はじめに

小学生・中学生のお子様がいらっしゃる保護者様は、子どもにどのような習い事をさせるのかお悩みではないしょうか。

習い事の1つとして学習塾が挙げられますが、学習塾に通わせるとどのような効果が得られるのでしょうか。

そこで今回は、大阪市天六・本庄・天満・豊崎・中津を中心に、小学生・中学生を対象とした完全個別指導学習塾「志学舎」についてご紹介します。

天六・本庄・天満・豊崎・中津の完全個別指導学習塾「志学舎」

習い事の1つとして学習塾があります。

学歴社会は薄まりつつありますが、日本では依然として学歴社会が根強く残っています。これまでの生徒をみていると、とくに高卒以上でなければ就職の幅が一気に狭まることを筆者も痛感しています。

(この記事をお読みの方は、現代は学歴だけあっても仕事をする能力がなければ会社企業から受け入れられず、最悪の場合リストラに合うことを知っておいてください。大阪の公務員のように職員の能力が高くなく、改善がみられない場合は、リストラに合う例もありますので、公務員だからといって安泰という時代は終わりつつあります。)

上記のことを考えると、せめて基礎学力はつけておくべきだと考えます。小学校・中学校で学ぶ基礎学力をつけておくことで、中学入試や高校入試に十分対応できるからです。

ここでは天六・本庄・天満・豊崎・中津の完全個別指導学習塾「志学舎」ついてみていきましょう。

天六・本庄・天満・豊崎・中津の完全個別指導学習塾「志学舎」

天六・本庄・天満・豊崎・中津で小学生・中学生を対象に、完全個別指導を行なっている「志学舎」。

学校で習う授業内容を指導しています。志学舎では基礎学力の定着に重点を置きながら学習指導しています。

現在指導している生徒Kさんは、小学5年生になる直前の3月から算数の指導を始めました。4月からは5年生になることもあり、4年生までの算数の内容の見直しを行ないました。

ここで他の指導方法として、4年生までの学習内容を見直しするのではなく、5年生の学習内容を先取りするやり方もあります。

筆者がまず4年生までの学習内容の見直しを行なった理由は、これまでの学習内容が理解できていなければ、いくら5年生からの学習内容を先取りしたとしても理解できないところが出てくるからです。

例えば小学6年生の学習内容にはなりますが、円柱の体積を求める問題があります。円柱の体積は「底面積(円の面積)×高さ」で求めます。

ここで円の面積の求め方を知っておかないと円柱の体積は求められません。円の面積は小学5年生で「半径×半径×3.14」で求めると習います。

このように前学年の学習内容を理解しておかなければ、次の学年の学習を進めたとしても「行き詰まり」が出てきてしまうのです。

建築物で例えると、建物を建てるときに1階部分の下に必ず基礎工事を行ないます。そして1階部分を造りますが、1階部分もしっかりした構造で作らなければ、その上の階を積み上げることができません。

やはり「基礎」が大切であるということがご理解いただけるでしょう。

先ほどご紹介した生徒Kさんは現在小学6年生になりましたが、小学校で習う算数の基礎学力を十分に身につけられるようになりました。

学校での算数の成績が上がったことはもちろんのこと、クラスで生徒Kさん1人だけ100点だったという結果も出ています。

生徒Kさんは十分に小学校の算数の基礎学力を身につけることができました。2023年1月現在も算数の演習問題を繰り返しながら、さらなる基礎学力定着を行なっています。

基礎学力が備わったからこそ、2023年2月からは中学校で習う数学の先取り学習を進めることができるのです。

中学校の数学は算数と比べると難易度が高く、理解するのに時間がかかりますが、生徒Kさんは基礎学力が定着していることに加えて、先取り学習で中学校の数学を学ぶことから、3年後の高校入試にも十分に対応できる体制がつくられたといえます。

なぜ志学舎では確実に生徒の成績が上がるのか

先ほど紹介した生徒Kさんは、何か特別なことをして成績が上がったわけではありません。

世間では、さまざまな成績向上法が取り上げられていますが、志学舎の成績向上法は「授業を受ける→演習する→自分で課題を解く」といった昔ながらのシンプルな方法です。

生徒Kさんの指導時間も、週に1回の60分のみ。毎回の課題も10～15分程度でできるものです。

何十時間も学習して、大量な課題を与えられたわけではないのです。

また週1回60分の指導だけで、これまでの学年の学習内容を復習することもできれば、学校の授業より先の単元を学ぶことができます。

学校より先に学習しておくと、学校で授業を受けた際に、より理解度は早いですし、先に習っていることで学校の先生の話がスムーズに理解できるため、「自分は理解できている」という自信にもつながるのです。

まとめ

今回は、天六・本庄・天満・豊崎・中津の完全個別指導学習塾「志学舎」ついてみていきました。

志学舎のお問い合わせはこちらよりお願いいたします。

志学舎は学習指導だけでなく、フリースクール事業(不登校児童生徒の支援)も行なっております。

お子様が不登校等でお悩みの方も、お気軽にお問合せください。

1. はじめに

全日制学校に登校できなくて不登校・引きこもりになっている方が年々増加しています。不登校・引きこもりと聞くとネガティヴなイメージを持ちがちですが、そのような考えは偏見でしかありません。

Well-being Marketing Japanは不登校・引きこもりの方に通信制高校・フリースクールをおすすめしています。

そこで今回は、不登校・引きこもりの方におすすめする通信制高校・フリースクールについてご紹介します。

2. 全日制高校と通信制高校の違い

高校には、全日制、定時制、通信制(単位制)といった分類があります。ここでは全日制と通信制の違いについてみていきましょう。

全日制高校

全日制高校は、月曜日から金曜日(土曜日)の1～6時間目(7時間目以上)に編成された時間割通りに授業を受ける高校。「高校」と聞くとこのスタイルを思い浮かべる方が多いことでしょう。

学期制を採っているところは1～3学期を設けており、前後期制を設けているところは年度を2分割しています。

全日制高校は、決められた時間割の授業を受ける必要があり、各科目の既定の年間の出席日数を満たさなければ留年になってしまいます。

このように全日制高校は、決められた時間割の中で授業を受け、既定の出席日数以上授業に出席し、定期試験で規定以上の点数を取ることで進級・卒業できるのです。

通信制高校

通信制高校は、大学と同じように「単位」を取得していくことで高校卒業の資格が得られます。

通信制高校は、規定されたスクーリングの回数に応じて登校し、規定の枚数のレポートを提出し、単位認定試験に合格することで単位が取得できることから、通信制高校は「単位制高校」という意味を含んでいます。

卒業に必要な取得単位数は74単位以上ですので、単純計算3年間で74単位以上、1年間で24～25単位取ればいいのです。

例えば国語総合という科目では、スクーリング回数が「年間4時間」、提出するレポートの枚数が「年間12枚」、これらをクリアして単位認定試験に合格すれば4単位が取得できるのです。年間4時間のスクーリングは1日登校すれば達成できます。

全日制高校と比較すると圧倒的に登校日数は少ないため、驚きが隠せないかもしれません。

3. 全日制高校と通信制高校のメリット・デメリット

では全日制高校と通信制高校には、どのようなメリット・デメリットがあるのかをみていきましょう。

全日制高校のメリット・デメリット

全日制高校は学校が決めた時間割通りに生活をするため、規則正しい生活を送る必要があります。学年・クラス単位で活動することから、多くの人間と出会うことができ、人脈を広げることが可能です。

大学受験対策を行なっている高校がほとんどですので、大学進学希望者は教員・教師・先生から大学受験に向けた学習指導を受けられます。

文化祭、体育祭、修学旅行といった学校行事を通じて集団行動を身につけられるだけでなく、他者と何かを創り上げるという力を身につけることができるでしょう。

通信制高校のメリット・デメリット

通信制高校は前述のように、年間で定められたスクーリングに参加する必要がありますが、年間のスクーリング回数はかなり少ないため、登校する負担はかなり少なく、自分の自由な時間をつくることができます。

自由な時間が多い分、アルバイトなどで社会経験を積んでいる方が多くいらっしゃいます。また普段の体調が優れない方にとっても、年間のスクーリング回数が少ないことから無理なく登校することができるでしょう。

登校回数が少ない＝授業時間が少ないことから大学受験指導は十分に行なわれません。大学受験をお考えの場合は、塾・予備校に通うことがおすすめです。これは通信制高校だけでなく、全日制高校の生徒も、学校と塾・予備校を併用しているのと同じです。

通信制高校には基本的にクラスは存在していないため、集団生活が苦手な方にとっても通いやすいといえます。

中には履歴書に記載する学歴を気にする方もいらっしゃると思います。「就職のときに出身高校名を見られて、通信制高校出身か…って見られないのか？」と心配になるかもしれません。

その心配はまったくありません。まず通信制高校であっても全日制高校とまったく同じ「高校卒業」の資格が得られます。高校卒業資格に「全日制」「通信制」の区分はありません。

履歴書に記載されている高校名を見て、ほとんどの人間はどのような高校であるかを知りません。大学名であれば優劣をつけている会社企業があるかもしれませんが、高校名をみて優劣をつけることはまずありません。

