1. はじめに

新型コロナウイルスの影響により、会社企業や学校ではオンラインを活用した活動が大きく普及し、これまでの働き方などが大きく見直されるタイミングになりました。

未来の学校教育もオンライン中心に移り変わることは必至ですが、実際にオンライン中心の学校教育を展開するためにはさまざまな面で革命を起こす必要があります。

オンライン中心の学校教育に移り変わったとしても、アクティブラーニングは導入する必要があるでしょう。

そこで今回は、アクティブラーニングを含めたオンライン中心の学校教育は不可能かについて考えてみましょう。

2. 学校業務はオンラインで完結できるか

学校業務はいくつかの部署に分かれて業務を進めているのが一般的です。

私が経験した部署は、教務部、入試広報部、進路指導部、高校生徒会、総務部などに配属されてきましたが、オンラインで完結できない部署はないように思えます。

ただ入試広報部のように、塾や中学校回りは相手様がオンラインで応対が可能な場合は成立しますが、そうでない場合は直接訪問する必要があるでしょう。

また進路指導部のように、外部の大学や専門学校とのやり取りをする場合も同様のことがいえます。

まとめると、学内の業務はオンラインで十分に完結できますが、外部との関わりを担う業務の場合は、相手先がオンライン対応しているかによって状況が変わるのです。

3. 学校生活や行事はオンラインで完結できるか

新型コロナウイルスのような感染症が拡大したり、台風などの天災等が発生した場合でも、オンラインを活用すれば学校生活や行事を円滑に行なうことができます。

そもそも気象警報については違和感があって、例えば学校では「暴風警報」が発令されてから生徒を帰宅させていますが、これって危険な状況になってから帰宅させているわけで、生徒の命の保証が確保できていないと思うのです。

こんなときこそオンライン設備が確立されているに越したことはありません。

他者と対面でやり取りするときに、多くの方が利用しているのがZoomですが、テレビ局ではZoomではなく日本マイクロソフトSkypeを利用しているように、Zoomを使うときにはこちらで解説した注意点に気をつける必要があります。

ここでは、学校生活や行事はオンラインで完結できるかについて考えてみましょう。

ホームルーム

朝のHRは、生徒の一日の始まりとして重要なもの。

生徒の表情、顔色、しぐさ…、色々な面で生徒の様子を知ることができます。

決められた時間にオンライン上でホームルームを始めることで生徒の様子を確認することが可能ですし、様子に違和感があった場合は、個別に声掛けすることも可能でしょう。

ホームルームはオンラインで完結することはできます。

ただホームルーム後の生徒同士のやり取りが見れないのはさみしいものです。

あと、ホームルーム後の生徒との清掃活動がないのもさみしいですね。

掃除をしながら生徒と話しをするのってすごく楽しいものです。

授業・学校行事

授業については、私はアクティブラーニングや双方向授業こそが本当の学校教育であると思っていますので、以下のように区分していきます。

一方通行授業

アクティブラーニングや双方向授業、ならびに生きていくためには1つでも多くの知識・教養を得ていることが必要です。

基礎的な学力については、一方通行授業を担当教員が配信して、それを生徒が好きな時間に視聴する。

教員・教師・先生は、各授業内容の定着度を図るために、決められた日時で確認テストを行なう。

確認テストをしたところで、生徒は何かを見ながら回答している可能性があるという声がありますが、何かで調べながら回答するならそれはそれでいい。

物事を暗記して答えるテストなんて古いですし、必要なことは人間の頭でインプットする、あとはコンピュータ媒体に記録しておくでよくないですか？

技術家庭、音楽、保健体育などの実技教科についてもオンラインでの対応は可能であると考えます。

アクティブラーニング・双方向授業

Zoomや日本マイクロソフトSkypeを使うことで、アクティブラーニングや双方向授業は十分に成立可能です。

アクティブラーニングや双方向授業を展開するためには、あらかじめ予習という形で生徒たちに前述の一方通行授業で知識・教養を獲得させておくといいでしょう。

生徒には社会で必要な課題発見力や課題解決力を身につけさせた上で卒業させたいもので、これらの力を身につけるためには幅広い知識・教養があることに越したことはありません。

一方通行授業で学んだ知識・教養で理解できないことがあれば、生徒が自分で調べながら理解する(←ただこれを自分でやる生徒は多くありませんので、能動的に生徒が動くように導くのが教員・教師・先生の役割です)。

この状態でアクティブラーニングや双方向授業を展開すると、内容が充実した授業になりますし、生徒個々人がある程度調べ学習をしてくることで、内容を理解できなかった生徒に対して教えることもできるのです。

テレビ番組でMCが存在するように、教員・教師・先生がMCとなって進行をしていくことが基本となりますので、どのように進行していくか、生徒に何を学ばせるかを考えておく必要があります。

オンラインであってもアクティブラーニングや双方向授業は十分に成立させることは可能であることがお分かりいただけるでしょう。

クラブ活動

クラブ活動は、オンラインでできるもの・そうでないものがあるでしょう。

野球やサッカーのようなチームプレイのスポーツは、オンラインで競技することは不可能です。

しかしチームプレイでも、吹奏楽のような活動はオンラインでも可能であると考えます。

前述のように学校の一方通行授業が生徒の好きな時間に受けられるようになり、アクティブラーニングや双方向授業の時間があらかじめ設定しておけば、従来のように「クラブ活動は放課後」という概念がなくなります。

とくに近年の夏場の気温は命の危険を感じるほどであり、日常でも午前中にクラブ活動ができれば、活動の時間が確保できるでしょう(←ここでは全国大会などの日程の調整等の話しは抜きにします。日程の調整等は学校教育業界が変化すれば変えられるものです)。

クラブ活動に関しては、学校教育の一環として導入している以上、各学校の教員・教師・先生が顧問に就かなければいけませんが、実際の指導に関しては外部コーチを雇用するなど、教員・教師・先生の負担軽減が求められています。

またクラブ活動の活動時間についても、長期休暇期間中ともなれば1日12時間もの活動時間で練習しているところもありますが、部員の集中力は続いているでしょうか。

学習も部活動も「量」より「質」が大切です。

練習時間が長い学校が、必ずしも強豪校といえません。

このようにクラブ活動をオンラインにシフトできる部分はシフトすることも可能であるといえます。

文化祭・体育祭、修学旅行

塾・予備校のような教育施設にはなくて学校にあるもの。

それが文化祭、体育祭、修学旅行といった「行事」です。

生徒は学校行事を通じて、自分たちで考えて、行動して、結果を出していきます。

このように他者と考えたり結果を出すことは、社会に出ても行なわなければならない活動です。

文化祭は、学校行事の中でも「文化祭」はオンライン文化祭を実施している学校もありますし、2020年7月31日から開催予定の第44回全国高校総合文化祭高知大会は、オンラインでの開催が検討されていることから、オンライン文化祭の開催は不可能ではありません。

体育祭は、共同での競技がほとんどですので、オンラインでの実施は難しいでしょう。

修学旅行は、オンライン上で同じ風景を同時に見ながら旅行気分を味わうことはできますが…、こうなると旅行ではありませんよね。

このように学校行事は、オンラインで確立させることは不可能ではありませんが、学校行事から学ぶことができる協調性などが育成できないことを考えると、やはり従来通り学校で活動するほうがいいでしょう。

