1. はじめに

今日は2019年初授業で、カリキュラムに沿った授業ではなく、自分の学習意欲や今後の人生について生徒に考えさせました。

「なぜ勉強しているのか」「本当は勉強したくないのではないか」などを考えさせ、それを今後の学校革命の糧にしていこうと思います。

今回は、生徒の学習意欲を高める方法についてお話ししていきます。

2. Well-being Marketing Japanの発展途上国学校設立プロジェクト

これから発展を遂げる注目の国はどこ？海外に学校設立を考える！でお伝えしたように、当社では将来的に、発展途上国での学校設立を大目標にしています。

この話しを、新年初めの学校の授業に取り入れました。

Well-being Marketing Japanが発展途上国に学校を設立する理由は、今後発展が見込まれる国に教育を供給することで、より国の発展が加速すると考えるからだという話しをすると、生徒は「すごい…」「おーっ！」という反応の一点張り。

ただ私も「発展途上国に学校を設立する」という大目標を達成するまでに、細かな小目標を達成していかなければなりません。

資金だけでなく、言語の学ぶ必要もありますし、何度も現地視察に行く必要があることも想定しています。

生徒には「私の大目標を実現するためには、細かな小目標をいくつも設定する必要があるし、大目標を達成するまでに相当な時間がかかることを予想しています」と伝えながら、生徒に目標の達成の手順について講義しました。

この話しを生徒たちにしているときに「今目の前にいるあなたたちを見捨てているわけではない」ということを伝えなければと思ったのです。

3. 先進国での教育

発展途上国での学校設立の話しをしていると、先進国である日本で教育を受けている、目の前にいる生徒たちを見捨てるのか？というふうに伝わってしまうかもしれません。

私は決して日本での教育を見捨てているわけではなく、むしろ意欲的に学校革命を進めていきたいと思っています。

ただそれは、専任教諭でなければ実行できないことであり、今の自分にそれはできません。

それはさておいて、今の日本の教育に関して、私が思う疑問を生徒にぶつけてみました。

普段の「学び」に強制力を感じていないか？？

授業や勉強が好きという生徒は、母集団に対して一握りの割合しかいないでしょう。

なぜなら、生徒にとって授業や勉強は、教員・教師から与えられたものを暗記したり、課題の提出、試験の受験をいわば「強制」するところから、逃避していることが考えられます。

人は、他から強制されて何かをさせられるのは、意欲がわくことなくこなしてしまうものです。

まさに今日提出期限だった冬休みの宿題も、半数ほどしか提出していませんでした。

「普段の授業も、今日提出の冬休みの宿題もいやいややっていますか？？」と生徒に聞くと、「どちらかというと宿題だからやらないといけないという強制力を感じる」と言っています。

ここが先進国の教育現場の問題の1つなのです。

発展途上国では教育を受けたくても受けられない環境があり、学ぶためにも筆記用具もノートもない状態。

それに対して先進国では、教育を受けられる環境が当たり前で、しかも国や教員・教師がカリキュラムを作成して、授業を展開し、定期的に試験を課してくる。

国や教員・教師がカリキュラムを作成するのはいいのですが、生徒がもっと能動的に学習する環境を作らなければいけないのです。

生徒に能動的な学習を促すためには不必要な定期試験

生徒に「もしあなたたちに強制感を抱かせている宿題や定期試験がなかったら、みんなは自主的に学習するかな？？」と聞くと、意見はさまざまでした。

「宿題や定期試験がないのならゲームをする」「寝る」といった意見が多いなか、「宿題や定期試験がないと何か危機感をおぼえる」という生徒もいて、その意見が出たときは、冗談めいて「ゲーム」「寝る」と言っていた生徒が神妙な面持ちになりました。

今、定期試験が廃止され、実力試験を実施している学校の例もあります。

みなさんも定期試験を受けた経験があると思いますが、定期試験は固定された試験範囲があり、試験期間が近づくと、生徒は徹夜して試験に向けての学習をする。

そして試験を受け終わったと同時に、その記憶はほとんど頭に残っていない。

この「定期試験」は果たして意味があるのでしょうか。

定期試験を行なうくらいなら、日々の小テストを実施し、せまい試験範囲の中で試験を実施する。

自分の試験の点数が思わしくないと感じた生徒は、自主的に再試験を受けに来る。

再試験に関しては教員・教師が強制するのではなく、再試験を受けに来て、点数が良ければその成績が反映される。

教育現場では試験を「定期」に行なうことに執着していますが、何も試験を定期的に行なう必要はありません。

定期試験を廃止し、小テストの実施回数を増やすことで、徹夜するような学習スタイルはなくなるでしょうし、再試験を自由に受験できることで、生徒は試験に対しての強制力を薄めることができるでしょう。