4. フリースクールから通信制高校に通う生徒も多い

小学生・中学生で、不登校・引きこもりなどで在籍校に通うことが難しいという生徒が年々増えていることをご存じでしょうか・

小学校・中学校は、不登校・引きこもりの生徒に対して「保健室登校」「別室登校」といった措置をとり、数十分～数時間学校に通わせて下校させるスタイルをよく目にします。

それは、少しでも学校に通えるようにし、最終的には学校に登校できるようにする目的があるのかもしれませんが、その方法で学校へ復帰した生徒をほとんど目にしたことがありません。むしろ生徒に負荷をかけながら登校させるのは、生徒にとっても辛いことでしょう。

そこで活用をおすすめするのがフリースクールです。フリースクールとは、不登校・引きこもりなどで在籍校に通うことができない生徒が通う学校です。フリースクールの第一の価値は「生徒の居場所」であり、フリースクールに登校して学習、ゲーム、スタッフとコミュニケーションをとるといった形で過ごします。学校のような決まった時間割はありません。

中学生の中には、高校受験の際に提出する内申書に、出席日数がゼロになると不利益を被るのではないか、出席日数のためには無理にでも在籍校に通う必要があるのではないかとお思いでしょう。

その必要はまったくありません。フリースクールの中には「出席振替制度」といって、フリースクールに出席した日数を、在籍校の出席日数にカウントすることができるのです。出席日数ををカウントしてもらうためには、フリースクールと学校が連携を取り、在籍校の校長がその許可を下せば出席日数をカウントしてもらうことができます。

「校長ってそんな許可を簡単に出してくれないのでは…」と思われますが、意外と校長はあっさりと許可を出してくれます。校長も今の生徒にとって、無理に学校に通わせるよりはフリースクールに登校させるほうが生徒のためだと思うからです。

このように何かしらの理由で小学生・中学生のときに不登校・引きこもりの生徒が、全日制高校に通うのは難しく、通信制高校へ進学する生徒が多くいます。

現代では、無理に全日制高校に在籍するのではなく、通信制高校やフリースクールを活用して、社会へ巣立っていく道が開かれています。また全日制高校に在籍中であっても、学校が自分の負担になっている場合は、通信制高校への転学を考えてもいいのです。

5. おすすめの通信制高校・フリースクール

ここではおすすめのフリースクールと、通信制高校をご紹介します。

Well-being Marketing Japan「りんぐフリースクール」

Well-being Marketing Japanが運営する「りんぐフリースクール」。

りんぐフリースクールの教室を「居場所」として利用していただくのはもちろんのこと、せっかく登校していただいますので、第二の価値として「学習指導」「ゲームなどを利用してコミュニケーションを図る」といった取り組みもしています。

りんぐフリースクールは大阪市北区にあり、JR大阪駅・梅田駅・大阪メトロ天神橋筋六丁目駅・JR天満駅など、さまざまなところからお越しいただくことが可能です。

りんぐフリースクールの内容の詳細はお問い合わせフォームよりお願いいたします。

通信制高校・広域単位制高校「松陰高等学校」

松陰高等学校は、全国40カ所以上に学習センターを構える通信制高校で、本校は山口県にあります。

最大の特徴は、1つの学習センターで入学から卒業まで完結できること。

他の通信制高校は、高校在籍中に本校スクーリングへ参加しなければいけません。例えば沖縄県に本校がある通信制高校の場合は、高校在籍中に沖縄県の本校へ行ってスクーリングを受けなければならないのです。不登校・引きこもりの生徒にとってこれはかなりの負担であることは間違いありません。

松陰高校は本校のある山口県に1度も出向くことなく、所属の学習センターで、入学→スクーリング・レポート→単位認定試験→卒業まで完結させることができます。全国40カ所に学習センターがありますので、きっとお近くの学習センターが見つかるはずです。

6. まとめ

今回は、通信制高校・フリースクールについてご紹介しました。

全日制高校や、在籍している小学校・中学校に通えない場合は決して無理をすることはありません。

フリースクールに通えば、在籍している小学校・中学校の出席日数をカウントすることができます。

また通信制高校に通えば、全日制高校と同じ高校卒業資格を取得することが可能です。

全日制高校・通信制高校のメリット・デメリットについては記事でご紹介しました。

通信制高校に通う生徒は不登校・引きこもりの生徒が多いイメージがありますが、実際は進学校でハイレベル大学を目指すことに違和感をもった生徒も在籍しており、その生徒は有名大学に進学しても将来安泰とは限らないという話しを一緒にしています。まさにその通り。

また超難関国公立大学進学希望者も在籍していますが、その生徒は在籍高校のカリキュラムに沿うのではなく、予備校での生活を中心として、高校卒業資格を得るために通信制高校に通うという方もいらっしゃいます。

人生は人それぞれであり、現代ではいくつもの人生の選択肢があることがお分かりいただけたでしょう。

今回の記事を参考に、通信制高校やフリースクールを視野にいれてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

人前に出て話しをする機会は誰にでもあることです。

そのときに「相手に言いたいことが伝わらない」という経験をしたことがあるのではないでしょうか。

言いたいことが伝わらないとコミュニケーションがうまくとれません。

そこで今回は、相手に言いたいことが伝わらない原因と「伝わる」5つの話し方について解説していきます。

2. 相手に言いたいことが上手に伝わらない5つの原因

Well-being Marketing Japanのコミュニケーションスクール「六等星」では、コミュニケーション能力を向上させることを大前提としています。→詳しくはこちら

2020年9月16日に菅義偉内閣が発足し、当時の支持率は70%近くという報道もありましたが、2021年に入ってからは、新型コロナウイルスの対応への遅れなどから、支持率が急落しています。

コロナ対策の不備についてここでは触れませんが、連日の菅義偉首相の話しを聞いていると、どうも首相の言いたいことが伝わってこない…。

多くの国民がそう感じているのには、これからご紹介する5つの原因があるのです。

自分が人前で話しをしているときは、なかなか自分の話し方や「クセ」に気づくことができません。

人前で話す機会が多い人ほど、以下の項目をチェックしてください。

語尾が「～と思います」

菅義偉首相の演説を聞いていると「何回“～と思います”って言うねん！」というほど、この語尾を使っています。

私もWebライティングの仕事で記事を書くときも、文末が「～と思います」という表現はほとんど使いません。

例えば、

①私は、新型コロナ対策で国民の皆様の命を守ります。

②私は、新型コロナ対策で国民の皆様の命を守りたいと思います。

①と②では、どちらのほうが自分の言いたいことが伝わっているでしょうか。

①のほうが「本当に自分のことを守ってくれそう」という気持ちが伝わってきますよね。強い意思が伝わってくるのです。

反対に②の表現は「自分の中で思ってるだけかい！」と思われ、自信がないように聞こえますし強い意思が感じられません。

前回の新型コロナウイルスから考える本当のリーダーのやるべきこととは？でお伝えしたように、リーダーシップを発揮する立場の方はもちろんのこと、自分の意思を強く伝えたい場合は「～と思います」という語尾を使ってはならないのです。

断定の表現を使うことで、相手に自分の思いが強く伝わります。

もちろん自分の発言には責任をもち、発言内容を達成できる行動をとらなければなりません。

原稿を読んでばかりで相手の目や顔をみない

一部の政治家でも自分の演説のときに、原稿を読んでいる方が多くいらっしゃいます。

原稿を読んでいるときの目線はもちろん原稿にいっているため、相手の目や顔を見ていません。

相手と話しをするときは「相手の目や顔をみる」のは大前提で、目や顔をみなければ自分の伝えたいことは伝わらないのです。

私も教員をやっていたときに常々意識していたのは「話しをするときは生徒一人ひとりの目を見ること」です。

私1人対して生徒数十人ですが、出席番号1番の生徒の目を見て最後の40番の生徒の目を見るまでに数秒しかかかりません。

相手の目を見ることで自分の意思が伝わるだけでなく、相手が話しを聞いてどう思っているのかを感じることもできます。

人前に立つと緊張して相手の目や顔が見れないという方もいらっしゃいますが、相手の目や顔を見ることで自分の意思が伝わりますので、しっかり前を向いて言いたいことを発信しましょう。

話し方に抑揚がない

人は話しをしている中で「これを相手に伝えたい！」と思う部分は、自然と力を入れて伝えるものです。

教員をしていたときも生徒に伝えたい部分は、自然と声量が大きくなったり、注目させるために耳を傾けさせたりします。

このように話し方に強弱をつけるといった「抑揚」がないと、相手に伝えたいことは伝わりません。

それだけでなく一定のトーンで話しをされると、聞き手は退屈で話しを聞くことに飽きてきます。

菅義偉首相の演説も一定のトーンで話しをしているため、国民の多くに伝えたいことが伝わらない結果を招いているのです。

ちなみに自分の話しを聞いてほしいからといって、終始熱く語ってしまい抑揚の「揚」の部分が続いてしまっても、聞き手は話しを聞くのに疲れます。

そう考えるとやはり話しに抑揚をつけるのは大切なのです。

感情がなく淡々と話している

前述の抑揚の話しに繋がることですが、話しをするときに感情を入れることなく淡々と話しをしていると、相手に伝えたいことが伝わりません。

ドイツのメルケル首相はあまり感情を出さない方ですが、今回の新型コロナウイルスの蔓延により、国民に対策を訴えかけるときにめずらしく感情を出しながら話しをされていました。