オンライン中心の学校教育は不可能か？

これまでのことを総合的に考えると、オンライン中心の学校教育は可能です。

生徒はアクティブラーニングや双方向授業、学校行事の準備や本番、クラブ活動をコアタイム(参加義務である時間)とし、あとは自分の好きな時間に一方通行授業を視聴して学習する。

生徒も教員・教師・先生も、これまでのように毎日通学・通勤しなくてよく、自分の時間が増えますので、その時間を有効活用すれば、自分をもっと成長させることが可能です。

しかし国の行動力に加えて、学校教育現場はとくに進展が遅い業界ですので、本来であれば近い未来に実現できるオンライン中心の学校教育も、数十年以上先でないと実現できないことは予想できます。

しかしうまくオンラインを活用することの必要性は、今回の新型コロナウイルスの影響によって十分に理解できたはずです。

いち早く、学校現場でもオンラインの普及を急ぐ必要があるでしょう。

4. 編集後記「私の本音」

前述の内容が現実化していくと、生徒も教員・教師・先生の生活も大きく変化するでしょう。

オンラインの普及は必至ですが、私も昭和の人間ですから、オンライン上でやり取りするより、面と向かって接することが人間にとって最重要であることは間違いないと断言します。

本来の学校の姿

でも本当の学校のあり方って、生徒同士、先生と生徒が毎日会って、毎日たわいもない話しをして、好きな友達と一緒に笑ったりして…、そんな中でも自分と合わない友達といて、その子と接するのか接しないのかを試行錯誤したり、接するとなればどうやって接すればいいのかを考えたりしたりして…、人間関係を構築するところが学校だと思うんですね。

だからこそ、文化祭、体育祭、修学旅行などの学校行事は残したいし大切にしたい。

自分が学生だったときも、学校で習った授業内容はあまり記憶にないけれど、先生や友達と接したことや、学校行事の記憶は比較的鮮明に残っています。

軽減される教員・教師・先生の負担

教員目線からいえば、オンライン教育が実現されれば、これまでの業務負担が格段と減ります。

通勤しなくても自宅でリモート授業をすればいい。

教師はブラックといわれていますし、自分のプライベートの時間、家族との時間は本当にありません。

そもそも通勤時間そのものが無駄な時間だと思いません？

月曜日から土曜日まで勤務しているだけでなく、日曜日はクラブで出勤することも多々あります。

勤務時間も8時間勤務の時間帯が建前で設定されていますが、放課後はクラブや生徒の質問を受けたりと、勤務時間が終わったからといってすぐに自分の時間に入れるわけではありません。

例えば8:30～17:30の9時間の勤務時間の設定で、間に1時間の休み時間を設定している学校もありますが、教員に休み時間などありません。

休み時間中に生徒が質問をしにきたりトラブルを起こせば応対するのが当然です。

休めるわけがないのに9時間の勤務時間を設定している。

17:30で退勤できるかってできませんよ。

学校によっては、教員に「日直」を充てており、20:00から校舎を巡回して異常がないかを確認させている。

もちろん決められた17:30を超えているので、2時間30分は代休や時短という形で調整しているのですが、そもそも法律で決められている1日最大8時間をマックスまで働かせる必要があるでしょうか？

今や公立学校でも警備員がいる時代、校舎の巡回を警備員に委託すれば教員が日直で遅い時間に校舎を巡回する必要なんてないですよね。

化石のように古い体制

会社企業と学校現場を比較すると、学校現場は化石のように古い体制がいまだに続けています。

職員会議

職員会議では、管理職が法人と決めたことを一方的に発信する。

これから学校として決めていかないといけないことを発信し、学校側の「案」を提示するが、それに対して何も言わない教員・教師・先生。

生徒にアクティブラーニングや双方向授業をうたいながら、そんな職員会議をしている学校がいまだにありますし、教員・教師・先生が意見を言ったとしても、それを理不尽に受け入れない学校もありました。

まず法人・管理職が教員・教師・先生の意見を聞き入れないのは論外。

また報告事項だけなら、それこそオンラインで発信すればいいものの、決められた時間に、決められた場所に教職員全員が集まって「会議」という名の集まりを開く。

職員会議以外にも、一般の教員・教師・先生たちが1日3つ以上の会議に参加するという学校もありました。

という学校がまれにあり、中には教職員が管理職や法人に対して強く自分たちの意見を主張することができる学校もあります。

会社企業で全員が決められた時間・場所に集まって会議を開くなんて、よっぽどの重要案件でしかやらないようになっています。

捺印文化

書類の捺印もやめましょう。

報告書でも何でもWordやPDFで送信したものにオンライン捺印でいいんじゃないですか？

いまだに教員・社員にPDFで報告書を送信させておきながら、その報告書をプリントアウトさせて捺印させて提出させているところもあります。

上の方はオンラインで送信されたPDFですら目を通していない可能性が高いのに、紙ベースで提出された報告書を読んでいるのでしょうか？

そもそも提出された膨大な紙ベースの報告書を保管するのは大変じゃないですか？

これらの捺印の文化は古すぎると言うことはこちらでもお伝えしました。

捺印の文化を変えるためには、国会・内閣・裁判所などの行政機関で行なわれている捺印文化変えなければいけません。

もし会社企業や私立学校でトラブルが発生して裁判沙汰になったとき、裁判で必要な書類などの証拠は捺印されているものが信憑性が高くなる、要は責任の所在が分かる書類のほうがいいわけです。

だから私立学校の書類でも、教科主任、部長、教頭、校長、事務長…、みたいに捺印が押されないと完璧な書類にならない。

ハンコは続くよどこまでも～♪という形です。

しかしこのときの責任の所在は誰になるのでしょう？

みんな捺印しているわけですから、みんなが責任を負うのでしょうか？

まさか責任の擦り付け合いをしたり、部下に責任を押し付けたりすることはあり得ません。

こんなハンコ文化辞めたらいいんです。

私はオンラインで仕事をしているときに、契約で捺印などしたことがありません。

そんなことをしなくても業務をやった実績がオンラインで残っているわけですので、捺印をする必要なんてないのです。

こうやって今、私が発信している記事の内容はオンライン上で残るわけですし、どこから発信されたものかもすべて残っているわけですから、わざわざ捺印なんてする必要はない。

でもその記事を誰が書いたのかという問題になりますが、そのときは今どこの会社企業でもやっている、その組織の代表が責任をとればいいのです。

代表が記事を書いたのなら代表の責任、組織の部下が記事を書いたとしてもそれも代表がチェックしているのだから代表の責任。

捺印の効力はそれほど強いものでなくていいのです。

5. まとめ

今回は、アクティブラーニングを含めたオンライン中心の学校教育は不可能かについて考えてみました。

オンライン中心の学校教育は可能であり、実際にオンライン教育を行なっているところが増えています。

オンライン中心の学校教育が展開されれば、これまでの時間の使い方が大きく変化し、有意義に過ごせる時間が増えることは間違いありません。

ただ忘れてはいけないのは、オンラインはあくまでも「手段」であるということ。

オンラインは確かに便利な手段ではありますが、人は直接面と向かって接するからこそ、オンライン上からではうかがえない、相手の表情やしぐさなどを感じとることができ、そこからお互いが深まり合うものです。