このようなしくみを採ると、定期試験のときにあった生徒への負担を減らすことが可能で、実際に定期試験を廃止した学校の生徒は、負担の大きい学習をしなくていいため、成績が上がったといった結果が出ています。

4. まとめ

今回は、生徒の学習意欲を高める方法についてお話ししていきました。

発展途上国と先進国の教育現場の違いがお分かりいただけましたでしょうか。

当社は発展途上国への学校設立を大目標にしていますが、先進国である日本の教育にも目を向けています。

定期試験廃止の例をあげながら、生徒へ強制力をかける教育体制を廃止することで、生徒が能動的な学習に取り組むことができるでしょう。

そのような革命を導入したいと思った方は、今すぐ導入へ向けて動くべきです。

会社企業の方にもいえますが、思い立ったことはすぐに行動に移して確立させる活動を行なうといいでしょう。

何に関しては「スピード」が命です。

今回の記事をお読みになって、みなさんの躍進力になれば幸いです。

1. はじめに

先日の教育改革・革命でお話ししたように、教育現場では常に改革・革命が求められます。

教育改革・革命は、生徒のために行なうものです。

実際に教育改革・革命を起こす場合は、他の教育者との慎重な議論が必要になりますが、今回は私が過去に行なった教育改革・革命の一例をご紹介します。

2. 教育革命の一例 ー卒業論文制度ー

私は教育革命の一環として、ある学校の卒業論文制度の確立に貢献しました。

中高大一貫校であるその学校は、大学入試を受験することなく、併設の大学へ進学できる制度を採っていました。

併設大学へ進学できる基準は、全国模試で定められた偏差値を満たしていること、大学側との面接試験を受けることのみ。

全国模試で取得しなければいけない偏差値の基準は高いものではなく、また面接試験も難易度の高いものではないため、エスカレーター式に併設大学へ進学できるのです。

その制度の問題点は、外部から併設大学へ入学してきた高校生との学力差が大きいことです。

生徒は大学受験対策をとらなくても併設大学へ進学できるため、当然の結果だといえます。

大学受験をしなくていいことから、生徒たちが学習に充てる時間はほとんどありません。

この現状を見た私は、大学受験を経て併設大学へ入学してきた生徒に「さすが内部から進学してきた生徒だな」と思われるような力をつけて卒業させたいと思い、卒業論文制度の確立を提案しました。

各大学でも卒業論文があるように、高校生に卒業論文を作成させ、その力を大学でも発揮してもらおうと考えたのです。

高校だけの取り組みではなく、せっかく併設大学があるわけですので、高大連携を図りながらこの制度を確立させたいと自分なりに試行錯誤し、案を長に提案したところ、受諾していただくことができました。

その結果、その学校では卒業論文制度が確立されたのです。

3. 教育革命の一例 ー教育実習制度の充実ー

他校では、教育革命の一環として、教育実習制度の充実に貢献しました。

教育実習制度は、各学校によって制度が異なりますが、当校の卒業生だからといって安易に実習を受け入れるのではなく、「本当に教員・教師になりたいのか」「教員・教師になったらどのような教員・教師になりたいのか、そのためにどのような取り組みをするのか」などを問うために、実習予定者1人ひとりと面談を行なう制度を採りました。

教育実習は実習生が在籍している大学だけでなく、実習生を受け入れる中学・高校にも責務があるためで、生半可な意思のまま実習を受けさせると、生徒にも悪影響を及ぼしてしまうためです。

また実習にあたっての規約を策定するなど、その学校にこれまでになかった制度を確立しました。

4. 教育改革・革命を実践するためには

2つの教育革命についてご紹介しましたが、これらのアイデアが出てくるのは、複数の学校での勤務や、仕事以外でもさまざまな経験を積み重ねてきた結果です。

つくづく教育業界だけでなく、他の業界にも視野を向けるべきと実感しています。

あなたが改革や革命を起こしたとき、必ずそれを批判してくる人がいます。

ほとんどの方は新しいことを始めるのであれば、度重なる議論が必要だと思っていますが、批判してくる人の一部は、新しいことへの取り組みに億劫さを感じたり、ものごとの変化に煩わしさを感じる方も存在するのが現状です。

改革・革命を起こすということは、そのような人たちをも納得させるほど、意味のある案を出さなければいけません。

どのような改革・革命をするのか、なぜその改革・革命が必要なのか、その改革・革命を実践したことでどのような結果が得られると予測できるのか、その結果が得られると予測できる根拠は何なのかを用意しておくことは大前提です。