その結果、ドイツ国民の多くがその演説に注目し、新型コロナ対策に努めようと自分たちの生活を見直したそうです。

大阪府知事・大阪市長を務めた橋下徹氏も時に怒り、時に涙しながら相手と話し合いした姿を見かけました。

その姿を見た住民の多くは「橋下さんは本気で大阪を変えようとしている」と伝わったものです。

原稿を読み、話しに抑揚もなく、感情もなく淡々と話しても、自分の伝えたいことは伝わりません。

人前で話しをするときに、感情が取り入れられる部分があれば、ぜひ感情を入れて話しをしてみてください。

難しい言葉や専門用語を使う頻度が多い

相手に自分の意思を伝えたいときは、できる限り難しい言葉や専門用語を避けることです。

難しい言葉や専門用語を含めて話しをすると、相手がその語句の意味を理解していないときに、話しが伝わらなくなります。

とくに教員・教師・先生のように、相手が生徒のようにこれから知識を習得する人である場合は、難しい言葉や専門用語を避け、かみ砕いた表現を用いる必要があるのです。

ただこれに関しては、話しをするときに出てくる難しい言葉や専門用語を、すべて解説していてはいつまで経っても話しは進みません。

「この難しい言葉や専門用語はかみ砕いて話したほうがいい」という選別をしたうえで話しをすることがおすすめです。

聞き手も自分が理解できなかった語句に関しては話し手に聞いたり、自分で調べるなどの行動が必要でしょう。

私も社会科を指導するときに難しい言葉が出てきていましたが、すべての語句を授業で説明していると授業時間がもったいないので、生徒たちはある程度の予習を求め、自分で説明できない語句がある場合はそれを自分で調べさせたうえで授業を行なっていました。

難しい言葉や専門用語を使う頻度は極力少なくした状態で、自分の意思を相手に伝えてください。

3. まとめ

今回は、相手に言いたいことが伝わらない原因と「伝わる」5つの話し方について解説しました。

相手に自分の意思を伝えたい場合は、以下の5つに気をつける必要があります。

①語尾が「～と思います」を使わない

②原稿を読んでばかりで相手の目や顔をみないのはNG

③話し方に抑揚がないのはNG

④感情がなく淡々と話しするのをやめる

⑤難しい言葉や専門用語を使う頻度を少なくする

これらのことをベースに、相手との歩調を図りながら話しをして、自分の意思を伝えていってください。

Well-being Marketing Japanの「六等星」でもこれらの話し方を生徒に身につけさせていく所存です。

1. はじめに

2021年もWell-being Marketing Japanをよろしくお願いいたします。

2021年に入っても新型コロナウイルスが猛威を振るっていますが、未知の世界にさらされた人間は今、倒産や廃業に追い込まれる会社企業が急増しています。

国や地方自治体の政治家たちはさまざまなコロナ対策を考えているようですが、なかなかリーダーシップを感じられません。

そこで今回は、新型コロナウイルスから考える本当のリーダーのやるべきことについて考えてみましょう。

2.「リーダー」「リーダーシップ」とは

2021年1月11日(月)現在、新型コロナウイルスの感染者が急増しており、すでに1都3県(東京都・千葉県・神奈川県・埼玉県)では緊急事態宣言が発出されています。

2府1県(大阪府・京都府・兵庫県)でも、毎日過去最多の感染者数が確認されていることから、2021年1月13日(水)から緊急事態宣言が出される予定です。

この最中、内閣総理大臣、都道府県知事といったリーダーを始め、政治家がコロナ対策に奔走しています。

みなさんも各自で新型コロナ対策を行なっていると思いますが、今の政治家は国民・住民を助けてくれていると感じていますでしょうか？？

そもそも「リーダー」「リーダーシップ」とは何なのか。

リーダーとは一般に「ある目的に対して、目標を設定し、その実現のために、複数人(組織)の力を引き出しながら、課題を克服し、目標の達成に導く人」と定義されます。

そこで求められる「リーダーシップ」ですが、リーダーシップは「指導力・統率力などと表現され、ある一定の目標達成のために個人やチームに対して行動を促す力」のことをいいます。

社会には「国」「自治体」「会社」「学校」「店舗」といったさまざまな組織がありますが、それらをプラスに動かしていくためにはリーダーがいかにリーダーシップを発揮するのかが重要です。

新型コロナウイルスが蔓延する今、組織の安定を図ることは難しいですが、今だからこそリーダーの資質が問われているときでしょう。

では次に、新型コロナウイルスから考える本当のリーダーがやるべきことについてみていきます。

3. 新型コロナウイルスによる緊急事態宣言

リーダーは、組織、家族、従業員など、守らなければならないものがたくさんあります。

リーダーの判断ひとつで、自分だけでなく多くの方に影響を及ぼすのです。

ここではコロナ禍において、リーダーシップを発揮する首相や都道府県知事に注目していきます。

これを自分がリーダーである場合は自分に当てはめてみて、自分にリーダーがいる場合は、その人に当てはめてみてください。

遅すぎる？2021年に入ってからの緊急事態宣言

2021年に入ってからも東京都を中心に新型コロナウイルスの感染者数が急増していることから、政府は2021年1月8日(金)～2月7日(日)までの間、1都3県に緊急事態宣言を発出しました。

この緊急事態宣言は日本政府が発出したものですので、菅義偉首相が発出したことになります。

この緊急事態宣言の発出に多くの国民が「蔓延してから発出しているのは遅すぎる」と思っており、その批判の矛先はもちろん菅義偉首相です。

この状態であると菅義偉首相は「判断が遅い＝リーダーシップが乏しい」と思われます。

連日の報道を見ていると、1都3県に緊急事態宣言を発出した後、2府1県も緊急事態宣言の発出要請を出したのにも関わらず「2府1県に対しての緊急事態宣言は慎重に判断したうえで発出を検討する」と言っていました。

この報道を聞いた方は「いやいや、現場見てますか？感染者数や病床使用率を見てますか？」と思いましたよね。

ここでもやはり日本政府の最高責任者である菅義偉首相が批判の的になるのです。

そして2021年1月11日(月)の報道を見ると、内閣支持率が低下していきました。

みなさんも菅義偉首相の判断が遅すぎると感じたでしょうか？

緊急事態宣言の責任は誰が負う？

2021年1月8日(金)に1都3県に緊急事態宣言が出されましたが、これらは東京都知事、千葉県知事、神奈川県知事、埼玉県知事が政府に要請したことで、緊急事態宣言が発出されました。

言いかえると、国は自治体が「緊急事態宣言を発出してほしい！」と言うから緊急事態宣言を発出したのです。

この状況であると、緊急事態宣言の内容で社会問題が発生した場合は、緊急事態宣言を要請した自治体が責任を負うのか、緊急事態宣言を発出した国が責任を負うのか疑問になります。