オンラインのような「デジタル」が進んでいますが、人間は直接対面する「アナログ」が大切であることを忘れないでほしい。

ですので、学校はこれからも人間同士がじかに接する場として運営していかなければなりません。

生徒が未来社会で活躍できるよう、オンライン・直接対面を相互に活用していきたいものです。

1. はじめに

新型コロナウイルスによる休校要請が出されている中、全国のほとんどの学校で休校が続いています。

そんな中、オンライン授業を始めている学校が増えていますが、オンラインでもアクティブラーニングを行なうことが十分に可能です。

今回は、生徒の学習能力を高めるためのアクティブラーニングについてみていきましょう。

2. アクティブラーニングの目的

アクティブラーニングとは、「能動的学修」のことで、学修者(児童、生徒、学生等)が受け身ではなく、自ら能動的に学びに向かうよう設計された教授・学習法のことをいいます。

具体的にはグループワークやディベートが例としてあげられ、学修者の認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験といった能力を育むことが目的です。

アクティブラーニングは文部科学省も実現を目指しています。

人間が生活する中でさまざまなことを考えなければなりません。

学校で習う知識・教養をインプットするだけでなく、それらをもとに視野や考え方を広げていき、アウトプットしながら社会貢献していくことが生きていく中で求められます。

3. アクティブラーニングに対する意見

アクティブラーニングについては、さまざまな賛否がありますが、どちらかというと批判的な意見が多いように思います。

ここでは一般的な意見にはどのようなものがあるのかみていきましょう。

教員・教師・先生の負担が大きくなる

「授業時数は増やさない」「教えることはどんどん増やして内容をなかなか減らさない」「アクティブラーニング学習を進めるために研修の時間がなくほとんど独学」という意見があります。

今の教員・教師・先生方の多くは、ご自身がアクティブラーニングを受けてきた世代ではないため、いざアクティブラーニングを展開するとなると難しいと感じるのでしょう。

アクティブラーニングは決まった授業展開はありませんが、生徒に意義のある能動的な学習活動を展開しなければならないことが大前提です。

単に能動的な学習活動をしたところで、生徒の能力・成長の向上につながっていなければ何の意味もありません。

今ではアクティブラーニングを実践されている先生が、オンラインでアクティブラーニング学習について情報共有をしたり、お互いに授業の進め方を公開し合ったりしていますので、それらの会に参加するのも1つです。

確かに教員・教師・先生の負担は大きくなりますが、一方通行な受け身の授業展開は、生徒の能力・成長の向上には適していません。

また授業時数については、年間授業時数やカリキュラムが決まっていますので、時間的に毎時間フルでアクティブラーニングを導入することは不可能でしょう。

中学生にはアクティブラーニングは早すぎる

「基礎的な知識を身に付けている段階での中学生には、アクティブラーニングは必要ないと感じる」という意見があります。

アクティブラーニングは何も中学生の段階から始めるものではありませんし、むしろ小学校でのアクティブラーニングは以前から行なわれています。

小学校の理科や社会の授業では、能動的に自分たちで学習する時間があったはずです。

例えば社会科の授業で「日本の固有の領土」についてアクティブラーニングするのであれば、領土の位置、面積、他の島との関係、歴史などについて、班分けをしながら生徒たちに調査させる。

これらは教科書に載っている内容ですので、学校では教員・教師・先生が一方的に伝えて終わってしまう場合がほとんどですが、教員・教師・先生がすべてを教えるより、生徒たちに調べさせたほうが調査する力が身につきますし、一方的に教えられるより記憶に残るものです。

中学生にアクティブラーニングはまったく早いものではなく、むしろ小学生・中学生のときから自分で調べたり知ったりすることが、その後の成長に生かさせると考えます。

人前で話すことが苦手な生徒には苦痛

アクティブラーニングは自分1人、またはグループで調査したり、意見を交換しながら学習をしていきます。

生徒たちにグループ活動をさせているときに、どうしてもグループに馴染めない子、一緒に作業をしない生徒もいるものです。

人前で話すことが苦手な生徒にとって、アクティブラーニングは苦痛に感じることは間違いありません。

教員・教師・先生の中には「将来人前で話せなくてどうやって仕事をしていくんだ」とお思いの方もいらっしゃるかもしれませんが、現代では対面しなくても仕事をすることも可能な仕事もあります。

ただ将来的にオンラインであっても、人との対話が必要な場面があることも確かです。

人前で話すことが苦手な生徒がいる場合は、無理に人前で話しをさせると拒絶する可能性がありますので、文章などで自分の考えを表現させるなど、他の策をとることを考えながら、少しずつ人前で話すことができるように導くといいでしょう。

4. オンライン授業でアクティブラーニングは可能

先日のオンラインテレワーク仕事は可能？これまでの古い働き方を見直そう！でもご紹介したように、オンラインを使いながら会議を行なったり、学校現場であるとホームルームや授業を行なったりすることは十分に可能です。

オンライン上で生徒同士が発表したり、自分の意見が言えるように、教員・教師・先生があらかじめ議題などを提示し、生徒が個々またはグループで調査させておくと、有意義なアクティブラーニングを行なうことができるでしょう。

生徒の学習能力は、従来の授業のように、単に知識・教養を詰め込むような教員・教師・先生からの一方通行の授業では向上させることはできません。

小学生や園児がやっているように、自分たちで調べたり、考えたり、新たな発見をすることで、社会人として必要な力が身につけることができ、学習能力が向上していくのです。

5. 新型コロナウイルス休校要請期間中を活用した授業準備

日本政府は2020年5月6日のGW最終日までを緊急事態宣言の対象期間としていますが、新型コロナウイルス政府専門家会議メンバーで日本医師会常任理事の釜萢敏氏や、その他多くの専門家は「5月6日に新型コロナウイルスの蔓延が終息しているとは思えない、緊急事態宣言は延長になる可能性が高い」としており、GW明け以降も自粛要請・休校要請が続くと思われます。

日本政府は新型コロナウイルス感染症対策のための臨時休業等に伴い 学校に登校できない児童生徒の学習指導について(通知)の文書を出しており、そのその判断は自治体・教育現場に委ねられています。

また日本政府は5月7日以降に緊急事態宣言を延長させるかどうかは、GW期間中に判断するとのこと。

いきなり休校要請が出されたときの教育現場と同じように、突然GW明けに業務再開！再開不可！となることを想定しておかなければいけません。

つまり会社企業、私立・公立学校は、GW明けに業務が再開された場合の準備と、再開されなかったときの準備をしなければいけません。

外出自粛が行なわれているため、自宅でGW明け以降の準備が自宅でできる方もいらっしゃると思いますので、アクティブラーニングを実践されている先生方とつながりを広げるなどして準備していきたいものです。

[追伸]

2020年4月22日現在の情報ですが、兵庫県小野市では4月9日から小学校・中学校の休校措置を採っていますが、その期間の授業時間を確保するために夏休みをゼロにする(お盆休みはあり)方針を表明しました。

