学校へ進学します。

最近の中学校では高校入試に向けた学習指導を行ないますし、高等学校では大学入試に向けた学習指導を行なうことが一般的です。

以前の学校教員・教師・先生は、生徒を受験に合格させるために、一方的知識・教養を詰め込むための授業展開がほとんどでした。

しかし最近ではその授業スタイルに変化がみられるようになっています。

では具体的にどのような授業スタイルになっているのかみていきましょう。

知識・教養を一方的に詰め込む授業スタイルは生徒にとってプラスか？

2019年時点で30代以上の方は、学校教員・教師・先生が一方的に喋りまくる授業スタイルだったのではないでしょうか。

当時は授業内容を分かりやすく展開できる先生が高い評価を受けていました。

私も学校教員・教師・先生が一方的に知識・教養を詰め込む授業を受けてきましたが、真剣に授業を聞いていても右から左へ話しが流れることが多かった気がします。

私は現職の学校教員・教師・先生として授業展開していますが、私も昔は一方的に知識・教養を詰め込む授業展開をしていたのです。

そのときの生徒の様子は学年・クラス・コースによりますが、きちんと授業内容が頭に入っているのか、どこか退屈さを感じさせているような気がしてなりません。

一方的に知識・教養を詰め込む授業は生徒にとってプラスなのかを考えたときに、私はプラスでないと感じました。

なぜなら、生徒は一方的に学校教員・教師・先生の話しを聞き、知識・教養が増えていることは間違いありませんが、生徒が自分の頭で「考える」ことをしていないのです。

つまり生徒が受動的な授業は、生徒にプラスになっている授業とはいえません。

2019年12月30日の記事で、小学校・中学校で実施されている全国学力テストについての記載があり、各学校は生徒の実績を残すために、全国学力テストの過去問を解く時間を多くとっているようです。

実績を残すために、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開せざるを得ない学校もあるだけでなく、学校教員・教師・先生も採点する時間など、大きな負担もあります。

今求められる授業スタイルは、生徒を動かす授業なのです。

学校教員・教師・先生の真の授業力＝生徒を能動的にする授業

生徒を能動的にする、生徒を動かす授業は簡単なことではありません。

なぜなら単に基礎学力をつけるために一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させる授業を学校教員・教師・先生が考える必要があるからです。

前述のように、人は他者が言ったことを100%聞き取って、頭に残すことはできません。

だからこそ基礎学力を定着向上を図るためには、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させながら「能動的」に学習させることが求められます。

そのときに生徒一人で考えさせ、調べさせ、発表させるよりかは、複数の生徒とのグループワークを取り入れることで、他者の意見を聞き、参考にすることが可能になります。

社会では一人で仕事をするよりかは、チームを作って仕事を行なう機会が多くあるからです。

学校教員・教師・先生は決められたカリキュラムや進度がありますので、頻繁にグループワークを導入するこはできませんが、私も可能な限りグループワークを導入しています。

能動的授業の展開には学校教員・教師・先生の幅広い視野が必要

実際にグループワークを導入したとき、生徒をうまく能動的に活動させられているかが心配になるときがあるでしょう。

普段の授業もそうですが、グループワークをした結果、生徒に何を学ばせたいかを明らかにして、授業計画を綿密に立てなければなりません。

そうでないとせっかくのグループワークがグダグダになります。

グループワークを行なう際に指導書のようなマニュアルはありません。

ただ生徒をうまく能動的にグループワークをさせている学校教員・教師・先生に共通していえることは、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもっているということです。

例えばSDGsの研修を受けるのもいいでしょう。

出張が可能であれば、発展途上国を含めた外国へ訪れ、日本とは異なる文化・習慣をみること、また外国で行なわれている教育を視察するのも大きな収得があります。

視野の広い学校教員・教師・先生ほど、グループワークのテーマ設定に長けていたり、生徒のためになるグループワークが実践できるでしょう。

グループワ今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。ークをより効果的なものにするためにはICT教育を交えることがおすすめです。

3. まとめ

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介しました。

現代の学校教員・教師・先生は、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、グループワークなどを通じて、生徒を能動的に動かすこと必要があります。

能動的な学習は、受動的な学習よりも基礎学力の定着が見込めるのです。

生徒に能動的な学習をさせるためには、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもつことで、グループワークのレベルが高くなります。