これに関しては、特措法(新型インフルエンザ等対策特別措置法)に責任の所在が書かれていないため、責任のなすりつけ合いになっているのです。

そう考えると、単に菅義偉首相の判断が遅いと言って責任追及するのは留まらなければなりません。

新型コロナウイルスの第3波の拡大感染は2020年12月から始まっていたこと。

それなのに全国の都道府県知事は、政府に対して緊急事態宣言を発出要請を出していませんでしたし、年が明けてから突然緊急事態宣言の発出を言い出しました。

都道府県知事は「知事会」を行なっているのですが、年末に知事が一致団結して、なぜ緊急事態宣言を要請しなかったのか。

この背景を知ると、菅義偉首相だけが責任追及されるのではなく、都道府県知事にも責任追及がされて当然なのです。

ただ今は緊急事態ですので責任の所在を追求している場合ではありません。

首相も都道府県知事も、政治家は国民・住民がよりよい環境で生活できることを実現しなければいけないでしょう。

新型コロナウイルスの拡大は止めなければならない、でも経済は止めてはならない。

日本の政治はこの「アクセル」「ブレーキ」のシステムが整っていない国だからこそ、今回の新型コロナウイルスの対応が遅れていると言えるのです。

4. リーダーのやるべきこととは

前述ではリーダーの一例として、首相や都道府県知事を取りあげました。

その中でも全国的に注目されているのが、大阪府知事の吉村洋文氏です。

大阪府は2020年12月から新型コロナウイルスの感染者数が増加し、病床使用率も増加したため、新型コロナウイルスの警戒信号が赤信号になりました。

それが2021年1月13日(水)には緊急事態宣言の発出にまで至る予定ですが、それに対して大阪府民が吉村洋文氏を責めている姿はほとんど見られません。

さまざまな新型コロナウイルス対策を採りながらも結果が出ていなければ、吉村洋文氏は責められて当然ですが、なぜ吉村洋文氏は責められないのか。

それは以下の2点の「リーダーがやるべきこと」をやっているからです。

①記者たちの質問について制限時間を設けず、すべての質問に回答する

②住民が納得いくまで現状を説明する

この2点を、あなたがリーダーであればやっているでしょうか？

またあなたのリーダーはやっているでしょうか？

ここでは上記のことを含めて、リーダーがやるべきことについてみていきます。

周囲が納得いくまで説明する責任を果たす

前述の①・②ですが、これは会社企業、学校、店舗などの組織でやらなければならないことです。

一番よくないのは、上層部の情報を社員に伝えて終わる会議です。

集まる意味がない会議で、上層部が社員に見えない圧力をかけている会社企業で見られる形態で、今後伸び悩む組織の一例でしょう。

そうではなくて、リーダーは現状を社員に伝えなければいけなくて、そこから社員から出てくるさまざまなアドバイスを集約する役割を果たさなければなりません。

最終的に決まった方針に関しても、社員が納得いくまで話しをする必要があるのです。

時間をかけずに、会社組織を良くしようなんて甘い考えを持っている組織は衰退するほかないでしょう。

組織であれば社員が納得いくまで話しをする。

社員が納得して一丸となって動けば、お客様にも納得していただけるサービスができる。

組織は多くの方と意見交換し、交渉しながら作り上げていかなければなりません。

現場を必ずみる

リーダーは、社長室などに留まって書類のチェックをしたり、押印する作業に追われていてはいけません。

現在のコロナ禍においても、医療関係がどれほどひっ迫しているか、飲食店や会社企業がどれほどひっ迫しているか、仕事を失った人や倒産・廃業した方がどのような生活を送っていて、それをどう改善するか。

この状況をリーダーは見なければいけませんし、目の当たりにすることでさまざまなことを感じるはずです。

会社企業の社長は従業員の仕事ぶりを見ていますか？従業員と接していますか？従業員の声を聞いていますか？同業種だけでなく異業種との接点をもっていますか？？

私は私立学校の教職員だったからこそ、理事長や校長に対しても教育現場をしっかりみてほしいし、生徒との接してほしい。

朝礼でちょろっと喋って終わるような人では生徒たちを育成していることにはならないと伝えたいタイミングが何度もありました。

机上の空論で、数字だけみて物事を考えるリーダーではダメです。

これからリーダーになる方は、ぜひ現場をみて、現場にいる人と共感しながら自分にできることを創造してほしいと思います。

5. まとめ

今回は、新型コロナウイルスから考える本当のリーダーのやるべきことについて考えてみました。

Well-being Marketing Japanの中には「六等星」というコミュニケーションスクールを設置しています。

そこでは広い視野をもち、自分の意見・考えを発揮することができる人材を育成しています。

自分の意見・考えを発揮するのは表現力を養うことも大切ですが、今回お話ししたような深い社会情勢を知ることも大切なのです。

今回の記事を読んでいただいて、今リーダーの方、これからリーダーになる方の糧になれば幸いです。

1. はじめに

子どもの成績が悪い・上がらないとお悩みの親・保護者が多いのではないでしょうか？？

子どもの成績が悪いと、ついつい「勉強しなさい！」と言ってしまう親・保護者の気持ちは理解できます。

ただ子どもの成績が悪い・上がらない要因には親・保護者も関係しています。

今回は、子どもの成績が悪い・上がらない要因に親・保護者がどのように関係しているのか考えてみましょう。

2. 親・保護者が子どもを勉強嫌いにしていないか

子どもの成績を上げたいと望んでいる親・保護者が、子どもを勉強嫌いにしているなんて…、とお思いでしょう。

では、親・保護者のどのような行動が子どもを勉強嫌いにしているかについてみてみましょう。

子どもに「勉強しなさい！」と言うのは逆効果

あなたが子どもだったとき、親・保護者から「勉強しなさい！」と言われた経験はありますか？？

そのときにあなたはどのような反応を示していたでしょうか？？

「分かってるよ！今やろうと思ってたわ！」

「せっかくやる気になっていたのに、それ言われたからやる気なくなったわ！」

個々でさまざまな反応していたことと思います。

私は何千人もの子どもを見てきて、これが子どもの本来の姿・反応であると思いますし、逆に「勉強しなさい！」と言われて、素直に勉学に励む子どもはほぼ見たことがないと言っても過言ではありません。

子どもは周囲の大人から「勉強しなさい！」と言われるほど、勉学に励まなくなります。

無理やり塾に通わせるのは逆効果

別の親・保護者のパターンとしては、子どもを無理やり塾に通わせることも、子どもの勉学に対する意欲を失くします。

親・保護者が無理やり塾に通わせて、子どもが勉学に興味・関心を抱ければいいのですが、無理やり塾に通わされている子どもの多くは、嫌々通塾しています。

子どもが前向きに通塾していない限り、成績の向上は見込めません。

だからといって子どもの成績が上がらないことを理由に「子どもをやる気にさせて成績を伸ばすことが塾の役割やろ？そのために親は金払ってるんやから」と言う親・保護者も目にします。

確かにそれに関して否定はしませんが、子どもを塾に通わせる前に、ご自身の子どもとよく話しをして、子どもの意欲を確認してから通塾させることが有効的です。

塾へベクトルを向ける前に、自分の子どもとしっかり向き合ってください。

子どもは言わなくても勉学に励む

ここまでの記事を読んでいただいた方の中には「でも勉強しない子どもに“勉強しろ！”と言わないと、本当に勉強しないままになるのでは？？」とお思いの方もいらっしゃるでしょう。

でも親・保護者のあなたの視点から子どものことを考えるのではなく、子どもの立場になって考えてみてください。

「勉強しろ！」と言われたら子どもはどんな気持ちになるのか、親・保護者から言われると勉強するわけがありません。

大人であるあなたも、周りから「この仕事をやりなさい！」と言われると嫌な気持ちになったり、やる気が阻害されないでしょうか？？

私も複数の私立学校に勤務していたときに、細かな仕事の規律やルールを定めている学校は非常に働きにくかったですし、教員・教師・先生に生徒に指導するようなきまりを定めていたため、やる気が湧き出てこないだけでなく、人間として、組織人として認められていないと思いました。

このように人間は、周りから言われると自ら行動できなくなるものです。

ですので、子どもが目に余るほど勉学に励んでいなくても「勉強しなさい！」と強制しないことが大前提です。

では具体的に、子どもが勉学に励むために、親・保護者はどのような行動をとるべきかについては、次でみていきましょう。

3. 子どもを勉学に励まさせるためには

子どもが勉学に励むためには、親・保護者が子どもの意欲を尊重したり、子どもが勉学に励むことができる環境を作ることが大切です。

ここでは、私がこれまでに複数の家庭環境を見てきた子どもが勉学に励むための環境づくりの一例についてご紹介します。

ご紹介の中での共通事項として、親・保護者と子どもは上下関係なく、たくさんコミュニケーションをとることが大前提です。

子どもが乳幼児の場合

子どもが乳幼児の場合は、部屋におもちゃ、本、絵本などを置いている家庭が多いと思います。

乳幼児が親・保護者と一緒に遊びたい場合は、自らおもちゃを持ってきてアピールをしてきますし、持ってきたおもちゃで一緒に遊んであげてください。

乳幼児でも小学校入学前にもなると、ひらがなやカタカナを読んだり書いたりすることができますので、子どもが持ってきた本を読んであげたり、紙を持ってきたら一緒に字を書いたりしてあげましょう。

一番大切なのは、子どもがおもちゃや本に興味を示していて、自分一人で没頭しているならそれを見守ること、子どもが親におもちゃや本を持ってきて、一緒に読んだり遊びたいアピールをしてきたときは一緒に行動すること。

乳幼児であっても「自分でやる」ことが大切ですので、自分の子どもを尊重してください。

私が見てきた子どもの中には、以下のような子どもがいました。

国旗をみて世界の国名を言える3歳の子ども

ある家庭には、世界の国旗が示された本が本棚に並べられていました。

親・保護者は、その本を使って子どもに国旗を教えることはありません。

子どもが自分で並べられている本を取ってきて、自分で眺めているだけ。

子どもはさまざまなものに興味を示し、手に取ったり触ったりするもの。

その子どもは、国旗の下に書いてある国名はカタカナですので、それは子どもが自分で親に聞いていたそうです。

それをくり返すことで、子どもは国旗を見ただけで、その国の名前が答えられていました。

私も地理の教員・教師・先生でありながら、その子どものほうが国名をたくさん覚えていましたため、情けない気持ちになったことを今でも覚えています。

子どもが小学生・中学生の場合

小学生・中学生になると、学校で本格的に授業が始まります。

テストもあり成績がつけられるため、ここから親・保護者は子どもの成績や行動に口うるさくなる傾向にあります。

小学生後半から中学生になるにつれて自我が芽生えることから、子どもは反抗期に入るため、親・保護者が「勉強しなさい！」と言っても、反発して終わるだけです。

では親・保護者はどうすればいいのか。

「勉強しなさい！」と言いたくなる気持ちは分かります。

ただそこはグッとこらえてください。

ただ親・保護者も人間ですし、何よりも大切な子どものことですから、ついつい「勉強しなさい！」と言ってしまうこともあるでしょう。

中学生にもなれば、親・保護者から言われなくても自分の成績と向き合うことができるようになるものです。

私も小中学生のときは、毎日のように親に「勉強しろ！」と言われ続け、反発をし続けましたが、あるとき親が何も言わなくなってきたときに、自分の成績の悪さに直面し、そこから初めて自分で勉学に励まなければならないと思いました。