この動きは他の自治体・私立学校でも採られる可能性は十分にある…、むしろその措置を採らなければ授業時数が確保できない現状にあります。

より今の間にアクティブラーニングを含めた授業準備をしておく必要がありますね。

6. まとめ

今回は、生徒の学習能力を高めるためのアクティブラーニングについてみていきました。

今、学校の授業でアクティブラーニングがなぜ必要なのか、それは生徒が能動的に学習をしたほうが、生徒の能力・成長の向上につながるのです。

学校は生徒を「人間」として育てる場所であり、教員・教師・先生が一方的に授業を行なって知識・教養を詰め込む場所ではない、それは受験合格を目指す塾・予備校の役割でしょう。

教員・教師・先生の中にはアクティブラーニングに批判的な方もいらっしゃるのは事実です。

カリキュラム通り授業が進まない、最終的には受験に合格させるためにはカリキュラム通りの教科指導をしなければならないことも理解できなくはありませんが、前述のように学校は生徒を「人間」として育てる場所。

教員・教師・先生が授業内容すべてを教えるのではなく、生徒が教員・教師・先生に教わる前に自分でさまざまなことを調べたり考えたりすることで、より生徒の能力・成長の向上が図ることができます。

私は生徒たちに、日々以下のことを伝えてきました。

「他者に正確な情報が伝えられるようになるには、まずは自分がしっかりその事象について理解していなければいけない。事象を理解するためには自分が分からないこと・知らないことをは自分で調べなければ身につかないんだよ。調べることは面倒かもしれないけど、その調べた労力は決して無駄にならない。正確な情報を得た人はきっと喜んでくれるはず。」

「授業内容を教員・教師・先生から教わるのではなく、自分たちで授業することを想定しよう。単に教科書の語句を説明するような授業ではだめ。そんな授業を受けていたらあなたたち生徒も退屈でしょ？教科書の内容から今起きている事象を事例にしたり、そこからみんなで考えられることを議題にしよう。」

高度なことかもしれませんが、生徒たちは無限の可能性をもっていますので、高いレベルで実現できるものです。

今回の記事を参考に、アクティブラーニングやその現状について知っていただければ幸いです。

1. はじめに

私立学校の学校教員・教師・先生の専任教諭(正社員)をめざしている場合、いきなり専任教諭になれる場合もありますが、まずは非常勤講師として勤務し、指導経験を積む手段もあります。

時間講師ともいわれる非常勤講師はどのような働き方をするのでしょうか。

今回は、非常勤講師の働き方と、働くうえでの留意点・おさえておくべき点についてご紹介します。

2. 私立学校の非常勤講師の働き方・役割

では具体的に私立学校の非常勤講師の働き方・役割についてみていきましょう。

非常勤講師の働き方

非常勤講師は「時間講師」とも言われ、基本的な仕事内容は担当クラスの授業を行なうことです。

授業以外では、小テストや定期試験などの作成・その採点、成績処理がおもな仕事内容となります。

私立学校の非常勤講師は月給制を採っているところがほとんどで、上記の仕事内容の対価として給与が支払われることになるのです。

夏休み・冬休み・春休みのような長期休暇で授業がない場合でも、毎月同じ金額の給与が振り込まれるのが一般的ですし、長期休暇中は出勤しなくてもいいという体制を採っているところがほとんどです。

長期休暇中以外では、学校行事で授業がない場合も、非常勤講師は出勤しなくてもいいというところがほとんどでしょう。

しかし私立学校によっては、長期休暇中や学校行事がある場合でも、本来授業がある時間帯は出勤するように言ってくる学校もあるので、勤務時間については各私立学校に確認する必要があります。

生徒目線では非常勤講師も「先生」

忘れてはいけないのは、生徒は非常勤講師であっても、専任教諭と同じように教員・教師という目線でみていること。

つまり生徒にとって雇用のされ方に関係なく、教員・教師・先生・非常勤講師はみんな同じ立場なのです。

非常勤講師だからといって授業や授業にまつわる業務を進めるだけでなく、教員・教師・先生として生徒と接する必要があります。

勤務校の教育理念・方針を理解し、子どもをきちんと育てるのも非常勤講師の役割です。

勤務時間外でも積極的に生徒と接したり、学習の質問を解決する行動が、教師としての経験値向上につながります。

3. 私立学校の非常勤講師としての留意点・おさえておくべき点

前述のように非常勤講師は授業担当を中心としていますが、仕事を進めておくうえでの留意点・おさえておくべき点についてご紹介します。

授業関係

まず非常勤講師のおもな仕事である授業関係についてみていきましょう。

授業力向上を図る

学校の教員・教師・先生・非常勤講師は、生徒の基礎学力の定着を図るのは当然のことですが、単に学力を身につけさせるような教育は学校教育とはいえません。

いいかえると、教科書「を」教えるような学習指導していてはいけないのです。

もし教材の内容「を」教える学習指導だけでよければ、塾・予備校・オンライン授業で十分まかなえます。

今求められる授業力は、学習内容をもとに、生徒に問題点や課題点を発見させたり、その解決策を考えさせることです。

そして他者と議論したり意見を交わし合い、自分の意見・考えを伝えるだけでなく、他者の意見・考えをしっかりと聞き入れ、総合的に新たな視点を見つけたりすることが求められています。

つまり以前に見受けられた教員・教師・先生・非常勤講師が生徒に対して、一方的に知識・教養を詰め込むような学習指導では生徒の内面的な成長につながらないのです。

教員・教師・先生・非常勤講師が双方向のやり取りをする授業、生徒同士でやり取りする授業を展開することで、一旦身についた基礎学力が離れにくくなります。

そのような授業を展開するためには、教科書や参考書の内容を予習するような授業準備だけでは不十分すぎます。

生徒を活動させるための授業を展開するためには、十分な授業シミュレーションが必要ですし、教員・教師・先生・非常勤講師が幅広い視野をもっていなければ生徒を活動させる授業展開はできません。

教員・教師・先生・非常勤講師は、他の先生が展開している授業を参考にしたり、他校との先生からの情報を手に入れる、自分自身で教育以外の分野にも視野をあてるなどして、人間経験値を上げることで生徒の内面までも成長させる授業展開が実現できるでしょう。

とくに人脈が少ない教員・教師・先生・非常勤講師は、勤務校だけでなく他校の先生とのつながりを広げていくことをおすすめします。

生徒を授業に参加させる

学校にはさまざまな生徒が通っています。

生徒も人間ですので気持ちの浮き沈みもあるでしょうし、授業中に寝てしまう生徒、授業に関係のないことをする生徒、周りと私語をする生徒もいるかもしれません。

生徒が授業に参加していないのは、生徒自身の問題と受け取られる場合もありますが、それだけでなく自分の授業展開に問題がないのかを、もう一度見つめ直すことも必要です。

人間は問題が起きたときに、すぐに他者へベクトルを向けますが、その前に自分へベクトルを向ける必要があると考えます。

もちろん居眠り・私語・内職をしている生徒がいた場合は、生徒へ声かけする必要がありますし、声かけを複数回行なっているのにも関わらず改善されない場合は、授業外で生徒と個別に話しをする、それでも改善が難しい場合は、担任・学年の担任団・保護者と連携を図りましょう。