今回の記事を参考に、生徒の「ためになる」授業展開を実践されてはいかがでしょうか。

1. はじめに

「最新の情報」という言葉ですが、最新の情報は本当に「最も」「新しい」とは限りません。

ネットが普及する中、良質の情報を手に入れ、さまざまなことを考える必要があります。

今回は、最新の情報を手に入れるとどのようなメリットにがあるのかについて考えましょう。

2. 最新の情報とは？？

テレに等で「最新の情報」という言葉を耳にしますが、どこまでがマスメディアによって情報の新鮮さが異なります。

例えばテレビ等の中継を交えて、ある人物が記者会見で述べている内容は、「生」で喋っていることですので最新の情報といえます。

しかし記者会見を開く前に、その人物もどこかで記者会見で述べることを話しているでしょう。

つまりテレビをみる私たちによっては、初めて公開される情報ですので「最新」かもしれませんが、その人物の記者会見の内容を知っている人からすると「最新」ではないのです。

上記のお話しは一例ですが、自分が得たい情報がある場合は、できる限り最新の情報をもっている人とつながることが鉄則です。

情報は川の流れのように、上流から下流に流れます。

例えば上流では川幅がせまいように、上流の情報は一部の人間しか知り得ません。

それが下流に流れるにつれて、さまざまなところに下流の水は流れ、ときには支流になり、色々のところへ広がっていくのです。

つまり、下流の情報はみんなが知っている情報で、その情報を教育やビジネスで有効活用しても、その効力は薄いと考えられます。

教育現場のICT教育の例

教育現場でICT教育が普及し始めているのは、教育業界の人であれば誰でも知っていること。

ですので、世の中に「今教育現場でICT教育というものが普及しているのをご存じですか？」と発信しても、その情報はすでにみんな知っているのです。

それが中流ほどの情報になると、「○○高校はICT教育を普及させるために○億円かかった」「校内でICT教育を普及するときに○○のようなアプリ通信会社はこんな教育アプリをつくっている」「○○高校はICTを授業でこういった活用をしている」といった具体的な内容になります。

上流のほどの情報になると、次世代のICTの活用の仕方について、どのような開発をしているのかなどの内容になるでしょう。

上流の情報をもっておくことで、誰よりもいち早く次の展開を生み出すことができるのです。

車業界(一般会社企業)の例

当社はCAR-BATONという車サイト情報も運営しています。

Wellbeing Marketing JapanのトップページカテゴリーにもCAR-BATONにアクセス可能です。

CAR-BATONに掲載している車情報の中には、まだ販売されていない車の情報もありますが、当社がネットを使って配信したことで、その情報は一気に下流の情報になります。

例えば新車の情報は、ディーラーの営業マンですら、その詳細は新車販売予定日の1ヶ月程前にしか知らされません。

それより前に情報をゲットしたければ、自動車メーカーの開発部などの人とつながりをもつことが先決です。

上流の情報を得たい場合は、人脈が必要であることがお分かりいただけましたでしょうか。

銀行の普通預金金利の例

多くの人が、今もっているお金を増やしたいと思っているはずです。

だからといって自分の貯金を銀行に預けて、普通預金利息でお金を増やそうと思う人はいません。

なぜなら、日本の銀行の普通預金利息は、多くの銀行で年率0.1～0.001%。

年率0.001%の場合、100万円を1年間預金していたとしても、その利息は10円です。

だから誰も日本の銀行の普通預金利息なんて期待していないのです。

下流の情報として、これが外国の銀行だとどれくらいの普通預金利息がつくのか、2017年の情報ですが以下にまとめました。

1位のガーナに日本円を100万円預金しておくと、1年後には125万円5000円になり、日本との差は25,500倍にもなるのです。

ただいずれも発展途上国の銀行ですし、日本人の中には安心して預金できないという方もおられるでしょう。

これらの国に預金しても、先ほどお示ししたような単純計算で利息が計算できるわけではなく、為替レートについても考えなければいけないことを、念頭においておく必要があります。

