「どんな試験を受けるのだろう」「面接はどんな感じなのかな」

とお思いではないでしょうか。

教員採用試験を受ける場合は誰しもが不安を募らせているものです。

そこで本記事では、筆者が受験した私立中学高校の教員採用試験の内容についてご紹介します。

※受験は直近～15年程前のもので、学校名は公開いたしません。

私立中学高校の教員採用試験の内容

筆者が受験した大阪府の私立中学高校の教員採用試験の内容は、以下の通りでした。

このように、私立中学高校は、学校独自で教員採用試験を行なっており、行なわれ方もさまざまです。

一般には、非常勤講師として教員採用試験を受験する場合は「面接」、常勤講師・専任教諭として教員採用試験を受験する場合は「筆記試験」「面接」の形式が多いといえます。

私立中学高校の教員採用試験の対策方法

上記では、私立中学高校の教員採用試験の内容についてお伝えしました。

次に気になるのが、教員採用試験のレベルではないでしょうか。

ここでは、教員採用試験のレベルについてご紹介しますので、試験の受験をお考えの方は十分に対策をした上で受験してください。

※筆者は関西ですので、関西の事例を基準にお話しします。

筆記試験のレベル

筆記試験のレベルは、おおよそ学校の偏差値や進学実績によって左右されます。

筆者は、上記のA学校～G学校の以外にも私立中学高校の採用試験を受けてきました。

それらを総合的に、大阪府の私立高校偏差値でをもとにみていきます。

偏差値70以上の私立高校

偏差値70以上のコースが設置されている私立高校では、共通テストレベルの問題はもちろんのこと、東大・京大・阪大の記述問題、関関同立以上の問題が解けなければならないでしょう。

マーク方式の試験に対応できるだけでなく、論述問題・記述問題にも対応できるようにしておく必要があります。

偏差値50～69の私立高校

偏差値60以上のコースが設置されている私立高校では、共通テストレベルの問題に対応できることが望ましいです。

マーク方式に対応できることはもちろんのこと、記述問題の場合は、重要語句が書けることなど、教科書のすみずみまで学習内容を理解しておかなければなりません。

偏差値50未満の私立高校

偏差値50未満のコースが設置されている私立高校では、教科書レベルの出題に対応できる必要があります。

重要語句を記述する問題であったり、記号で答える問題が中心でした。

面接試験のレベル

面接試験は「レベル」の差があるわけではありませんので、これまでに質問された内容を、思い出せる限り述べておきます。

本記事を投稿後、さらに思い出したものがあれば、追加投稿します。

その他の出題例

前述のように、私立中学高校の教員採用試験は学校独自で行なっているため、次のような筆者が独特だと感じた出題例についてご紹介します。

世界地図で粘土を使えという学校

世界の大陸の話しをするときに、大陸の一部分を黒板に描いて模擬授業をしたあとに「あなたは当校のレベルを理解して採用試験を受けていますか？うちの学校は単位制も併設しているため、黒板に世界地図を描いたところで、世界観をつかめている生徒は少ないですよ？」と言われました。