組織内の方と十分に議論するディベート能力、出された疑問を1つずつ克服していくプレゼンテーション能力などが求められます。

また改革・革命を起こしたときは、すぐに結果を求めないことが大切です。

確立させる目標期日はある程度定めておかなければいけませんが、時間いっぱいまで慎重に改革・革命すすすめることが賢明です。

5. まとめ

今回は私が過去に行なった教育改革・革命の一例をご紹介しました。

教育改革・革命は、がむしゃらに行なうものではなく、今後の社会で何が求められるかを想定して行なう必要があります。

教育改革・革命を実践する場合は、あなた一人で実行することはできません。

周囲の教員・教師との議論を重ね、連携を図ることで、はじめて教育改革・革命が成功します。

幅広い視野をもって、生徒のために教育改革・革命をすすめてください。

1. はじめに

教育現場には、さまざまな問題点・課題点があり、それらを改善するために、日本では「教育改革」を行なっています。

また学校単位でも教育改革を行なっているところがほとんどです。

今回は、教育現場で行なわれている教育改革は、どのようなものなのかみていきましょう。

2.「改革」と「革命」の違い

みなさんは「改革」と「革命」の違いをご存じですか？

「改革」は既存のものを改めていくこと。

「革命」はまったく新しい取り組みを行なうこと。

似ているようで、このような言葉の違いがあるのです。

つまり国や学校が行なっている教育改革は、既存のものを、どのように改めていくかを行なっています。

それに対して革命は、歴史の語句でも「ロシア革命」「産業革命」という言葉があります。

ロシア革命では、これまでになかった社会主義体制が採られました。

また産業革命はこれまでになかった機械を用いて、手工業から機械工業の形が採られたことをいいます。

先ほどお伝えしたように、教育現場では教育「改革」が中心に行なわれていますが、改革ばかりにとらわれず、革命を起こす必要があるのです。

つまりこれまでに教育現場で行なわれていなかった取り組みも、どんどん導入していくべきなのです。

3. 教育革命の一例

例えば東京都千代田区立麹町中学校では、定期試験や固定担任制を廃止しています。

定期試験を廃止すると「生徒が学習しなくなる」「成績はどのように算出するのか」といった疑問が出るでしょう。

また固定担任制を廃止すると「生徒や保護者はどの先生を頼ればいいのか」「学級の責任者の所在はどうなるのか」といった疑問が出てきます。

果たして、その疑問を解決したところで生徒のためになっているのでしょうか。

またそれらの疑問は教員・教師が生徒や業務を簡潔に収束させるためのものではないでしょうか。

みなさんもご経験があるように、生徒は定期試験が近づくと学習を始めます。

ただその学習は意欲的なものではなく、定期試験があるため、なかば強制的に学習させられているのです。

その結果、定期試験が終われば、生徒は学習した内容のほとんどが定着していません。

定期試験に向けて努力するという過程は評価できても、学習内容が定着していないのは評価できないでしょう。

固定担任制についても、教員・教師が学級の生徒を選べないのと同じく、生徒も学級担任を選ぶことはできません。

もし生徒が自分と合わない教員・教師が学級担任になった場合、その1年間の成長にブレーキがかかることが考えられます。

「世の中、自分の好きな人ばかりと付き合っていくわけではない」という意見もありますが、固定担任制が廃止されることで、生徒・保護者が、自分に合う教員・教師、また資質の高い教員・教師に頼ることで、より成長が加速することは間違いありません。

4. 日本の古い体制に浸透していてはいけない

日本は国の体制であったり、日本人の素質として、過去のものを大切にし、それを継承していくことが重視されます。

もちろん過去があって現在があるわけですから、過去を重視することは大切でしょう。

しかし過去にあったことがすべて良いことではありませんし、既存のものがすべてではありません。

人は過去・現在を生きていますが、未来を見据えて生きていかなければなりません。

私たちが思っている以上に、時代の流れは速いです。時代の流れに適応しているだけでは不十分で、未来を見据えて歩んでいかなければならないのです。

日本の日本国憲法は1947年に施行されて以来、2018年現在では一字一句たりとも内容が変更されていません。

世界的に人権が主張されている今、人権に関する規定が存在しないのです。

日本国憲法はこのように既存のものを簡単に変更できない性質をもっていることから「硬性憲法」といわれます。

それに対して外国の憲法は、憲法の内容を比較的変更できることから「軟性憲法」といいます。

憲法1つとっても、日本の素質がみえますが、一般企業が行なっているように、「改革」ばかりにとらわれるのではなく、教育現場にこそ「革命」をもたらす必要があるのです。

革命をもたらすためにも、やはり教員・教師は、未来を見据えて、幅広い視野をもちながら、教育活動に励む必要があるでしょう。

5. まとめ

今回は、教育現場で行なわれている教育改革は、どのようなものなのかをご紹介しました。

世の中に完璧な教育現場はありません。

だからこそ、学校同士がお互いの取り組みを参考にしつつ、各教育現場で革命を起こすことで、より画期的な教育が生まれます。

現代の教育に満足していてはいけません。

未来を担う生徒のためにも、教員・教師が教育現場を変えていきましょう。