自分一人で抱え込む必要はありません。

欠席者のフォロー

中学生・高校生は思春期真っ只中であるため、精神的に不安定な生徒もいます。

中には学校へ行くことが難しくて長期欠席になる生徒もいるのです。

長期欠席者を含め、病気等で授業を欠席した生徒がいた場合、教員・教師・先生・非常勤講師は授業時に配布した教材を確実に欠席者のもとへ届ける必要があります。

学校によっては欠席者の机の中に配布教材を入れておくというところもありますが、私はおすすめできません。

なぜなら他の生徒が配布教材を失くしたときに、欠席生徒の机の中から無断で教材を持ち出すということがあったからです。

私は欠席者の配布教材は、教材に生徒の名前を書いた上で担任に渡すようにしていました。

また長期欠席者の配布教材については、担任が生徒の自宅へ郵送する方法を採っている場合がありますので、配布教材は担任に渡すことをおすすめします(←担任業務が増えるなんて思ってはいけません)。

Google classroomやロイロノートなど、ICTが整備されている学校については、生徒に教材を配信するだけで確実に手元へ届きますので、担任から欠席生徒に配信されたデータを確認するよう伝えてもらいましょう。

定期試験

では次に定期試験についてみていきます。

定期試験の作成

非常勤講師であっても定期試験の作成をする必要があります。

試験実施1週間前には試験範囲を発表し、その試験範囲に基づいて定期試験を作成しましょう。

多くの学校では受験者全体の平均点が60点程度になるよう試験を作成するよう促されます。

定期試験が学校の生徒の実力に合わせて作成されますので、基本問題を中心にするのか、応用問題を中心にするのかを見極めなければなりません。

作成した試験が実施されている時間は、各クラスを巡回するのが基本です。

試験時間が50分の場合は、試験開始後25分後以降に全クラスを巡回できるように計算しなければなりません。

巡回する理由は、問題に不備がないか、問題用紙・解答用紙に誤りがないかを確認するためです。

もし誤りや訂正があった場合は、速やかに全クラスに伝達しなければなりません。

試験を印刷する前に、作成した定期試験に問題や不備がないかを十分にチェックし、円滑に試験が実施されるように努める必要があるのです。

定期試験の採点

実施された定期試験が自分の手元に戻ってくれば採点作業を行ないます。

最近では採点ソフトがありますので、採点をAIに任せることも可能です。

自分の手で採点する場合は、まず配点が正しいか、合計点数が100点満点になっているかを確認しましょう。

採点は正確に行なうことはいうまでもありませんし、別解が考えられる場合は、より採点に気をつけなければなりません。

私は普段の授業時に「漢字表記でなければ不正解」や、「バラク＝オバマ」のように「＝」が必要なところは「＝」をつけることといった、表記に関してはあらかじめ生徒に伝えておくと、自分が採点するときに採点基準を統一することができます。

生徒に答案を返却するときは模範解答を渡す必要がありますので、採点後に準備しておきましょう。

定期試験の返却

定期試験を生徒に返却する前に、生徒には模範解答を配布する必要があります。

模範解答を見ながら教員・教師・先生・非常勤講師の採点に誤りがないかを確認させるためです。

模範解答配布後は、採点基準などについての補足を加えてから生徒に答案を返却します。

答案返却時は、自分の答案を不正に書き換えさせないために、筆記用具以外は出させない、筆記用具は赤ペンにのみといった環境をつくることも大切です。

私は採点した答案を全員分スキャンして、成績が確定されるまで保管していました。

もし採点に訂正がある場合は、答案返却後にその場で訂正を受け付けましょう。

生徒が採点ミスのチェックを終えたころに「訂正はありませんか？」と聞き、訂正がないようであれば「ではこれ以降訂正は受け付けません」とはっきり伝えたうえで返却を行なうといいです。

定期試験を受験しなかった生徒がいた場合は、基本的に各学校で見込点の算出の仕方が決まっていますので、それに従って成績を算出します。

また試験は受験したものの、答案返却時に欠席している生徒がいる場合は、教員・教師・先生・非常勤講師が欠席者の答案の採点ミスがないかを再確認し、問題なければ自分で当該生徒に答案を返却するか、担任から答案を返却してもらいましょう。

生徒指導関係

非常勤講師は授業担当だけでなく、ときには生徒へ生活面における指導を行なう必要があります。

生徒への声かけの注意点

前述のように授業に参加しない生徒がいたり、学校生活で改善点が見受けられる生徒がいる場合、昔のようにやみくもに叱りつけるような指導は、生徒にとって何のプラスにもなりません。

生徒によっては叱られ慣れている生徒、怒鳴られることに慣れている生徒もいますので、そのような生徒にとって叱りつけるような指導は右から左に流れています。

教員・教師・先生・非常勤講師は、生徒指導を短時間で終結させようと思ってはいけないと考えます。

例えば、授業中に生徒が私語をしている場合は「静かにしなさい！」と注意するよりかは「今は何の時間かな？何をする時間かな？」と生徒に問いかけて考えさせ、答えさせるほうが効果的です。

授業と同じで、教員・教師・先生・非常勤講師が一方的に指導しても生徒には入りませんので、生徒と時間をかけてコミュニケーションを図ることが、良い方向に生徒を成長させることができます。

前述と同様に、教員・教師・先生・非常勤講師が一人で問題を抱え込まず、担任・学年の担任団・保護者と連携を図ってください。

4. まとめ

今回は、非常勤講師の働き方と、働くうえでの留意点・おさえておくべき点についてご紹介しました。

非常勤講師の仕事内容をご理解していただけたと思いますが、忘れてはならないことは非常勤講師であっても、生徒からしたら専任教諭と同じ「先生」です。

授業担当がおもな仕事になりますが、授業時間以外でも積極的に生徒とコミュニケーションをとり、信頼関係を築いたほうが、より実のある授業展開ができますし、生徒を人間として成長させることができるでしょう。

非常勤講師の役割について、気づいた点があれば追記・更新していきます。

今回の記事を参考に、これから教員・教師・先生・非常勤講師をめざす方は、ぜひ記事の内容を参考にしてください。

1. はじめに

3月に入り、会社企業・店舗・学校では年度末の総仕上げに入っているでしょう。

会社企業・店舗では決算期ですし、学校では来年度の編成などに追われています。

新年度は気持ちや仕事のやり方を一新するチャンス。

今回は、来年度の授業構想でのアクティブラーニング学習について考えていきます。

2. 来年度に向けての授業構想

何十年も教員・教師・先生をやっていると、授業の板書計画やプリントが蓄積されていき、毎年度同じ教材を使うことが可能になってきます。

社会科でも同じ教材を使うことは可能ですが、地理分野では新しい語句や最新統計に更新されますし、歴史分野も名前や年号が変更される場合があるのです。

公民分野では新しい法律や国の制度が扱われますので、社会科では基本的にこれまでの教材を使うことはできません。

私も毎年度の教材を改変していきながら、新年度の授業に臨んでいます。

これまでの自分の授業

これまでの自分の授業は、学年問わずオールパワーポイントの授業を展開しており、スクリーンに映されるスライドは、あらかじめ各生徒に印刷したものを冊子形式に製本して配布しています。