さすがどうすればよかったのか知りたかったので「ではどうすればよかったですか？世界地図を見せるべきですか？」と聞きました。

すると「粘土を使ったりして、自分たちで大陸をかたどらせて、世界観をつかませる方法がある」とのことでした。

授業案をその場で書かせる学校

試験開始前に授業案のフォーマットが配布され、試験時間内に50分の授業案を作成しなさいという出題。

大学で指導案を書く訓練はしていると思いますので、その力を発揮しなければなりません。

複数科目の筆記試験を課す学校

一般には、社会科の教員採用試験では、「地理」「日本史」「世界史」「公民」といったように、専門科目の筆記試験を受けます。

しかし、学校によっては社会科の科目から2つを選択させたり、中学社会(地理・歴史・公民)＋高校の専門科目といった受験をさせる学校もあります。

基本的に社会や理科の教員には、自分の専門とする科目がありますので、他の科目も受験しなければならないとなると厳しいでしょう。

受験前に、「社会科で受験するのですが、受験科目は選択できますか」と問い合わせておくのも1つです。

小学校の国語・算数・理科・社会を課す学校

私立中学高校の教員採用試験を受験したのですが、課された試験は小学校の国語・算数・理科・社会の試験。

確かに偏差値は高くない学校ではありましたが、このような試験も実際にありました。

まとめ

筆者が受験した私立中学高校の教員採用試験の内容について、ご理解深まりましたでしょうか。

恥ずかしながら、筆者は私立教員としての力がなく、結果的に複数の私立中学高校を受験する流れになりました。

今思えば、私立中学高校の試験は各校で独自性があるものであると実感しています。

これから私立中学高校の教員採用試験の受験をお考えの方に、役立てていただければ幸いです。

※あくまでも筆者の経験に基づいたものであることをご理解の上、参考になさってください。

1. はじめに

初めて開業・起業する方は「自己資金は必要なのか？」「公庫・銀行で融資は受けられるのか」とさまざまな疑問があると思います。

融資を希望する場合は、日本政策金融公庫や銀行で融資を希望するのが一般的ですが、どのような流れで融資の申し込みをするのでしょうか？

今回は、開業・起業で自己資金は必要なのか、公庫・銀行の創業計画書・面接についてご紹介します。

2. 開業・起業で自己資金は必要？

開業・起業する際は多額の資金が必要になります。

私は学習塾の経営をしたときは開業資金を最小限に抑えたため融資を受ける必要はありませんでしたが、飲食店、美容室などの設備が必要な業種ほど多額の資金が必要であるため融資を受けることを考えなければなりません。

融資を受ける方法としては、日本政策金融公庫や銀行で融資を審査・申込みをするのが一般的です。

その際は自己資金があったほうがいいのかという質問に関しては、自己資金はあったほうがいいです！

これに関しては、中小企業診断士や日本政策金融公庫にも言われました。

※中小企業診断士は、経営コンサルタントとして唯一の国家資格で「日本版MBA」ともいわれており、業界・職種に共通してあてはまる、“企業が売上を伸ばし、コストを削減し、利益を上げる”ための適切な提案をするのが仕事で、社会的に高く評価されています。

自己資金が少しでも多くあるほうが融資金額が少なくなり、融資金額が少ないということは融資される可能性が高くなるのです。

開業・起業では少しでも多くの自己資金を用意しましょう。

3. 公庫・銀行に提出する創業計画書・面接のポイント

公庫・銀行に融資を申し込む場合は、創業計画書または事業計画書が必要になります。

ここでは私の経験に基づいた創業計画書を書くポイントや、公庫で融資を受けるために実施される面接のポイントについてご紹介します。

公庫・銀行に提出する創業計画書のポイント

公庫・銀行に提出する創業計画書のポイントは、創業計画書を作成するときは中小企業診断士のアドバイスをもらうということです。

創業計画書は業種によって記入例はさまざまなですので、詳しくは日本政策金融公庫・創業計画書記入例を参考にしてください。

公庫や銀行に融資を申し込む際は創業計画書を作成する必要があり、サンプルをみると書き進めていけるように思えますが、この書類を甘くみてはいけません。

なぜなら、この書類をもとに公庫や銀行と面接をして融資の話しを進めていくからです。

創業計画書を作成する際は、自分で作成したものを中小企業診断士にチェックしてもらうことをおすすめします。

「でも中小企業診断士に見てもらったり相談するとお金がかかるのでは…」と思われますが、大阪府の商工会議所では中小企業診断士への相談が1年間で5回まで無料ですので、開業・起業する際はまず商工会議所に出向いて中小企業診断士に相談するといいでしょう。

大阪府の場合は、曜日ごとに商工会議所に駐在する中小企業診断士に代わりますので、毎週同じ曜日に商工会議所に訪れると、同じ中小企業診断士に担当してもらうことが可能です。

