季節の移り変わりを感じるこの時期、受験を控えた皆さんは、自分なりの計画にそって学習を進められているでしょうか？

受験生の皆さんにとっては、ここからの数ヶ月が本当の勝負どころ。

私も、毎年この時期になると、大学受験に向けて頑張る生徒たちにエールを送りつつ、受験を成功へと導くためのアドバイスを伝えています。

志学舎の学習日程表

志学舎の授業は、基本的に1教科週1回(もちろんご希望により授業頻度を増やすことは可能です)。

でも、なぜ成績が伸び、学習習慣が身につくのかというと、生徒一人ひとりに合わせた「毎日の学習計画表」にそって、コツコツと学習を進めていくからです。

多くの塾では、「次の授業までにここまでやっておこうね」といった形で宿題が出されますが、志学舎ではもう少し丁寧にサポートします。

講師が生徒の様子を見ながら、その日その日にぴったりの課題を用意し、それをオンラインで提出する流れになっています。

この「毎日の学習習慣」こそが、成績アップの大きなカギなのです。

もちろん、毎日提出するのが大変なときには、2日に1回のペースにするなど、柔軟に対応しています。

生徒さん一人ひとりの気持ちや生活のリズムを大切にしながら、「できる」「わかる」の積み重ねを応援しています。

受験生＆数年後に受験を迎えるみなさんへ

文科省の高等学校等への進学率［推移］をみると、高校へ進学する割合が98.8%となっています。

つまりほとんどの人が、人生に1度は「受験」を経験するということです。

今年受験を迎える人、また将来受験を迎える人へ、以下のメッセージをお送りいたします。

「わかったつもり」に注意しましょう

この時期、多くの受験生が直面する落とし穴があります。

それは「授業や解説を聞いて、なんとなくわかった気になってしまう」こと。

先生の説明を聞いたときには理解できたつもりでも、いざ自分で同じ問題を解いてみると、手が止まってしまったり、正しい答えにたどり着けなかったりすることがありますよね。

本当に理解できているかどうかは、自分の力で問題を解ききることができるかで確認できます。

ですから、授業後や解説を聞いたあとには、ぜひ「もう一度自力で解いてみる時間」を取ってください。

それが理解を「知識」から「実力」に変えていく、一番の近道です。

問題演習の質と量がカギ

「問題を繰り返し解くこと」が、受験勉強において最も大切なことの一つです。

一度でできなかった問題も、何度も解き直し、解説の内容を自分の言葉で説明できるようになれば、それは確かな力となっていきます。

手持ちの問題集やテキストを、まずは一冊、完璧に仕上げることを目指してみてください。

その一冊があなたにとっての「自信の土台」になります。

一冊をやりきった達成感と実力を武器に、次のステップへ進むのが理想的です。

大学受験において結果を出している生徒たちは、ただ「長時間勉強している」だけではなく、その時間の中でどれだけ多くの問題を解き、理解を深めたかという質の高い学習をしています。

受験に合格する力とは、「分かること」ではなく「解けること」。

それを日々、少しずつ積み重ねていきましょう。

行事と勉強の両立はできます

9月は、文化祭や体育祭など学校行事が盛りだくさんの時期ですね。

クラブ活動の引退もあり、仲間と過ごす時間がより大切に感じられることでしょう。

「勉強と行事の両立は難しい…」と感じる方もいるかもしれません。

でも、どちらも高校生活の大切な一部。無理にどちらかを犠牲にする必要はありません。

短い時間でも集中して取り組めば、学習の質は上げられます。

行事が終わったら、気持ちを切り替えて受験モードに戻る。

そのメリハリが、勉強にもよい影響を与えてくれますよ。

受験は、孤独な戦いではありません。

ここからの受験勉強は、時に不安や焦りを感じることもあると思います。

「本当にこのままで間に合うのかな…」

「周りはもっと進んでる気がする…」

そんな気持ちになることも、決しておかしいことではありません。

でも忘れないでください。

受験は、一人で戦うものではないということを。

あなたのそばには、支えてくれる家族や先生、友達がいます。

そして私たち志学舎のスタッフも、常にあなたの味方です。

志学舎では、受験メンタルトレーナーが、生徒のモチベーションを保ちつつ、心のサポートも含めた受験指導を行なっています。

つまずいたとき、悩んだときは、遠慮せず相談してくださいね。

保護者の方へ

「勉強してよ」の一言が、もう言えなくなっていませんか？

怒るのも、諦めるのも、本当はしたくないはず。

生徒のみなさんも、怒られたくないし、諦めたくありませんよね。

でも大丈夫。塾だからこそできることがあります。

私たちと一緒にお子様の”きっかけ”を探しませんか？

完全個別指導学習塾「志学舎」とは…？

完全個別指導学習塾「志学舎」には、次のような特徴があります。

Point.1「完全個別指導」
指導を受ける時間は先生を独占できます！

Point.2「大阪市塾代助成対象校」
月10,000円まで助成金が受けられる塾です！※通塾部のみ適用されます。

Point.3「ご家庭に講師が出張する”出張授業”も可能」
以下の地域であれば、ご自宅まで講師が無料で出張して授業を行ないます！
大阪市北区本庄東,本庄西,豊崎,長柄西,長柄東,長柄中,浮田,池田町,扇町,梅田,大深町,大淀北,大淀中,大淀南,角田町,神山町,菅栄町,黒崎町,紅梅町,国分寺,小松原町,芝田,末広町,菅原町,鶴野町,天神橋,同心,中崎,中崎西,浪花町,錦町,野崎町,万歳町,樋之口町,松ヶ枝町,南扇町,山崎町,与力町