だから外国の普通預金利息を利用してお金を増やしたい人は、ドルが使用できるフィリピンのオウンバンクを利用しているのです。

オウンバンクは年率8.5～11.5%で、ペイオフ制度(銀行が破綻しても決められた上限額が補償される制度)がありますので、安心して利用している方がたくさんいます。

ちなみに今ご紹介したフィリピンの情報も、下流の情報です。

3. 最新の情報をゲットするためには？？

先ほどのお話しで、最新の情報を知っていると、自分にとってプラスが生まれることがお分かりいただけたでしょう。

最新の情報をゲットしたい場合は、自分にとって有力な最新情報をもっている人と人脈を築くことです。

前述のICT技術、車の製造、銀行の利息を視野に入れている方は、会社企業の中でも上層部の人でしょう。

そのような方と人脈を築く一例として、飛行機を利用する場合はファーストクラスやビジネスクラスを利用すると、そのような方々と出会えます。

ファーストクラスやビジネスクラスでは隣席の方同士で会話される方が多く、そこで人脈を築く方も少なくありません。

また夜にお酒を飲むときも、居酒屋でお酒を飲むより、ホテルのラウンジやバーでお酒を飲むと、値段は高くつきますが、上層部の方と出会えるチャンスは増えます。

このように最新の情報を得るためには、自分で人脈を広げることが大切なのです。

4. まとめ

今回は、最新の情報を手に入れるとどのようなメリットにがあるのかについて考えました。

最新の情報を得ることで、誰よりもいち早くその情報を生かして自分を発展させることができますし、その情報を生かして世の中に貢献することができるでしょう。

教育も会社企業も「先を見る」ことが大切で、先を見るためには最新の情報を手に入れなければいけません。

あなたが出会いたい人と会うためには、その方がいらっしゃる環境に自ら飛び込む必要があります。

今回の記事をお読みになって、これまでの人脈を大切にし、また新たな人脈を広げながら、あなたによって有利な最新情報をゲットしてください。

1. はじめに

学校では、授業を受けながらノート書いたり、配布されたプリントを使って空欄を埋めたりします。

ただ学習で大切なのか「暗記すること」ではなく「考えること」です。

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介します。

2. 暗記学習から思考力学習へ

これまで自分の授業を含め、さまざまな授業を見てきて思うことは、生徒に暗記学習させている授業が圧倒的に多いということです。

ほとんどの学校で大学合格率を意識しているため、教員・教師は生徒を大学に合格させようと、知識・教養を詰め込む授業を展開しています。

多くの教員・教師が行なっていることは、生徒に学習内容が伝わるように「分かりやすく教える」ことです。

私は、1つでも知識・教養が多く有しているに越したことはありませんし、知識・教養が多い分、アイデアの数も豊富になることは理解しています。

しかしいくら知識・教養を詰め込んで、大学に合格しても、得た知識・教養を発展させられなければ意味がない。

生徒の学習意欲を高める方法！試験範囲が決まった定期試験はいらない！でもご紹介したように、生徒は定期試験が終わった瞬間に、得た知識・教養のほとんどが頭の中から消えています。