中小企業診断士と話しができる時間は約45分です。

この間に、公庫や銀行で受け付けてもらえる創業計画書を作成する必要があるため、私も中小企業診断士に訂正を加えてもらいながら、創業計画書を完成させました。

中小企業診断士とともに創業計画書を作成することで、最終的に中小企業診断士より「新創業融資制度申込紹介書」を発行してもらえます。

「この紹介書があると公庫や銀行の融資面接で有利になるかは分かりませんが、紹介書を添えて公庫や銀行に創業計画書を出しておくに越したことはない」と中小企業診断士は言っていました。

後日、公庫に創業計画書を提出したところ、内容に関して大きく改善を求められるところはありませんでした。

ちなみに日本政策金融公庫のフォーマットである創業計画書は、銀行の融資を受ける際にも資料として使うことができます。

中小企業診断士のアドバイスを受けた前述の創業計画書や、その書き方についてお知りになりたい方、何度も商工会議所や中小企業診断士のもとへ足を運ぶのは面倒だという方は、有料コンテンツとして配信をいたしますので、このwebサイトのお問い合わせフォームよりお問い合わせください。

公庫・銀行での面接のポイント

前述の創業計画書を公庫・銀行に提出すると同時に、公庫・銀行の職員と融資に関する面接を受けることになります。

面接の際は以下の書類が必要です。

• • 創業計画書
  • 借入申込書
  • 新創業融資制度申込紹介書
  • 賃貸物件決済金明細書
  • 事業を進めるうえでかかる費用を証明する書類

※事業系ごみ処理手数料
※備品・什器の購入見積書
※火災保険等の保険の見積書
※役所で申請する際に必要な手数料の見積書

上記の書類はあくまでの一例ですが、融資金で購入・支払いをするものに関してはすべて証明しなければなりませんので、備品・什器などの見積りを購入予定店で出しもらわなければなりません。

所で申請する際に必要な手数料など、見積りを出してもらうのが難しい場合は、ホームページ等に掲載されている手数料の一覧を印刷して提出しても受け付けてもらえました。

公庫・銀行との面接は、これらの提出資料をもとにさまざまなことを聞かれます。

ここで全貌を書くことはできませんが、提出書類をもとにプライベートな内容まで突っ込んで質問されますので、偽りなく応えることができるように準備しておく必要があるでしょう。

私の場合は「Well-being Marketing JapanのIT事業で仕事が安定しているのであれば、わざわざ融資を受けて飲食店を開業するリスクを負う必要がないのでは？」という突っ込みもありました。

この場合は事業拡大ということを伝えれば、それ以上の質問は生まれませんでしたが、どのような質問がくるかは、ある程度シミュレーションしておくことをおすすめします。

面接の内容の全貌を知りたい方は、有料コンテンツとして配信をいたしますので、このwebサイトのお問い合わせフォームよりお問い合わせください。

4. まとめ

今回は、開業・起業で自己資金は必要なのか、公庫・銀行の創業計画書・面接についてご紹介しました。

これから開業・起業をお考えの方で公庫・銀行からの融資を希望される方は創業計画書を作成しましょう。

創業計画書が作成できれば、あとは面接に備えてください。

中小企業診断士に週1回相談しながら創業計画書を完成させるまでには約2～4週間、公庫や銀行に創業計画書を提出してから面接を受けるまでには約2週間、面接後融資の可否を聞けるまでに約2～3週間、実際に融資を受けるまでにはさらに約2週間かかりますので、開業・起業日より約3ヶ月前以上から融資を受けるためには動かなければなりません。

有料コンテンツをご覧いただくと、より創業計画書の書き方や面接で質問されたことを知ることが可能です。

今回の記事を参考に、開業・起業で多額な資金が必要な場合は、公庫・銀行での融資をお考えいただき、創業計画書の作成や面接について準備をすすめていきましょう。

[追伸；私立学校にお勤めの教員・教師・先生へ]