ただ親・保護者としては「親が勉強しなさい！と言わなければ、本当に何もしなくなってどん底の成績になってしまう」という心配が出てくるでしょう。

私はこれまで数千人の生徒と接してきましたが、大半のケースでそうなることはなく、むしろ成績が右肩上がりになった例を多く見受けます。

子どもが勉学に前向きにならない場合は、第三者である教員・教師・先生などと連携を図ってください。

親・保護者が一人で悩みを抱え込んではいけません。

子どもに「勉強しなさい！」と言わない家庭の一例

私はこれまでたくさんの親・保護者と接してきました。

親・保護者とは懇談で学習の話しになるのですが、成績上位者は家庭で「勉強しなさい！」と言われることはなく、成績下位者の家庭ほど「勉強しなさい！」と言われています。

成績上位者は、成績が良いから「勉強しなさい！」と言われる必要がないため口うるさく言われないのではないかとの指摘がありますが、親・保護者の話しを聞くと「成績が良いから“勉強しなさい！”と言わないのではなく、そもそも成績の良いか悪いかは本人の問題ですから。成績が悪ければ居残りや追試があって当然ですし、やるかやらないかは本人に任せています」とおっしゃる方が多くいます。

具体的には、子どもが2人いる親・保護者は、上の子に対しては「勉強しなさい！」と言い続けた結果、やる気を阻害してしまったので、下の子には「勉強しなさい！」と言わないようにすると、何も言わなくても自分で学習し、学校の成績も高成績という例も数多くあるのです。

子どもが中学生・高校生の場合

子どもが中学生・高校生になると、親・保護者が「勉強しなさい！」なんて言っても右から左でしょう。

また中学生から高校生は、自分と向き合い、自分の進路のことを考えられる年齢ですので、親・保護者は子どもに「勉強しなさい！」と言うのではなく、子どもが将来のことをどう考えているかを話し合うことが効果的です。

将来自分が何をしたいかを抱いている子どもは、それを大目標に自分の人生を歩むことになり、大目標を達成する際に勉学に励む必要があるのであれば、自ら勉学に取り組むでしょう。

最近では、将来何がしたいのかが不透明な生徒が多く見受けられますが、だからといって早急に将来の目標を立てさせる必要はありません。

中学・高校の間に学校内の活動だけでなく、学校外で自分の好きなことや興味・関心がもてるようなものを見つけてみてはと促すのも1つです。

高校では単位を認定されなければ卒業できませんので、親・保護者が「勉強しなさい！」と言わなくても、高校生である子どもは自分で学習に取り組む傾向が高いといえます。

余談ですが、もし高校で単位認定されず、進級できなかったり、転校の道を選んだとしても、それはその子どもの人生ですし、その先満足のいく人生にするかしないかも子ども次第です。親・保護者がガツンとものを言ってもいいですが、真正面から話しをするスタンスが望ましいでしょう。

4. 親・保護者と子どもの信頼関係を築く

子どもと親・保護者は、衣食住をともにし、長い時間ともに生活をしていくこともあり、双方の信頼関係を築くことが大切です。

信頼関係を築くうえで意識する必要があるのが「親・保護者と子どもが上下関係をつくらないようにする」ということ。

自分の子どもは1人の人間です。

親・保護者は子どもを「保護」する立場ではありますが、護っているからといって親が優位であるという考えはもつべきでないしょう。

ここでは親・保護者が信頼関係を築く3つの例をご紹介します。

子どもの気持ちを理解し真正面から向き合う

親・保護者が勉強のことになると「勉強しなさい！」というように強制的で強い口調でものを言います。

人間は強制させると不快な気持ちになりますよね？

それは子どもも同じですし、子どもは部下でも何でもありません。

子どもとの信頼関係を築くためには、たくさんコミュニケーションをとり、親・保護者が子どものことを真正面から受けとめ、日頃から上下関係のない会話を生むことが大切。

そうすると、子どもが自分の中で行き詰ったときも、親・保護者に相談しようと思うものです。

子どもに対して勉強のことを口うるさく言わない家庭では、子どもが自分の部屋があるのにも関わらずリビングのテーブルで勉強する姿が見受けられますが、これも子どもが親・保護者のことを信頼している1つの表れです。

子どもの長所を本人に伝える

子どものことを口うるさく言う親・保護者は、子どもの短所に目が行き過ぎている傾向があります。

大人も短所ばかり言われていると疎外感を感じるようになり、やる気など起きません。

あなたが面接を受けたときのことを想像してみてください。

例えば自己PRを言うときに、人間は短所は出てくるけれど、長所が出てこないことがありますよね。

人間は周りから短所を言われなくても、自分の短所は自分で一番良く分かっています。

それに対して長所については、自分で気づいていない長所がたくさんあるのも人間です。

子どもが自分で気づいていない長所を親・保護者が伝えることで自己肯定感が高くなり、前向きにさまざまなことに取り組もうとします。

短所は放っておいても、あとから自分で修正することが多くありますから、心配する必要はないでしょう。

親・保護者が幸せであることを表現する

子どもは、親・保護者がいつも見張っているような環境の中にいると息苦しさを感じます。

それがましてや勉強のことを口出しすると、子どもは当然のことながら逃げ出したくなるのです。

ですから何度もお伝えしたように、親・保護者は子どもに勉強のことを口出ししないこと。

子どもが「親・保護者は監視者」という見方にならないよう、子どもに勉強のことを話すのに時間を使うのではなく、親自身がやっていることを楽しそうに話しをするなどすることで、子どもは「何だか親の姿を見ていると楽しそう」となり、有益に働くことが多いです。

例えば、親・保護者が自分の好きな仕事をして生き生きしている姿を見ているのと、しんどい仕事をして疲れ切った姿を見るのでは、前者のほうが子どもは明るい未来を想像するでしょう。

子どもは、親・保護者の姿を敏感に見ています。

子どもとたくさんコミュニケーションとって、1つでも多くの笑いが起こることが、子どもが前向きに勉学に励む要因の1つと言えるのです。

5. まとめ

今回は、子どもの成績が悪い・上がらない要因に親・保護者がどのように関係しているのか考えてみました。

記事をお読みなって「本当に効果が出るものなのか」「自分の子どもは言わないとやらない」とお思いの方もいらっしゃるでしょう。

多くの親・保護者はそう思うのですが、実践してみると子どもが能動的に勉学に励み、成績が向上したとい成果が表れているのです。

筆者が経営しているコミュニケーションスクール「六等星」は、学校の成績を上げたり受験に合格させるスクールではなく、子どもが能動的に生きていく力を養っています。

生きている中で、学校にしても会社にしても、成績や結果がすべてであるといっても過言ではなく、結果に至るまでのプロセスは評価してくれないことがほとんどです。

良い成績や結果を出すためには、受け身で生きるのではなく、能動的に動いた方が良い成績・結果を導くことができます。

今回の記事を参考に、子どもとの接し方をお考えいただければ幸いです。

1. はじめに

学校教員・教師・先生は生徒に基礎学力をつけさせる役割を果たしていることに間違いありません。

しかし昔のように一方的に知識・教養を詰め込むような指導は古い指導スタイルとなっていますし、そもそもそのような学習指導の方法は、学校現場にふさわしくないのです。

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。

2. これからの学校教員・教師・先生に求められる授業力

日本では中学校まで義務教育となっており、憲法でも保護者は子どもに「教育を受けさせる義務」を明記しています。

中学校まで義務教育であるのにもかかわらず、中学3年生の約98%は高等学校へ進学します。

最近の中学校では高校入試に向けた学習指導を行ないますし、高等学校では大学入試に向けた学習指導を行なうことが一般的です。

以前の学校教員・教師・先生は、生徒を受験に合格させるために、一方的知識・教養を詰め込むための授業展開がほとんどでした。

しかし最近ではその授業スタイルに変化がみられるようになっています。

では具体的にどのような授業スタイルになっているのかみていきましょう。

知識・教養を一方的に詰め込む授業スタイルは生徒にとってプラスか？

2019年時点で30代以上の方は、学校教員・教師・先生が一方的に喋りまくる授業スタイルだったのではないでしょうか。

当時は授業内容を分かりやすく展開できる先生が高い評価を受けていました。

私も学校教員・教師・先生が一方的に知識・教養を詰め込む授業を受けてきましたが、真剣に授業を聞いていても右から左へ話しが流れることが多かった気がします。

私は現職の学校教員・教師・先生として授業展開していますが、私も昔は一方的に知識・教養を詰め込む授業展開をしていたのです。

そのときの生徒の様子は学年・クラス・コースによりますが、きちんと授業内容が頭に入っているのか、どこか退屈さを感じさせているような気がしてなりません。

一方的に知識・教養を詰め込む授業は生徒にとってプラスなのかを考えたときに、私はプラスでないと感じました。

なぜなら、生徒は一方的に学校教員・教師・先生の話しを聞き、知識・教養が増えていることは間違いありませんが、生徒が自分の頭で「考える」ことをしていないのです。

つまり生徒が受動的な授業は、生徒にプラスになっている授業とはいえません。

2019年12月30日の記事で、小学校・中学校で実施されている全国学力テストについての記載があり、各学校は生徒の実績を残すために、全国学力テストの過去問を解く時間を多くとっているようです。