ものを覚えさせることも大切ですが、教員・教師がそれに執着した授業展開をしてはいけません。

分かりやすく教える・大学合格率を上げるのは、予備校でも同じことをやっています。

学校の教員・教師は、それに執着してはいけないのです。

教員・教師は、教材「を」教えてはいけなくて、教材「で」教える必要があります。

つまり教材の太字を教えるような教育ではなく、そこから何が考えられるのかを示さなければいけないのです。

それが「暗記学習」ではなく「思考力学習」です。

3. 学校の授業を変化させる

私も限られた学習環境の中で授業を行なっています。

本当は生徒1人ずつがタブレットをもっていて、双方向の授業を確立させるICT授業を行ないたいのですが、勤務校の学習環境上、それは不可能です。

ただ各教室にプロジェクターは設置されていますので、今のところはそれを使って授業しています。

暗記学習の教材から思考力学習の教材へ転換

私は社会科を担当していますが、どうしても「社会科＝暗記科目」というイメージをもたれてしまいます。

ほとんど学校の社会科の定期試験のスタイルは、暗記した語句を埋める空欄補充形式のものが多いです。

そのため、これまで使用していた中学1年生「地理」のパワーポイント教材は、以下のように空欄補充を中心としたページが多かったです。

しかし今では、下のように図・表・統計資料を載せてあるだけのページを増やしました。

これらから何が読み取れるのかを考えさせるのです。

図・表・統計資料を読み取るためには、社会情勢を把握しておかなければいけません。

例えば「ブラジルの大豆・コーヒー豆の生産量推移」のグラフでは、年々大豆の生産量が増えていますが、なぜ大豆の生産量が増えているのでしょうか。

中国の輸入増に加えて、バイオディーゼルに利用される量が増えたからですが、そこからバイオディーゼルやエネルギー問題に発展させて考えていきます。

「日本のさけ・ます類の輸入先」は、日本のさけ・ますの輸入先の中心はチリですが、もともとチリにはさけ・ますは存在しません。

では、なぜさけ・ますが日本に輸出されるほど、生産量が増えたのかを考えさせます。

このように暗記に執着させるのではなく、社会情勢を理解させたり、現代の課題の解決策を模索することが、社会で本当に必要な力なのです。

社会情勢を知ることで将来社会貢献できる

社会人がやらなければならないこと。

それは「未来を見据えること」「社会情勢を知ること」です。

会社企業は、今必要とされる製品をつくっていては、大きな業績の伸びは期待できません。

未来を見据えて何が売れるのかを考え、それを最初に開発した会社企業が注目を浴び、その会社企業の商品が購入されるのです。

教育現場こそ、未来を生きる生徒の人生を預かるわけで、未来を見据えながら教育を行なうのは当然のことです。

先ほど、暗記学習より思考力学習というお話しをしましたが、教員・教師が大学受験をゴールにしているような教育を行なうべきではありません。

大学はあくまでも通過点です。

大学受験に成功すれば人生の成功ではありませんし、大学受験に失敗すれば人生の失敗ではありません。

人生が「成功」「失敗」したかは、死ぬ直前にしか分からないのです。

人が受験よりもやらないといけないのは「社会を知ること」。

社会を知ることは、常に行なうようにしてほしいものです。

4. まとめ

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介しました。

従来の重要語句を暗記するような授業は、受験のためには役立つかもしれませんが、未来を生きる生徒にとっては大きな意味をなしません。

学校の授業だからこそ、予備校でやっているような受験に合格させるようなスタイルに専念するのではなく、思考力を育成できる授業を展開する必要があるのです。

「そんなこと言っても、人生の途中に大学受験があるんだから、大学受験を視野に入れるのは当然だろ」と思われるかもしれませんが、それはあまりにも視野が狭すぎますし、生徒の目の前の人生しかみえていないでしょう。

授業だけでなく、学校行事を通じながらでも、社会で必要な力を育成できるはず。

教員・教師が時代においていかれないように、未来を見据えて、授業も学校行事も考えていきましょう。

1. はじめに

私立学校の「先生」は、生徒からするとみなさん「先生」ですが、雇用形態によって、専任教諭、常勤講師、非常勤講師に分類することができます。

これら3種類に分けられる「先生」はどのような雇用形態しているのでしょうか？？

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきます。

2. 私立学校の「先生」の雇用形態

先ほどお伝えしたように、私立学校の先生は雇用形態によって、以下の3種類に分けられます。

専任教諭

原則、終身雇用で雇われている先生。

学級担任、クラブ指導はもちろんのこと、管理職に就く場合もありうる。

校務分掌(学校を運営する業務)でも部長になる可能性もある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

専任講師・常勤講師

原則、1年雇用の先生。

業務内容は、専任教諭と準ずることが多く、学級担任、クラブ活動も担当する。

校務分掌の割り当てもあるが、1年契約のため、部長などになることはない。

1年で契約終了となる場合もあれば、契約更新されるときもある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

非常勤講師

原則、1年雇用の先生。

教科指導のみで、学級担任、校務分掌を担当することはない。

自身がクラブ指導を行ないたいという場合は、クラブ指導を担当することがある。

給与は授業1コマあたり○万円としているところがほとんど。

例えば1コマの給与が10,000円、週当たりのコマ数が15時間の場合、給与は単純計算150,000円となる。

3. 私立学校の先生になるには

私立学校の先生になるには、各学校で行なわれている採用試験を受ける必要があります。

私立学校の採用試験は、毎年行なわれているわけではなく、先生に欠員が出た場合に募集されるのです。

募集は、学校のホームページか、各都道府県の「私学連合」のホームページにアクセスすると、その都道府県内の私立学校の募集を一覧で見ることができます。

募集要項をみて、必要書類を送付したり、採用試験を受ける必要があります。

各学校によって採用までの流れはそれぞれですが、基本的な採用までの流れは以下の通りです。

第1次選考；書類選考

採用試験を受けるにあたって、求められる書類は以下の通りです。

●履歴書(4cm×3cmの写真付き)

●大学・大学院の成績証明書

●大学・大学院の卒業証明書

●志望理由書

●教員免許状

他にも必要書類が求められる場合があります。

これらの書類選考に合格すれば、次のステップに進みます。

第2次選考；筆記試験

筆記試験は、あなたが担当したい教科(教員免許状の教科)の筆記試験を受験します。

学校によって難易度はそれぞれで、私が受験したもので、最も簡単なものは難易度の優しい中学入試レベルのもので、難易度の高いものでは、難関私立大学・難関国公立2次試験レベルのものです。