私立学校にお勤めの教員・教師・先生もこの記事をご覧になっていると思います。

教員・教師・先生に創業計画書の話しは関係ないと思われるかもしれませんが、生徒たちが生きる未来はAI等の普及で現存の職業がどんどんなくなっていきます。

日本の働くスタイルは就職して会社に勤める方が大半ですが、終身雇用制や年功序列型賃金制も衰退している中、将来的に複業を始めたり、開業・起業する生徒も多いはず。

アメリカでは学生の多くが就職を考えるよりかは、開業・起業を考えています。

そう考えると、学校の授業で創業計画書を作成させたり、模擬面接を行なうと、将来の生徒の役に立つでしょう(←教員・教師・先生が実際に経験する必要がありますが…)。

このように教員・教師・先生にもこの記事を含めて、今後配信する記事については「教育に関係ない」といって目を通さないのではなく、むしろ自分が経験したことがないことを吸収していただき、生徒たちの役に立てていただければ幸いです。

1. はじめに

私立学校の「先生」は、生徒からするとみなさん「先生」ですが、雇用形態によって、専任教諭、常勤講師、非常勤講師に分類することができます。

これら3種類に分けられる「先生」はどのような雇用形態しているのでしょうか？？

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきます。

2. 私立学校の「先生」の雇用形態

先ほどお伝えしたように、私立学校の先生は雇用形態によって、以下の3種類に分けられます。

専任教諭

原則、終身雇用で雇われている先生。

学級担任、クラブ指導はもちろんのこと、管理職に就く場合もありうる。

校務分掌(学校を運営する業務)でも部長になる可能性もある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

専任講師・常勤講師

原則、1年雇用の先生。

業務内容は、専任教諭と準ずることが多く、学級担任、クラブ活動も担当する。

校務分掌の割り当てもあるが、1年契約のため、部長などになることはない。

1年で契約終了となる場合もあれば、契約更新されるときもある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

非常勤講師

原則、1年雇用の先生。

教科指導のみで、学級担任、校務分掌を担当することはない。

自身がクラブ指導を行ないたいという場合は、クラブ指導を担当することがある。

給与は授業1コマあたり○万円としているところがほとんど。

例えば1コマの給与が10,000円、週当たりのコマ数が15時間の場合、給与は単純計算150,000円となる。

3. 私立学校の先生になるには

私立学校の先生になるには、各学校で行なわれている採用試験を受ける必要があります。

私立学校の採用試験は、毎年行なわれているわけではなく、先生に欠員が出た場合に募集されるのです。

募集は、学校のホームページか、各都道府県の「私学連合」のホームページにアクセスすると、その都道府県内の私立学校の募集を一覧で見ることができます。

募集要項をみて、必要書類を送付したり、採用試験を受ける必要があります。

各学校によって採用までの流れはそれぞれですが、基本的な採用までの流れは以下の通りです。

第1次選考；書類選考

採用試験を受けるにあたって、求められる書類は以下の通りです。

●履歴書(4cm×3cmの写真付き)

●大学・大学院の成績証明書

●大学・大学院の卒業証明書

●志望理由書

●教員免許状

他にも必要書類が求められる場合があります。

これらの書類選考に合格すれば、次のステップに進みます。

第2次選考；筆記試験

筆記試験は、あなたが担当したい教科(教員免許状の教科)の筆記試験を受験します。

学校によって難易度はそれぞれで、私が受験したもので、最も簡単なものは難易度の優しい中学入試レベルのもので、難易度の高いものでは、難関私立大学・難関国公立2次試験レベルのものです。

その他、中学校や高校の定期考査レベルの出題をしている学校が多いように感じます。

多くの学校では、センター試験レベルの学校が多い傾向にあります。

学校が定める合格点に達していた受験者が、次のステップへ進みます。

第3次選考；模擬授業

模擬授業は、学校の教員の前で5～20分程度の模擬授業を行ないます。

模擬授業の内容は、学校から指定してくることが多く、第2次選考合格者に対して、教材のコピーが郵送されてきますので、それをもとにどのように授業するのかを考えて、模擬授業を行なうのです。