実績を残すために、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開せざるを得ない学校もあるだけでなく、学校教員・教師・先生も採点する時間など、大きな負担もあります。

今求められる授業スタイルは、生徒を動かす授業なのです。

学校教員・教師・先生の真の授業力＝生徒を能動的にする授業

生徒を能動的にする、生徒を動かす授業は簡単なことではありません。

なぜなら単に基礎学力をつけるために一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させる授業を学校教員・教師・先生が考える必要があるからです。

前述のように、人は他者が言ったことを100%聞き取って、頭に残すことはできません。

だからこそ基礎学力を定着向上を図るためには、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させながら「能動的」に学習させることが求められます。

そのときに生徒一人で考えさせ、調べさせ、発表させるよりかは、複数の生徒とのグループワークを取り入れることで、他者の意見を聞き、参考にすることが可能になります。

社会では一人で仕事をするよりかは、チームを作って仕事を行なう機会が多くあるからです。

学校教員・教師・先生は決められたカリキュラムや進度がありますので、頻繁にグループワークを導入するこはできませんが、私も可能な限りグループワークを導入しています。

能動的授業の展開には学校教員・教師・先生の幅広い視野が必要

実際にグループワークを導入したとき、生徒をうまく能動的に活動させられているかが心配になるときがあるでしょう。

普段の授業もそうですが、グループワークをした結果、生徒に何を学ばせたいかを明らかにして、授業計画を綿密に立てなければなりません。

そうでないとせっかくのグループワークがグダグダになります。

グループワークを行なう際に指導書のようなマニュアルはありません。

ただ生徒をうまく能動的にグループワークをさせている学校教員・教師・先生に共通していえることは、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもっているということです。

例えばSDGsの研修を受けるのもいいでしょう。

出張が可能であれば、発展途上国を含めた外国へ訪れ、日本とは異なる文化・習慣をみること、また外国で行なわれている教育を視察するのも大きな収得があります。

視野の広い学校教員・教師・先生ほど、グループワークのテーマ設定に長けていたり、生徒のためになるグループワークが実践できるでしょう。

グループワ今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。ークをより効果的なものにするためにはICT教育を交えることがおすすめです。

3. まとめ

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介しました。

現代の学校教員・教師・先生は、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、グループワークなどを通じて、生徒を能動的に動かすこと必要があります。

能動的な学習は、受動的な学習よりも基礎学力の定着が見込めるのです。

生徒に能動的な学習をさせるためには、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもつことで、グループワークのレベルが高くなります。

今回の記事を参考に、生徒の「ためになる」授業展開を実践されてはいかがでしょうか。

1. はじめに

2019年5月1日より、時代は平成から令和へと変わり、多くの方が新しい時代の突入に合わせて気持ちを一新されていることでしょう。

多くのことが一新されている中、学校教育の一新を行なっている教育機関も増えています。

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきましょう。

2. 学校教育現場は化石そのもの

日本では時代が「平成」から「令和」に変わったことで、、より時代の流れを感じるようになりました。

元号があるのは世界中を探しても日本だけで、元号が変わるというのは天皇が次の世代になることはもちろんのこと、国民も気持ちを一新し、新たな未来へ進む1つのタイミングです。

ただ個人の意思が一新されたとしても、簡単に一新できないのは学校現場です。

令和になったからというわけではなく、昭和が終わり平成になったのにも関わらず、化石状態の教育現場を数々と目にしています。

いつまでも昭和から脱却できない学校現場

私は数々の教育現場を見てきましたが、学校現場はなぜ昭和から脱却できないのかが不思議でなりません。

これまで携わってきた教育現場を否定するわけではありません。

どんな教育現場であれ、そこに在籍している生徒は原石ばかりですし、最高の存在ですから。

ただ令和に突入し、21世紀になって20年近くが経とうとしているのに、昭和の20世紀スタイルで運営されている学校が多いことは間違いありません。

無駄に多い会議

朝礼や会議は、学校現場だけでなく会社企業・店舗でも日常的に行なわれていることですが、そのスタイルはさまざまなことをご存じでしょうか。

IT関連企業では、同じ時間に同じ場所に集まるような会議はほとんどなく、話し合いが必要なときはSkypeなどで打ち合わせをしています。

毎日社員に伝達事項があるのはもちろんですが、本当に口伝えするべきものでない限り、社内のメーリングで十分対応できるでしょう。

人を集めるというのは、それだけその人の時間や業務の手を止めていることになりますし、教育現場でも意義のある会議でないときに「この時間を生徒と生徒と接しているほうが、よっぽど生徒や学校のためになるのに」とつくづく思います。

しかし学校現場では、朝の貴重な時間を10分近くも使って朝礼を行なったり、教員の点呼を行なったりしているほか、職員会議や分掌会議も学校側が生徒に指示するように、教員に対して時間を設定して会議を開かせている。

常に生徒のことを考えている教員は、わざわざ学校から会議の時間を設定されなくても話し合いを進めますし、結果を出す取り組みを始めます。

勤務時間を超えての労働

労働者の勤務時間は、労働基準法により1日8時間以内、1週間40時間以内と定められており、これらの労働時間はあくまでも「上限」です。

ただ時期によって繁忙期がある場合は、変形労働時間制を採用して、労働者の勤務時間を定めているところもあります。

きちんと教員の年間労働時間を計算している学校もありますが、それを超えての勤務時間に関しては公立学校でも採用されている「調整手当」として、月給の4%を支給している私立学校も多いです。

言いかえるとその4%を支払っていれば良いという考えの古い学校が多く存在します。

私の経験では、朝7時に出勤して21時まで学校で仕事をしていることもありました。

「それはあなたの仕事の効率が悪い」と言われてしまえばそれまでですが、完成度の高い仕事を行なうためには時間がかかりますし、他の複数の教員も同じような勤務時間では働いていました。

また時給換算100円のようなクラブ活動も、あってはならない金額設定です。

お金の問題ではなく、教員も人間ですから、健康が維持できる労働時間を設定するのが学校法人の役割ですし、何よりも教員の家族・家庭を考えた労働時間を設定する必要があるでしょう。

3. 本当の「新教育」は未来社会を強く生きる子ども育てること

学校の授業で、教員が学習内容を生徒に一方的に伝えるような授業展開はあり得ません。

なぜなら、学習内容を分かりやすく伝えるような授業＝学校の授業ではないからです。

大学受験を視野に入れた授業展開は必要かもしれませんし、生徒の進路を実現するために大学受験指導に力を入れるのも分からなくはないです。

しかし学校現場では、未来社会に強く生きる子どもを育てるのが大きな目標ではありませんか。

未来社会に必要なものは何ですか？？

学歴ですか？そうではないですよね？？

未来社会を生きていくために必要なものはたくさんありますが、授業内で育成できる力は「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」です。

私は教員がゆえに大学受験に必要な知識・教養を身につけさせるという使命がありますので、端的に分かりやすく学習内容は指導しています。

それよりも「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせるために、生徒には授業中に常に問いかけるようにしています。

その問いかけは答えを求める問いかけではなく、生徒自身がどう思っているかの問いかけが中心で、答える自分を考えさせることを目的としているのです。

生徒を進化させるのは学校ではなく、教員そのものの力ですので、これからも自分自身の力を発揮していくことに専念します。

4. まとめ

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきました。

学校をはじめ、組織を変えることは簡単なことではありませんし、たとえ変わったとしても多大な時間が必要です。

また令和を迎えた今、生徒がタブレットをもっていることはもちろんですが、タブレットを学習のツールとして使うだけでなく、未来社会を生きていくことに繋がるツールとして使わなければ意味がありません。

学校運営者は、学校組織が昭和のままで進化していないことを洗い出さなければいけませんし、その進化が平成でも令和でも遅いことに気づかなければいけません。

今の生徒が生きるのは令和であり、令和の先に生きるわけですから。

今後は新教育ではなく「最新教育」を行なう学校が生き残れますので、古い体制を貫いている学校現場がなくなるのは時間の問題でしょう。

私が教育現場で行なっている「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせる授業そのものも、一瞬にして古い教育になります。

東京都千代田区の麴町中学校で行なわれている「定期テスト廃止」「固定担任制廃止」なども新しい取り組みとして注目されていますが、考えるほど定期テストなんていりませんし、担任を固定する意味なんてありませんよね。