その他、中学校や高校の定期考査レベルの出題をしている学校が多いように感じます。

多くの学校では、センター試験レベルの学校が多い傾向にあります。

学校が定める合格点に達していた受験者が、次のステップへ進みます。

第3次選考；模擬授業

模擬授業は、学校の教員の前で5～20分程度の模擬授業を行ないます。

模擬授業の内容は、学校から指定してくることが多く、第2次選考合格者に対して、教材のコピーが郵送されてきますので、それをもとにどのように授業するのかを考えて、模擬授業を行なうのです。

採用試験の中で模擬授業がかなりの難関といえます。

その理由は、各私立学校によってどのような学習指導を展開しているのかが異なるためです。

タイプ別に述べると、以下の3点に分けられるでしょう。

①教員が生徒へ一方的に分かりやすい授業をして、知識・教養を詰め込む授業

②教員が生徒にさまざまな問いを投げかけながら行なう双方向の授業

③Google ClassroomやロイロノートなどのICT機器を使った授業

受験した学校が、これらのうちどのタイプの授業展開を求めているかを知っておく必要がありますので、学校のホームページ等でどのような学習指導を行なっているかを十分に確認する必要があります。

またあなたが②・③のような双方向の授業を展開する準備をしてきたのにも関わらず、模擬授業を行なう前に「着席している先生方を生徒であると想定して授業をしてください。ただ先生方に当てたり解答を求めるのはやめてください。」と指示を出してくる学校もありました。

つまり採用試験受験者は、あらゆる状況を想定して模擬授業の準備を行なう必要があるのです。

第4次選考；面接

面接の形態は、以下のようにさまざまです。

「教科面接」；教科主任を含めた、同教科の専任教諭との面接

どの科目を担当することができるのか、どのレベルまで指導することができるのかを中心に話しをします。

「管理職面接」；校長・教頭・事務長などとの面接

校長・教頭とは、学校にどのように貢献できるのか、これまでどのような経験をしてきて、それを学校でどのように生かすことができるのか、クラブ活動についてなど、学校運営に関する話しをします。

「役員面接」；理事長・常務などとの面接

私立学校は法人であるため、法人の上層部の方と面接することがあります。

学校の教育方針・教育理念に基づいて、教員としてどのような活動をしていくのか、そのビジョンについて話しをします。

これらの採用試験を経て、合格すれば内定を受けることができます。

4. 私立学校の先生になるための対策

私立学校の先生になるためには、先ほどご紹介したような採用試験を受験する必要があります。

筆記試験では、自分の専門科目についての知識・教養の幅が問われますので、難関国公立大学2次試験、難関私立大学一般入試、センター試験レベルの問題演習を繰り返し行ない、高度な学力を身につける対策をする必要があるでしょう。