採用試験の中で模擬授業がかなりの難関といえます。

その理由は、各私立学校によってどのような学習指導を展開しているのかが異なるためです。

タイプ別に述べると、以下の3点に分けられるでしょう。

①教員が生徒へ一方的に分かりやすい授業をして、知識・教養を詰め込む授業

②教員が生徒にさまざまな問いを投げかけながら行なう双方向の授業

③Google ClassroomやロイロノートなどのICT機器を使った授業

受験した学校が、これらのうちどのタイプの授業展開を求めているかを知っておく必要がありますので、学校のホームページ等でどのような学習指導を行なっているかを十分に確認する必要があります。

またあなたが②・③のような双方向の授業を展開する準備をしてきたのにも関わらず、模擬授業を行なう前に「着席している先生方を生徒であると想定して授業をしてください。ただ先生方に当てたり解答を求めるのはやめてください。」と指示を出してくる学校もありました。

つまり採用試験受験者は、あらゆる状況を想定して模擬授業の準備を行なう必要があるのです。

第4次選考；面接

面接の形態は、以下のようにさまざまです。

「教科面接」；教科主任を含めた、同教科の専任教諭との面接

どの科目を担当することができるのか、どのレベルまで指導することができるのかを中心に話しをします。

「管理職面接」；校長・教頭・事務長などとの面接

校長・教頭とは、学校にどのように貢献できるのか、これまでどのような経験をしてきて、それを学校でどのように生かすことができるのか、クラブ活動についてなど、学校運営に関する話しをします。

「役員面接」；理事長・常務などとの面接

私立学校は法人であるため、法人の上層部の方と面接することがあります。

学校の教育方針・教育理念に基づいて、教員としてどのような活動をしていくのか、そのビジョンについて話しをします。

これらの採用試験を経て、合格すれば内定を受けることができます。

4. 私立学校の先生になるための対策

私立学校の先生になるためには、先ほどご紹介したような採用試験を受験する必要があります。

筆記試験では、自分の専門科目についての知識・教養の幅が問われますので、難関国公立大学2次試験、難関私立大学一般入試、センター試験レベルの問題演習を繰り返し行ない、高度な学力を身につける対策をする必要があるでしょう。