1ページに対して、上のスライドに学習させる内容を記載し、下のスライドは「めもらん」として白紙の状態にしておきます。

授業のときにはスクリーンにめもらんに書くことを何段階かに分けて表示していくので、生徒はそれを書きとる形式です。

メリットとしては、黒板は使わず、教員・教師・先生はBluetoothでパワーポイントを操作しますので、教壇に立っている必要はありません。

私は机間を歩きながら生徒の様子を見つつ話しをしていますので、授業中の生徒の様子を窺うことが可能です。

授業に集中できていない生徒に対しては、生徒の席を通りがてら声かけすることができますので、教壇から個人に対して注意をすることもありません。

教員・教師・先生が教壇に立ちっぱなしの授業の場合、どうしても一方通行の授業スタイルになりがちです。

デメリットとしては、生徒がスライド内の空欄やめもらんに記入するスピードに差があることです。

早い生徒もいれば、丁寧に時間をかけて書く生徒もいますので、ここは「あと○分で書き上げましょう」と促すしかありません。

大学の講義では教授が話していることを聞きながら書き取る機会ばかりですし、社会に出ても第三者の話しを聞きながらメモする機会が多いですので、その訓練を兼ねていると生徒には伝えます。

来年度もパワーポイント形式を継続させるのか、iPadのkeynoteなどのように、もっと効率の良いものに切り替えるのかを検討しています。

これは4月からの教育現場の教育環境に合わせるしかありません。

なぜデジタル機器を使った授業なのか？？

今では企業説明会、学校説明会、会社の会議もそうですが、デジタル機器を使わないところはありません。

デジタル機器を使った説明は、ビジュアル化を図ることができ、視覚的にも聞き手にものを伝えることができますし、話し手もスムーズに話しを進めることができます。

その分、話しの流れが早くことも懸念されるでしょう。

大学や社会に出たときに、突然デジタル機器を使った説明で話しを進められるよりも、中学・高校の段階でデジタル機器に慣れておいたほうが、卒業後に困ることがないからです。

「でもそのような授業形式で生徒の学習内容は定着しているのか」と思われますが、教材に書かれているような学習内容はもちろん定着できています。

ただデジタル機器を用いている目的は、教材に書かれている学習内容をスムーズに伝えるためではありません。

3. デジタル機器の使用＝アクティブラーニング学習の確立

教材に書かれてある学習内容を生徒に伝えるだけであれば、カリキュラムに記載されている学習内容を十分に指導し切ることが可能でしょう。

今年度担当した中学1年生の地理の授業では、教材に書かれている学習内容を伝える以外に、アクティブラーニング学習を導入しても、高校の地理教材にある大学受験レベルの世界地誌・日本地誌を履修できました。

もちろん定期試験も中学地理を超えたレベルですが、クラス平均点が60点を下回ることはありませんでした。

言いかえると、もっとアクティブラーニング学習に費やす時間があるということです。

授業内でお互いの意見をぶつけ合って、教え合って、議論し、分からないことがあればデジタル機器で調べながら、さらに議論を深めることで、教材に書かれていない実社会で起きていることに触れることができます。

個人で議論を深める時間だけでなく、グループで議論させたことをグループごとに発表させることも思案しています。

教員・教師・先生は生徒の話しを聞き、よっぽど逸脱したことでなければ、生徒の意見を受け入れ、最終的に教員・教師・先生なりのまとめをする。

もちろん生徒本人にも自分なりのまとめをさせるのですが、第三者の意見として教員・教師・先生の意見を聞かせるのも大切なことです。

デジタル機器を使用すれば、生徒が第三者に意見を伝えるときにも十分に活用できます。

より質の高いアクティブラーニング学習を確立させるには、デジタル機器は欠かせません。

4. まとめ

今回は、来年度の授業構想でのアクティブラーニング学習について考えていきました。

構想を立てているうちに構想が膨らみすぎて、今からワクワクしています。

新年度が始まるまでにさまざまな情報にも視野を向けて、より生徒が未来社会で強く生きていけるように研究していきます。

1. はじめに

学校などの教育現場は生徒に人生を考えさせる場所。

授業を通して、自分の人生を考えさせながら「生きる力」を養っていきます。

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介します。

2. 生徒に自分の将来の家計を考えさせる

最近は毎日の授業で、気が付けば詰め込み式の授業をやっていることはなくなった今日この頃。

教員・教師・先生になりたてのころは、教材に書かれてある知識・教養を自分で予習し、それを生徒たちに分かりやすく詰め込む形の授業をしていたように思います。

ただそれは学校で行なう授業方式ではなく、学校では知識・教養を踏まえて生徒の将来に反映させられる教育を行なわなければいけません。

今は知識・教養を伝えるのはもちろんですが、生徒に自分のことや社会のことを考える時間をたくさんとれるようになりました。

中学1年生の地理の授業でも「家計」について考えさせています。

「地理の授業でなぜ家計？？」と思われますが、社会科の地理・歴史・公民の科目は単に科目に分けられているだけで、実はすべてつながりをもっているのです。

ここでは今回の授業のやり取りについてご紹介します。

人口から考えさせる将来の家計

現在の勤務校では、中学1年生に対して中学地理を学ばせるのではなく、高校で扱う地理Bの学習指導を行なっています。

そこでは以下のようなグラフが出てきます。

この図から読み取れるのは、2015年現在で日本の人口が約1.2億人、2060年推計の日本の人口は1億人を切っています。

年齢層では、年少人口・生産年齢人口がさらに減少し続け、老年人口が増加している「超高齢社会」がますます進行することがお分かりいただけるでしょう。

そこで生徒にこの図から読み取れることを自由に発言させます。

生徒「生産年齢人口が減っていくと誰が働いてものをつくるの？」

→他生徒「AIをもったロボットちがう？」

→他生徒「やっぱり人が働く場はAIに奪われていくんかな…」

私「老年人口が増えていくとどんな社会になっていくでしょうか？？」

生徒「ものやサービスが生み出されなくなる」

生徒「高齢者にあてる税金が増えそう」

さまざまな意見が出てきましたが、税金の話しが出てきましたので、ここで年金や税金の知識・教養をつけさせました。

労働者になったときは、都道府県税・市町村税を合わせた「住民税」、所得に応じて納める「所得税」、そして国民全員には「国民年金」、勤務労働者は「厚生年金」、公務員・私学関係では「共済年金」に加入する必要があります。

国民年金ついては、20～60歳までの国民が全員加入しなければならず、単純計算で40年間×12ヶ月＝480ヶ月間、年金掛け金として毎月16,340円ずつ納付しなければいけません。

総額にすると約780万円にもあります。

しかも年金を受給できるのは65歳ということを生徒に伝えました。

生徒「ん？60歳で定年退職して65歳まで年金がもらえないんやったら、5年間はどう生活するの？」

→他生徒「もしかしてパートとかアルバイトせなあかんの…？？」

私「最近では定年年齢を65歳まで引き上げている会社企業も増えていますよ」

生徒「そんな歳まで働かないといけないんですか？！」

私「65歳ならまだしも、13歳のみんなが50～60代になると定年が70歳くらいまで引き上げられているかもしれません」

生徒「働くと住民税や所得税を払い続けることになるんですよね…？？何か何のために働いているのか分からなくなりますね…」

こんなやりとりの中、生徒たちは自分の将来の家計についてそれぞれで考えていました。

将来自分はどのように生きるか？？

前述のことを考えさせた結果は、多くの生徒の意見は「海外へ移り住む」と言っていました。

生徒がタブレットをもっているのであれば「ではどこの国に移り住むのがいいですか？地図帳をみて世界にある国をピックアップして、各国の税金や保険の制度を調べてみましょう！」と言えるのですが、勤務校はその環境にありません…。