面接では、これまでの自分の人生経験値がものをいいます。

それに加えてコミュニケーション能力がなければ合格することは難しいです。

明確で現実的なビジョンを論理的に、かつ端的に話す必要があるため、面接は簡単なものではありません。

私立学校の場合、学校によって教育方針・教育理念が異なりますので、その学校に応じた面接対策が必要です。

筆記試験の対策は個人で行なうことができたとしても、模擬授業や面接の練習は、それらを熟知した人と練習しなければ意味はないでしょう。

これらの対策をお考えの方は、Well-being Marketing Japanの教員養成講座をご利用ください。

5. まとめ

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきました。

教員・教師になる方法を初めて知った方もおられるでしょう。

内定までの道のりは、一般企業とは大きく異なることがお分かりいただけましたでしょうか。

専任教諭・常勤講師・非常勤講師の立場の違いや、採用試験の流れについて知っていただき、参考にしていただければ幸いです。

採用試験を受験する際は、豊富な知識・教養をもったうえで学力試験に合格するだけでなく、あらゆる状況を想定した模擬授業・面接の準備をしておかなければいけません。

模擬授業は・面接は何度も繰り返し練習する必要があるでしょう。

Well-being Marketing Japanでは教員・教師・先生をめざす方を対象に模擬授業・面接の指導を行なっております。

これまで複数の私立学校の採用試験を受験した指導者が指導を行ないます。

過去のデータにはなりますが一部の学校の採用試験について「この学校の採用試験は当時このような形式でした」といった情報も伝授することが可能です。

Well-being Marketing Japanはあなたが教員・教師・先生になりたいという目標の実現をお手伝いします。

1. はじめに

代表あいさつにも記載していますように、Well-being Marketing Japanの目標の1つとして、海外に学校を設立することを挙げています。

無作為に学校を設立するのではなく、これから発展を遂げる注目の国に着目して、その発展に貢献することを視野に入れています。

今回は、これから発展を遂げる注目の国や学校設立についてお話しします。

2. これから発展を遂げる注目の国

世界銀行グループは、その国の天然資源、マーケット、テクノロジー、ブランドへの個人や企業による投資を促す「人」「環境」「関係性」「フレームワーク」の4つの要素に注目した報告書を出しています。

USニューズ&ワールド・レポート誌は、この報告書をもとに、2018年に投資するのに最も適した国を割り出しているのです。

2018年現在で、これから発展を遂げる注目の国をランキングにすると、以下のようになります。

なお人口・GDP・GDP成長率は2016年のものです。

フィリピンは、ここ数年でも大注目を浴びていることで話題がもちきりになった国です。

ということは、多くの企業や機関は、フィリピンへの協力・支援を始めています。

フィリピンは、英語が通じるという観点でも、企業にとっては進出しやすいですが、今からフィリピンに進出する企業は、もはやスタートが遅いといってもいいでしょう。

私も6年前の2019年に、すでにフィリピンが急激な発展をみせることを知っていましたし、その情報を発信していた人は、すでにフィリピンで不動産などの開拓を進めていました。

銀行の普通預金利息も、フィリピンは日本と比べものにならないくらい高いですので、フィリピンの銀行の口座を作る方も多かったほどです。

先ほどのランキングに入っていない国で、今後ランクインしてくるのが、東南アジアではミャンマー、ベトナム、カンボジアが挙げられます。

これらの国の人々は、日本へも外国人実習生として労働に来ていますが、真面目で技術の吸収能力の高い人材が多い傾向にあるのです。

3. 発展途上国へ教育を供給！学校設立への展望と先進国の教育の参考

先ほどご紹介ミャンマー、ベトナム、カンボジアは、今後発展がみられる国と予想できました。

発展途上国では、フィリピンのように、国としては注目を浴びたり、発展している国といわれていますが、実際に各都市や村をみると、そのようなデータからは考えられない途上ぶりが窺えるのです。

当社も学校設立のプロジェクトを進めていくとなった場合、複数の国を視察し、どこに学校を設立するのかを、数年に渡って検討することになるでしょう。

そこで利益を求めることは不可能に近いですが、利益以上のものが得られることは間違いありません。

1つの発展途上国に学校を設立し、それが軌道に乗ったのであれば、他の国や地域にも同じように教育をもたらしたい。

これを目標にしている限り、時間がかかっても、プロジェクトを実行する目標を掲げています。

先進国の教育を参考に発展途上国学校設立プロジェクトを検討する

先進国同士を比較した場合、日本とアメリカではそれぞれ異なった教育を行なっています。

どちらにも良い点があり、どちらにも改善点が挙げられます。

日本では、ようやくICTを教育現場に普及させている学校が見受けられるようになりました。

ICTを活用すると、業務の効率化や生徒の学習効率を上げることが可能です。

ただやむくもにICTを導入するだけでは意味がなくて、「何のためにICTを入れるのか」を十分に考える必要があります。

発展途上国にICTを導入するとなると、大がかりなプロジェクトになりますが、当社も発展途上国に学校設立するためにICTを導入することは必至ですし、綿密に「何のためにICTを入れるのか」を練っていかなければいけません。

先進国の教育を土台にして、効率の良い学校運営ができるように、発展途上国学校設立プロジェクトを将来的に進めていく予定です。

4. まとめ

今回は、これから発展を遂げる注目の国や学校設立についてお話ししました。

記事内で、これから発展を遂げる注目の国をランキングでお示ししましたが、ランキングで出ているということは、その情報は「最新」の情報と言われながらも、最新とはいえない情報です。

そのため、すでにランキングに入っている国には、すでに多くの会社企業が進出して、さまざまなプロジェクトを進めています。

大切なのは、ランキングに入っていない国で、今後どこの国が注目されるかです。

その国にどこよりも早く進出することで、より充実したプロジェクトを実行することができるでしょう。

今回の記事で、新たに学校を設立しなければならない国が数多くあるということ、教育を供給するべき国がたくさんあることを知っていただければ幸いです。