私は今受け持っているクラスの生徒を、自信と責任をもって育てることに専念しますが、令和の間に大きなプロジェクトを実現させたく思います。

1. はじめに

これまで数々の教育現場や会社企業の職場をみてきましたが、そこで気になるのが社長・店長・学校長と社員との距離感です。

職場の雰囲気を大きく左右しているともいえる社長・店長・学校長との距離感。

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきましょう。

2. 社長・店長・学校長は現場統括責任者

中学生・高校生の中には「社長になりたい」という生徒がいますので、「なぜ社長になりたいの？」と聞いてみました。

中学生では「良い生活ができそう」「親が社長だから後を継ぎたい」「かっこいい」という意見が聞かれます。

高校生では「自分で思い描いたものを形にしたい」「自分がリーダーになりたい」という意見が効かれるものです。

これが社会人になり、とくに就職した方は、社長・店長・学校長になれる機会があったとしても、とくになりたいとは思わないという方もいます。

なぜなら、社長・店長・学校長は組織の「長」であり、現場を指揮監督しなければいけません。

その一方で、現場で問題が発生したときに社員とともに問題解決を図るだけでなく、問題が発生した責任を追うのが社長・店長・学校長の役割です。

社長・店長・学校長が責任を取るときに「引責辞任」は最終的な責任の取り方で、まずは問題解決に徹底するべきでしょうし、すぐに引責辞任するのはその場から逃げたいだけで全然責任なんて取れてません。

また今の時代、社長・店長・学校長だからといって、昔のように「自分が長だから上」というような厳しい縦割りを敷いていては社員はついてこないのです。

私も組織の長につく機会がありましたが、長につく経験をしていくと自分のことを見直したり、組織全体に視野を広げる意識をするようになりました。

生徒会長の経験

生徒会は、生徒の意見を集約して学校の行事・活動に反映させるための組織です。

今振り返ると、生徒会長を務めていたときの自分は「自分が生徒会をまとめなければ」「自分が生徒をまとめなければ」「自分が学校をまとめなければ」という気持ちばかりが先走っていたような気がします。

そのため生徒会役員同士でもしばしばぶつかり合いがありました。

当時は「組織内でぶつかり合いが起きるなんて最悪だ」と思っていましたが、今となっては「ぶつかり合い＝意見の主張・交換」ですので、とくに悪いとは思いません。

ただお互い感情を含めて議論を続けると何も生まれないという認識をもつようになりました。

生徒会長を務めたからこそ、このような経験ができたと自負しております。

学習塾での講師育成リーダー

学生のころは数年間、学習塾で講師育成リーダーを務めていました。

ただ講師育成リーダーという肩書きがあっても、具体的にどのような活動をするのかはすべて自分でプロジェクトを思案し、学長に相談・報告するスタイルでした。

思案したプロジェクトは「教科指導方法」「社会人になってからの良識マナーを身につける」「講師間の意見共有」など、さまざまなことを実行しました。

その塾はネームタグに自分の名前だけでなく、自分の肩書まで書かれていたので、誰がどのような立場なのかがネームタグを見れば分かるのです。

ただ自分にとっては肩書きまで載せるのは好ましく思っておらず…。

自分の立場が明らかになると、新しく入ってきた講師に一線を引かれるのは嫌でした。

さきほどのプロジェクトの実行よりも意識したのは、他の講師と一緒に仲良く働くことです。

組織は立場的に上の人が運営しているのではない、社員が活動するから運営が成り立っています。

他の講師と仕事したり、遊んだりして、接する機会をできるだけ多く設けるようにしました。

講師間の雰囲気が良いと生徒の雰囲気がよくなり、相乗効果で学習塾全体の雰囲気がよくなります。

学習塾の雰囲気の良さを一番察知しているのは生徒であり、学習塾の雰囲気の良さは生徒の友達・保護者、そして地域に広がっていくことから、集客効果にもつながっていました。

自分が肩書きを与えられる立場になってみた感想

私は職場の環境に合わせて、上下関係が厳しいところ・そうでないところに合わせる必要がありますし、目上の方には目上の方への接し方があると思います。

それに対して肩書きのある方は、昔のように「自分が上」というようなスタイルでは、社員があなたについてくるとは思いません。

リーダーシップを発揮するのは構いませんが、特定の人物が強い権力をもつようなワンマン経営を行なった結果、社員が離れていき、経営に行き詰った会社企業もたくさんあります。

リーダーシップ＝権力を行使するという方程式は成り立ちません。

社長・店長・学校長と構成員がともに協力し合って運営される組織が望ましいのではないでしょうか。

3. 社長・店長・学校長は現場にうもれましょう

社長・店長・学校長が一番やってはいけないことが、自室に閉じこもって仕事をするということです。

社長・店長・学校長の自室に誰も近づきたいとは思いません。

社長・店長・学校長であっても、社員と同じ部屋で仕事するのが望ましいです。

「そんなことをしたら、かえって社員が気を遣うのでは？」と思われますが、それは社長・店長・学校長がいかに社員から信頼されるのかにかかっているでしょう。

社員とともに仕事することで、現場で何が行なっているかが鮮明になります。

教育現場でもよく見られる光景ですが、上層部の方は実績や数字だけをみて「ここをこうしないといけない、そのためにはこの方法をとるべきだ！」なんてことを言います。

上層部の方ほどよく理解されていると思うのですが、現場ではそのような敷かれたレールに沿った、マニュアルに沿うような方法では解決できないことがほとんどです。

そういった意見を出された方ほど、現場を見ていない方が多いのも事実です。

現場をご覧になっている社長・店長・学校長もいらっしゃいますが、1度現場を見ただけでそれを「現場をみた」とは言えません。

現場は毎日状況が変わるものですので、上層部の方ほど多忙であることは察しますが、生きた現場を見なければ組織の運営・経営は難しいですし、運営・経営の新たな方針を生み出すこともできませんし、最終的には思うように集客・生徒募集することができず、結局経営難になってしまいます。

集客でお困りの組織の多くは、組織そのものの体制から見直さなければならないでしょう。

社長・店長・学校長のような上層部の方ほど、毎日現場にうもれてください。

4. まとめ

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきました。

社長・店長・学校長がワンマン運営している組織ほど、上層部に意見を伝えることができず、集客や生徒募集に影響を与え、それを上層部が社員に責任を追及するような悪循環が起きている組織は今後続きません。

私は実際にそのような教育現場をみてきましたし、職員室の雰囲気で「この学校は今後伸びるか伸びないか」がおおよそ見えるときがあるほどです。

運営が軌道に乗っている会社企業・店舗・教育現場は、上層部と社員の距離が近く、お互い意見交換・共有できていること。

そこから社内・店内・学校内の雰囲気の良さが組織内に伝わり、それがお客様・生徒に伝わることで集客・生徒募集にもつながるのです。

あなたが属している組織はどんな雰囲気で、どんな体制ですか？

今回の記事を参考に、あなたが属している組織を見つめてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校などの教育現場は生徒に人生を考えさせる場所。

授業を通して、自分の人生を考えさせながら「生きる力」を養っていきます。

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介します。

2. 生徒に自分の将来の家計を考えさせる

最近は毎日の授業で、気が付けば詰め込み式の授業をやっていることはなくなった今日この頃。

教員・教師・先生になりたてのころは、教材に書かれてある知識・教養を自分で予習し、それを生徒たちに分かりやすく詰め込む形の授業をしていたように思います。

ただそれは学校で行なう授業方式ではなく、学校では知識・教養を踏まえて生徒の将来に反映させられる教育を行なわなければいけません。

今は知識・教養を伝えるのはもちろんですが、生徒に自分のことや社会のことを考える時間をたくさんとれるようになりました。

中学1年生の地理の授業でも「家計」について考えさせています。

「地理の授業でなぜ家計？？」と思われますが、社会科の地理・歴史・公民の科目は単に科目に分けられているだけで、実はすべてつながりをもっているのです。

ここでは今回の授業のやり取りについてご紹介します。

人口から考えさせる将来の家計

現在の勤務校では、中学1年生に対して中学地理を学ばせるのではなく、高校で扱う地理Bの学習指導を行なっています。

そこでは以下のようなグラフが出てきます。

この図から読み取れるのは、2015年現在で日本の人口が約1.2億人、2060年推計の日本の人口は1億人を切っています。

年齢層では、年少人口・生産年齢人口がさらに減少し続け、老年人口が増加している「超高齢社会」がますます進行することがお分かりいただけるでしょう。

そこで生徒にこの図から読み取れることを自由に発言させます。

生徒「生産年齢人口が減っていくと誰が働いてものをつくるの？」

→他生徒「AIをもったロボットちがう？」

→他生徒「やっぱり人が働く場はAIに奪われていくんかな…」

私「老年人口が増えていくとどんな社会になっていくでしょうか？？」

生徒「ものやサービスが生み出されなくなる」

生徒「高齢者にあてる税金が増えそう」

さまざまな意見が出てきましたが、税金の話しが出てきましたので、ここで年金や税金の知識・教養をつけさせました。

労働者になったときは、都道府県税・市町村税を合わせた「住民税」、所得に応じて納める「所得税」、そして国民全員には「国民年金」、勤務労働者は「厚生年金」、公務員・私学関係では「共済年金」に加入する必要があります。