しかし日本を捨てさせるわけにもいきませんので、地理から日本の税制や保険の制度を理解させたうえで、自分たちの将来を試行錯誤させました。

生徒「税金とか保険でお金がなくなるのは分かったんで、たくさん稼げばいいってことですよね？」

私「そうもいかないんです…。日本は所得が多い人ほど所得税が多くかかるんです…」

他生徒「累進課税のことですか？！」

私「そうそう。よく知ってるね！年収1800万円を超えると45%が所得税がかかります」

生徒「45%？！約半分もとられるんですか…。ますます働く意味が分からない」

私「野球選手も年俸5億円って言われても45%は税金で支払っていますからね…」

生徒「…」

このあとも何かいい解決策がないのか、生徒自身で考えていました。

「考える」という行為はすごく大切で、それが生徒にとって良い方向に進むことになるのです。

3. まとめ

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介しました。

人は「考える」ことによって進歩していくものです。

教育現場は生徒に「考える」環境を供給しなければいけません。

考えるくせがついている人は、自分の人生を大きく切り開くでしょう。

これからも生徒にさまざまな視点から物事を考えさせていきたいと思います。

1. はじめに

以前より増して、日々新教育を意識した教育を教育現場で実践しています。

実践しながら思うこと・考えることがどんどん増えていきました。

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えていきましょう。

2. 新教育の実践―アクティブラーニングの導入―

私の以前の授業スタイルは、アクティブラーニングといえるほど授業中に生徒間の意見交換などのやり取りはありませんでした。

しかし最近では、授業時間内のどこかで生徒同士で意見を交換させる時間を設けようとしています。

中学3年生「公民」の一例

現在指導している中学3年生の「公民」は、高校で履修する「現代社会」の内容を中心に進めていますので、いわゆる先取り学習の形式です。

授業では高校現代社会で扱う重要語句を中心に扱いながら、アクティブラーニングも怠ることなく導入しています。

今は経済分野で収入と支出の話しをしており、収入の中には勤労所得、個人業主所得、財産所得があり、その他国民年金によるお金も収入にあたるのです。

「現代社会」に重要語句として“国民年金”があるのですが、生徒の多くは自分が高齢者になったときに、国から年金が支給されるかを不安に思っています。

未来社会を生きる生徒には国民年金の現状を知らせつつ、次のことを伝えました。

国民年金は国の制度であり、20～60歳が月に16,340円(2018年)支払い、65歳から年金を受給するしくみです。

これは教材に書いてある話しです。

ただ国民年金は40年間満額支払ったとしても、65歳から受給できる年金受給額は月64,941円。

満額支払っていなければ、受給金額は減らされてしまうのです。

それだけでなく国民年金は25年以上、年金を納めていなければ年金を受給することができませんが、このことは社会人でも知らない方が多くいらっしゃいます。

つまり年金を24年11ヶ月分納めていたとしても、65歳以上の年金受給額は0円です。

これらを知識・教養として伝えると、生徒は顔色を変えたように生徒同士で話し合いを始めました。

生徒「年金が受け取れないってどうやって生活したらいいん？？」

→他生徒「死ぬまで働けってことか…」

→他生徒「働けるだけ働いて、働けなくなった生活保護を申請すればいいんちゃう？」

→他生徒「先生、生活保護ってどれくらいお金もらえるんですか？？」

本当は生徒に調べさせたいところですが、生徒が個々にタブレット端末をもっているわけではないので、ここは私が答えをいいます。

私「生活保護は地方自治体や世帯形態によって受給額が異なって、東京都に住む単身世帯で月額134,000円程かな」

生徒「それやったら国民年金より受給額多いから、生活保護受けたらいいやん」

→他生徒「いやいや、生活保護って税金から支給されてるんやぞ？それは違うやろ」

→他生徒「そもそも年金がきちんと払われたら生活保護は関係ないやろ」

このようなやり取りが5分程続きました。

国の制度については、生徒たちはこれから知っていくことがたくさんありますので、生徒たちの話し合いの中で、必要な知識は私が小出しにしていきます。

理想は生徒1人がタブレットをもっていて、分からないことがあれば自分たちでそれを調べてほしいものです。

そうすることで、生徒がネットで調べたページが信憑性の高いサイトを見ているかもお互い確認できるでしょう。

個人が書いたようなブログは信憑性が高くありませんし、政府や会社企業が書いた情報であれば信憑性が高いわけですからね(←情報リテラシーといいます)。

このようにアクティブラーニングが進んでいくと、さまざまな視点からものごとを考えることができるのです。

実は生徒は学ぶことが好き

生徒は詰め込み式の授業をすると、おもろなさ、眠たさを全開に出してきます。

しかしアクティブラーニングだと、自分が発言しなくとも、他の生徒が言っている発言に耳を傾けたり、話し合いの流れを理解したりしています。

アクティブラーニング学習は、詰め込み式の授業より画期的であり、アクティブラーニング中の生徒をみていると自分で考えたり、発言することで生き生きしているのです。

その姿をみると、生徒は実は学ぶことが好きなんだと感じます。

その姿勢を成長させるためには、今回の私の授業のようにアクティブラーニング学習の中に、伝えるべき知識・教養を入れていくのが理想だと思います。

そうすれば生徒も自分で「なぜ？」という疑問を解決することができ、意欲的に学習に取り組むのではないでしょうか。

3. 教科の枠組みを超えた新教育

中学・高校では国語・数学・理科・社会・英語の主要5教科を中心に授業が展開されています。

学習指導要領も5教科に区分されていますが、新教育では教科ごとにアクティブラーニング学習を行なうのではなく、教科の壁を取り払って、未来社会に生きる生徒を育成する必要があるのです。

例えば、社会科の地理の授業では、国語・数学・理科・英語の知識・教養・考え方が必要な場合があります。

そもそも5教科という「型」にはめて生徒を育成するやり方そのものを変えていかなければならないでしょう。

そうしなければ、新教育のアクティブラーニング学習を実現させることができません。

社会科の授業であっても、他教科の先生に入ってもらって、融合的にアクティブラーニング学習を確立させることで画期的なアクティブラーニング学習になります。

私立学校の教員募集の行なわれ方も、社会科では「日本史を専門とする方」と科目が限定されて募集されています。

大学受験指導や中学高校の入試問題の作成をするときに、専門性の高さは必要でありますから、そのことを視野に入れて科目を限定した募集をしているのでしょう。

しかし専門科目しか指導できない教員・教師・先生は、アクティブラーニング学習を実施するときに視野や解釈がせまくなることが多いに予測されます。

私は社会科の地理・日本史・世界史・現代社会・政治経済・倫理すべての科目を指導したことがありますが、その中で見いだせたのは各科目にはすべてつながりがあるということです。