面接では、これまでの自分の人生経験値がものをいいます。

それに加えてコミュニケーション能力がなければ合格することは難しいです。

明確で現実的なビジョンを論理的に、かつ端的に話す必要があるため、面接は簡単なものではありません。

私立学校の場合、学校によって教育方針・教育理念が異なりますので、その学校に応じた面接対策が必要です。

筆記試験の対策は個人で行なうことができたとしても、模擬授業や面接の練習は、それらを熟知した人と練習しなければ意味はないでしょう。

これらの対策をお考えの方は、Well-being Marketing Japanの教員養成講座をご利用ください。

5. まとめ

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきました。

教員・教師になる方法を初めて知った方もおられるでしょう。

内定までの道のりは、一般企業とは大きく異なることがお分かりいただけましたでしょうか。

専任教諭・常勤講師・非常勤講師の立場の違いや、採用試験の流れについて知っていただき、参考にしていただければ幸いです。

採用試験を受験する際は、豊富な知識・教養をもったうえで学力試験に合格するだけでなく、あらゆる状況を想定した模擬授業・面接の準備をしておかなければいけません。

模擬授業は・面接は何度も繰り返し練習する必要があるでしょう。

Well-being Marketing Japanでは教員・教師・先生をめざす方を対象に模擬授業・面接の指導を行なっております。

これまで複数の私立学校の採用試験を受験した指導者が指導を行ないます。

過去のデータにはなりますが一部の学校の採用試験について「この学校の採用試験は当時このような形式でした」といった情報も伝授することが可能です。

Well-being Marketing Japanはあなたが教員・教師・先生になりたいという目標の実現をお手伝いします。

1. はじめに

以前に社会で求められる力・人材についてお話ししましたが、社会では即戦力になる人材が求められますが、即戦力を求めていない会社企業があることをご存じでしょうか。

今回は、社会で求められる力・人材は即戦力だけではないということ、採用面接を受けるときのポイントについて考えていきます。

2. どのような力・人材を求めているかは会社企業によりさまざま

一般には、新しく入社してきた社員は即戦力になってくれる人が望まれると思われがちですが、実はそうではない事実があります。

会社企業や学校の採用情報をみると、新入社員に即戦力を求める企業もあれば、とくに即戦力を求めないところもあるのです。

即戦力を求める会社企業は、社員教育をしなくてもすぐに結果を出してくれることを望んでいます。

即戦力を求めない会社企業は、会社企業の方針ややり方を一から刷り込んでいきたいと思っているのです。

私はこれまで数々の教員の採用試験の要綱を見てきましたが、「応募可能年齢は30歳まで」という学校もあり、注釈には「長期キャリアを図るため」としているところを見受けます。

学校の伝統や文化を守るために、他の特色が織り交ざらないようにしているのです。

それとは反対に、会社企業に外からの風を採り入れたい企業は、教員・教師経験が豊富な人材だけでなく、一般企業で勤務した経験のある人材を積極的に採用しています。

このように、会社企業や学校によって、求める人材は大きく異なるのです。

3. 採用面接で窺われるポイント！しっかり自分を売り込もう！

会社企業や学校に採用されるためには、必ず面接が実施されます。

面接は自分がどのような人材なのかをアピールする絶好のチャンスです。

自分をアピールするときは、事実をありのまま話して、自分を売り込む必要があります。

自分を売り込むときに、相手に伝わるように話しをすることは大切です。

ただ学生によくみられるのは、面接の練習をするときに、相手に伝わるように話しをすることばかりに執着した練習をしていること。

練習するのは構いませんが、話しの内容が充実していなければ、いくら面接官に話しが伝わっても意味がありません。

自分を売り込むためには、さまざまな社会経験をすることです。

ただ経験したことを面接で話しをしても意味はなく、その経験を踏まえて自分はどう成長したのか、その経験を生かして面接を受けた会社企業や学校で、どのように生かしていくのかを伝える必要があります。

会社企業や学校が面接で窺っているのは次のです。

●あいさつがきちんとできるか

●はきはきと話すことができているか

●会話のキャッチボール(会話のコミュニケーション)ができているか

●面接をうける会社企業・学校について可能な限り知っているか

●勤めるにあたって会社企業・学校にどう貢献できるか

●会社企業・学校の展望を踏まえて、将来的に何ができるか

これらのことを中心に、自分の経験を踏まえながら応対していくことが、採用時の面接では求められます。

4.「売れる人材」は多方面から求められる

芸能人は、売れ続けなければ、芸能界に生き残ることはできません。

大御所芸能人と呼ばれる方でも「もう自分は売れているから仕事が途切れることはない」と驕っている人はいなくて、日々努力していらっしゃいます。

売れるためには常に自分磨きをしているのです。

会社企業や学校の専任教諭のように、原則終身雇用であっても、自分磨きを続けることで、同業界以外からでも求められる人材になります。

例えば教員・教師であっても、講演会の依頼を受けることもあります。

つまり売れる人材は、さまざまなところから求められるわけです。

5. まとめ

今回は、社会で求められる力・人材は即戦力だけではないということ、採用面接を受けるときのポイントについて考えていきました。

会社企業や学校に求められる人材になることも大切ですが、まずは自分自身をしっかりもって、面接のときに、ありのままの自分を出せるようにしましょう。

売れる人材は、多方面から求められます。

求められるほど、自分の存在意義を感じることができ、生きがいを感じることができるでしょう。