国民年金ついては、20～60歳までの国民が全員加入しなければならず、単純計算で40年間×12ヶ月＝480ヶ月間、年金掛け金として毎月16,340円ずつ納付しなければいけません。

総額にすると約780万円にもあります。

しかも年金を受給できるのは65歳ということを生徒に伝えました。

生徒「ん？60歳で定年退職して65歳まで年金がもらえないんやったら、5年間はどう生活するの？」

→他生徒「もしかしてパートとかアルバイトせなあかんの…？？」

私「最近では定年年齢を65歳まで引き上げている会社企業も増えていますよ」

生徒「そんな歳まで働かないといけないんですか？！」

私「65歳ならまだしも、13歳のみんなが50～60代になると定年が70歳くらいまで引き上げられているかもしれません」

生徒「働くと住民税や所得税を払い続けることになるんですよね…？？何か何のために働いているのか分からなくなりますね…」

こんなやりとりの中、生徒たちは自分の将来の家計についてそれぞれで考えていました。

将来自分はどのように生きるか？？

前述のことを考えさせた結果は、多くの生徒の意見は「海外へ移り住む」と言っていました。

生徒がタブレットをもっているのであれば「ではどこの国に移り住むのがいいですか？地図帳をみて世界にある国をピックアップして、各国の税金や保険の制度を調べてみましょう！」と言えるのですが、勤務校はその環境にありません…。

しかし日本を捨てさせるわけにもいきませんので、地理から日本の税制や保険の制度を理解させたうえで、自分たちの将来を試行錯誤させました。

生徒「税金とか保険でお金がなくなるのは分かったんで、たくさん稼げばいいってことですよね？」

私「そうもいかないんです…。日本は所得が多い人ほど所得税が多くかかるんです…」

他生徒「累進課税のことですか？！」

私「そうそう。よく知ってるね！年収1800万円を超えると45%が所得税がかかります」

生徒「45%？！約半分もとられるんですか…。ますます働く意味が分からない」

私「野球選手も年俸5億円って言われても45%は税金で支払っていますからね…」

生徒「…」

このあとも何かいい解決策がないのか、生徒自身で考えていました。

「考える」という行為はすごく大切で、それが生徒にとって良い方向に進むことになるのです。

3. まとめ

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介しました。

人は「考える」ことによって進歩していくものです。

教育現場は生徒に「考える」環境を供給しなければいけません。

考えるくせがついている人は、自分の人生を大きく切り開くでしょう。

これからも生徒にさまざまな視点から物事を考えさせていきたいと思います。

1. はじめに

未来社会を生きる生徒のために学校があるわけですが、今学校で行なわれている教育もどんどん進化しています。

とくに授業スタイルは、教員・教師・先生が一方的に学習内容を教え込むスタイルは過去のものになりつつあります。

今回は、新教育による学びの変化について考えていきましょう。

2. 変化する授業スタイル

あなたがイメージする学校の授業は、教員・教師・先生が教壇に立って、一方的に学習内容を指導し、黒板に書かれたことをノートに記録するスタイルでしょう。

確かに大学受験を目指す生徒にとってはその方法は効果的かもしれませんが、学校は大学受験に合格させる組織というより、大前提として「未来社会を生きる“人”を育てる」という大目標があります。

つまりtalk and writeの授業スタイルは未来社会を生きる人を育てることはできません。

現代で本当に必要な授業のスタイルは、生徒同士で学び合い、教え合い、考え合う場を設けたスタイルです。

なぜ秋田県は学力水準が高い？！子どもの学力を伸ばす方法とは？？でもご紹介したように、生徒同士で対話させ、教え合うことで新たな発見がありますし、新たな疑問が出てきます。

それを生徒同士で解決することで学びにつながるのです。

このように生徒同士で学び合い、主体的・対話的で深い学び合いをさせる授業を「アクティブラーニング型授業」といいます。

私もそのような環境が授業内で作れるように意識しながら授業を行なってきましたが、先日ある学校で新教育の研修を受けてから、より自分の授業スタイルを変化させようと思いました。

中学1年生「地理」でのアクティブラーニングの例

中学1年生の地理の授業で、以下のようなグラフを扱いました。

各業態の販売額推移を示したもので、私はこのグラフをもとに各業態の本質を理解させるために以下のような問いかけをします。

私「なぜ百貨店は販売額が落ちているのでしょう？？」

生徒「商品が高いから買いに行く人が少ない」

→他生徒「確かに百貨店ってブランドもんばっかり売ってるイメージがある」

→他生徒「うちの親も百貨店には買い物に行かんかな…」

生徒「駅近にあって駐車料金も高く、車でいけないからたくさんの買い物ができない」

→他生徒「でも言うて1日最大1000円くらいで停めれるから高くはないやん？？」

→私「梅田とかは20分400円とかもありますよね」

→他生徒「ってことは1時間1200円の駐車料金ですか？！それは高すぎる…」

→他生徒「大阪みたいな都心は土地が高いから駐車料金も高いんやって…」

生徒「他の業態と比べると営業時間が短いから買い物できる時間が短い」

→他生徒「確かに、イオンみたいところやったら22時くらいまでやってる」

私はほとんど口をはさむことなく、百貨店のグラフだけで5分くらいお互いの意見交換をしています。

私「百貨店が生き残るためにはどうしたらいいんだろ？？」

生徒「ものを安く売る！」

→他生徒「ブランド品とかはあんまり値段下げられへんやろ」

→他生徒「百貨店はイオンみたいな店舗で扱っていないものがあるから、それを売りにすればいい」

→他生徒「それを売りにしてても販売額下がってるやん？」

生徒「他の百貨店で売っていないものを売ればお客さんがくるんじゃない？？」

このようなやり取りが続き、このあと大型スーパー、コンビニエンスストア、通信販売についても扱い、このグラフ1枚だけで20分ほどの時間を費やしました。

生徒同士が自分の知っていることを出し合い、それに対して共感する生徒、別の視点を持っている生徒が発言することで、新たな知識を得る生徒が増える。

生徒が住んでいる地域によって業態にも違いがあるため、生徒同士で知らないことを共有し合いますし、私も知らない情報を得ることができます。

この活動は社会でものを生み出すとき、経営を考えるとき、戦略を考えるときと同じ動きです。

中学生のときからこういった活動をさせることは非常に意義があります。

私がグラフに対して「なぜ？」と問いかけるだけで生徒同士で学び合いをするのです。

既存のカリキュラムを達成しつつアクティブラーニングの導入を

各学校には年間カリキュラムが設定されており、教科担当者は年間カリキュラムに沿って授業を進めていく必要があります。

学校は生徒を大学へ進学させることを目標としているところがほとんどですので、目標を達成するために年間カリキュラムに沿った学習指導は必要なのです。

ただ先ほどご紹介したアクティブラーニングの導入も必要不可欠です。

私は中学生に対して大学受験に必要な学習内容はきちんと伝えるのを怠ることなく、アクティブラーニング授業に時間を費やすようにしています。

中学校の社会科の授業で課題(宿題)が出されることはあまりありませんが、私は学校が定める年間カリキュラムの学習内容を定着させる義務がありますので、週に1度課題を提出させています。

限られた教科の指導時間の中で、いかに未来社会を生きる生徒にプラスになるような教育を施すべきかを常に模索・実践するようにしているのです。

自分の授業スタイルを変化させることの負担

これまで詰め込み式の授業を行なってきた場合、アクティブラーニング型授業のように、新教育スタイルに切り替えるのには相当な労力が必要です。

しかし未来社会を生きる生徒を育成するためには、教員・教師・先生が変わらなければいけません。

私はというと…、もともと塾・個別指導・家庭教師で指導していましたが、生徒を受験に合格させるような詰め込み式の教育に違和感をもったため、学校業界へ移りました。

だからといって、授業内で未来社会を生きていく生徒を育成できているかというと、まだまだ未熟ですので、研修を受けたり、異業種の方と交流を図ったりしながら、自分を成長させています。

自分の人生経験値が高いほど生徒に貢献できることは間違いありませんし、他の教員・教師・先生に負けないくらいさまざまな経験を積み重ねる努力をしています。

既存の自分を変化させるのは簡単なことではないと思われがちですが、自分の足でさまざまな環境に入っていくことで、自然と自分を変えることができるのです。

3. まとめ

今回は、新教育による学びの変化について考えていきました。

従来の詰め込み式の授業を展開しても、生徒が成長する伸び幅には限りが出てきます。

生徒たちに知識・教養を詰め込みたいのであれば、分かりやすい授業を展開している衛星授業を視聴させたり、学習内容を理解しやすい教材を渡して読ませるだけでも、ある程度の知識・教養は身につくものです。

そこで疑問点があれば質問を受け付けて、教員・教師・先生が解説をするだけで、生徒は知識・教養を身につけるでしょう。

教員・教師・先生の役割は、知識・教養を身につけさせるだけじゃない。

未来社会を生きる生徒のためにアクティブラーニング授業を導入するなど、幅広い視野をもって生徒を成長させるのが教員・教師・先生の役割ではないでしょうか。

今回の記事を参考に、授業スタイルや学びを変化させてみてはいかがでしょうか。