そのため「地理しかできない」となれば、あまりにも視野や解釈がせまく、幅広いものの考え方ができません。

教員・教師・先生がそのような状態で、生徒にアクティブラーニング学習をさせることはできないでしょう。

教科・科目に関係なく、教員・教師・先生全員で、未来社会を生きる生徒を育てあげるのが使命です。

4. まとめ

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えました。

新教育の実践でアクティブラーニング学習は欠かせません。

アクティブラーニング学習を実現させるために教員・教師・先生は、自分の教科の枠にとらわれるのではなく、他教科の教員・教師・先生と連携を図り、幅広い視野・解釈をもたなければいけないのです。

新教育でアクティブラーニング学習を確立させ、未来社会で強く生きる生徒を育成するのが教員・教師・先生の使命であることを忘れてはなりません。

1. はじめに

未来社会を生きる生徒のために学校があるわけですが、今学校で行なわれている教育もどんどん進化しています。

とくに授業スタイルは、教員・教師・先生が一方的に学習内容を教え込むスタイルは過去のものになりつつあります。

今回は、新教育による学びの変化について考えていきましょう。

2. 変化する授業スタイル

あなたがイメージする学校の授業は、教員・教師・先生が教壇に立って、一方的に学習内容を指導し、黒板に書かれたことをノートに記録するスタイルでしょう。

確かに大学受験を目指す生徒にとってはその方法は効果的かもしれませんが、学校は大学受験に合格させる組織というより、大前提として「未来社会を生きる“人”を育てる」という大目標があります。

つまりtalk and writeの授業スタイルは未来社会を生きる人を育てることはできません。

現代で本当に必要な授業のスタイルは、生徒同士で学び合い、教え合い、考え合う場を設けたスタイルです。

なぜ秋田県は学力水準が高い？！子どもの学力を伸ばす方法とは？？でもご紹介したように、生徒同士で対話させ、教え合うことで新たな発見がありますし、新たな疑問が出てきます。

それを生徒同士で解決することで学びにつながるのです。

このように生徒同士で学び合い、主体的・対話的で深い学び合いをさせる授業を「アクティブラーニング型授業」といいます。

私もそのような環境が授業内で作れるように意識しながら授業を行なってきましたが、先日ある学校で新教育の研修を受けてから、より自分の授業スタイルを変化させようと思いました。

中学1年生「地理」でのアクティブラーニングの例

中学1年生の地理の授業で、以下のようなグラフを扱いました。

各業態の販売額推移を示したもので、私はこのグラフをもとに各業態の本質を理解させるために以下のような問いかけをします。

私「なぜ百貨店は販売額が落ちているのでしょう？？」

生徒「商品が高いから買いに行く人が少ない」

→他生徒「確かに百貨店ってブランドもんばっかり売ってるイメージがある」

→他生徒「うちの親も百貨店には買い物に行かんかな…」

生徒「駅近にあって駐車料金も高く、車でいけないからたくさんの買い物ができない」

→他生徒「でも言うて1日最大1000円くらいで停めれるから高くはないやん？？」

→私「梅田とかは20分400円とかもありますよね」

→他生徒「ってことは1時間1200円の駐車料金ですか？！それは高すぎる…」

→他生徒「大阪みたいな都心は土地が高いから駐車料金も高いんやって…」

生徒「他の業態と比べると営業時間が短いから買い物できる時間が短い」

→他生徒「確かに、イオンみたいところやったら22時くらいまでやってる」

私はほとんど口をはさむことなく、百貨店のグラフだけで5分くらいお互いの意見交換をしています。

私「百貨店が生き残るためにはどうしたらいいんだろ？？」

生徒「ものを安く売る！」

→他生徒「ブランド品とかはあんまり値段下げられへんやろ」

→他生徒「百貨店はイオンみたいな店舗で扱っていないものがあるから、それを売りにすればいい」

→他生徒「それを売りにしてても販売額下がってるやん？」

生徒「他の百貨店で売っていないものを売ればお客さんがくるんじゃない？？」

このようなやり取りが続き、このあと大型スーパー、コンビニエンスストア、通信販売についても扱い、このグラフ1枚だけで20分ほどの時間を費やしました。

生徒同士が自分の知っていることを出し合い、それに対して共感する生徒、別の視点を持っている生徒が発言することで、新たな知識を得る生徒が増える。

生徒が住んでいる地域によって業態にも違いがあるため、生徒同士で知らないことを共有し合いますし、私も知らない情報を得ることができます。

この活動は社会でものを生み出すとき、経営を考えるとき、戦略を考えるときと同じ動きです。

中学生のときからこういった活動をさせることは非常に意義があります。

私がグラフに対して「なぜ？」と問いかけるだけで生徒同士で学び合いをするのです。

既存のカリキュラムを達成しつつアクティブラーニングの導入を

各学校には年間カリキュラムが設定されており、教科担当者は年間カリキュラムに沿って授業を進めていく必要があります。

学校は生徒を大学へ進学させることを目標としているところがほとんどですので、目標を達成するために年間カリキュラムに沿った学習指導は必要なのです。

ただ先ほどご紹介したアクティブラーニングの導入も必要不可欠です。

私は中学生に対して大学受験に必要な学習内容はきちんと伝えるのを怠ることなく、アクティブラーニング授業に時間を費やすようにしています。

中学校の社会科の授業で課題(宿題)が出されることはあまりありませんが、私は学校が定める年間カリキュラムの学習内容を定着させる義務がありますので、週に1度課題を提出させています。

限られた教科の指導時間の中で、いかに未来社会を生きる生徒にプラスになるような教育を施すべきかを常に模索・実践するようにしているのです。

自分の授業スタイルを変化させることの負担

これまで詰め込み式の授業を行なってきた場合、アクティブラーニング型授業のように、新教育スタイルに切り替えるのには相当な労力が必要です。

しかし未来社会を生きる生徒を育成するためには、教員・教師・先生が変わらなければいけません。

私はというと…、もともと塾・個別指導・家庭教師で指導していましたが、生徒を受験に合格させるような詰め込み式の教育に違和感をもったため、学校業界へ移りました。

だからといって、授業内で未来社会を生きていく生徒を育成できているかというと、まだまだ未熟ですので、研修を受けたり、異業種の方と交流を図ったりしながら、自分を成長させています。

自分の人生経験値が高いほど生徒に貢献できることは間違いありませんし、他の教員・教師・先生に負けないくらいさまざまな経験を積み重ねる努力をしています。

既存の自分を変化させるのは簡単なことではないと思われがちですが、自分の足でさまざまな環境に入っていくことで、自然と自分を変えることができるのです。

3. まとめ

今回は、新教育による学びの変化について考えていきました。

従来の詰め込み式の授業を展開しても、生徒が成長する伸び幅には限りが出てきます。

生徒たちに知識・教養を詰め込みたいのであれば、分かりやすい授業を展開している衛星授業を視聴させたり、学習内容を理解しやすい教材を渡して読ませるだけでも、ある程度の知識・教養は身につくものです。

そこで疑問点があれば質問を受け付けて、教員・教師・先生が解説をするだけで、生徒は知識・教養を身につけるでしょう。

教員・教師・先生の役割は、知識・教養を身につけさせるだけじゃない。

未来社会を生きる生徒のためにアクティブラーニング授業を導入するなど、幅広い視野をもって生徒を成長させるのが教員・教師・先生の役割ではないでしょうか。

今回の記事を参考に、授業スタイルや学びを変化させてみてはいかがでしょうか。