Point.4「基礎学習から受験対策まで」
希望教科を自由に選べる＋回数もカスタマイズOK！

Point.5「メンタル面もサポート」
講師はカウンセラーや受験メンタルトレーナーの資格をもっていますので、メンタル面のサポートも充実しています！

志学舎が完全マンツーマン指導にこだわる理由

それは、“その子だけ”のために集中できる時間が、生徒の理解を深めると信じているからです。

生徒が複数いれば、誰かを優先せざるを得ない場面が必ず出てきます。

でも志学舎では、誰かを“待たせる”ことも、“置き去り”にすることもありません。

お子さまが「わかった！」と前を向くその瞬間まで、私たちは付き添い続けます。

この指導スタイルに価値を感じてくださる方々が、志学舎を選んでくださっています。

さいごに

これからの数ヶ月は、決して楽な道のりではないかもしれません。

でも、その分だけ、努力を重ねた先には「納得のいく受験結果」と「自分を誇れる気持ち」が待っているはずです。

毎日少しずつ、自分と向き合いながら、目標に向かって歩いていきましょう。

心から、皆さんの健闘を応援しています。

そして、春には笑顔で「やりきった」と言える受験生活を送ってください🌸

♬完全個別指導学習塾「志学舎」のインスタグラムはこちら♬

1. はじめに

Well-being Marketing Japanの教育事業では、大阪市北区本庄東(大阪メトロ谷町線・堺筋線天神橋筋六丁目[天六]より徒歩5分)で教室・塾を開いています。

教室と言っても机上で問題集を解くような学習塾の要素よりかは、社会で生きていくために必要な力を身につけることに重点をおいた教室です。

今回は、Well-being Marketing Japanで学ぶ保育園・幼稚園児、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人を募集します。

2. Well-being Marketing Japanの教育事業

Well-being Marketing Japanでは、2020年度4月からの新入生を募集いたします。

学校ではない組織が「教育」というと学習塾をイメージしがちですが、子どもたちが自立して生きていくために必要なのは、学習塾で学ぶような知識・教養を詰め込む教育ではありません。

ここでは、Well-being Marketing Japanで行なわれている2つの教育についてみていきましょう。

社会人基礎力育成部

まずはWell-being Marketing Japanので行なわれている教育についてご覧ください。→社会人基礎力育成部の教育

日本国憲法に「勤労の義務」があるように、日本では学生を終わって社会人になった際は、原則として働かなければなりません。

自営業であってもサラリーマンであっても、働いて利潤を得るときに他者との関わりをもち、相手に交渉する必要があります。

そのときに社会人基礎力が十分に身についていることで、円滑に社会で活躍することが可能になるのです。

社会人基礎力は短期間で身につくものではなく、小学生のときから身につけ始めることで、他者との交流が深まり、人間関係を広めることもできます。

私立学校現場でも社会人基礎力を育成するためにグループワークの機会を設けていました。

ただ学校は文部科学省が定める学習指導要領に沿って授業展開する必要がありますし、生徒を受験に合格させるために、知識・教養を増やす授業が中心になってしまいます。

最近の学校現場ではグループワークを導入した授業展開をしている学校もありますが、さらに社会人基礎力を身につけるためには、Well-being Marketing Japanの社会人基礎力育成部門の教育は効果的です。

社会が抱える問題をどうすれば解決していけばいいのか、その解決策を考えるときに、事象について自分で調査して事実を確認しますので、自分で調べていく中で、学校で習うことまでも自然と身につくようになります。

基礎学力育成部

ここでもWell-being Marketing Japanので行なわれている教育についてご覧ください。→基礎学力育成部の教育

学校では基礎学力を身につけさせるために、教科書を使った授業展開が行なわれています。

社会人基礎力育成部では、自分でさまざまなことを調べていく中で、学校で習う基礎学力をも身につけることができるお伝えしました。

別の視点から見ると、社会で起きている問題を解決していくためには、あらかじめさまざまな知識・教養があったほうが良いこともあります。

幅広い知識・教養があると、幅広い視野をもってさまざまな視点から物事を見ることができるのです。

基礎学力育成部では、教科書レベルの基礎学力を十分に定着させますので、学校で実施される定期試験対策にもなります。

基礎学力が身についていれば、入試で出題されるような発展問題・応用問題も解答することができるようになるでしょう。

3. まとめ

今回は、Well-being Marketing Japanで学ぶ保育園・幼稚園児、小学生、中学生、高校生、大学生、社会人を募集についてご紹介しました。

Well-being Marketing Japanでは2020年度4月からの新入生を募集しています。

Well-being Marketing Japanの教育事業についてご紹介しておきましたので参考になさってください。

ご不明な点がございましたらお問い合わせフォームよりご質問していただくことが可能です。

今回の記事を参考に、Well-being Marketing Japanの教育事業に参加してみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

収入・所得の得方は就労形態によってさまざまです。

収入・所得の得方には、勤労所得、個人業主所得、財産所得が大きな割合を占めています。

その中でも今回は、勤労所得の職能給、職務給について考えていきましょう。

2. 職能給・職務給とは？？

お勤めの方の収入・所得は「勤労所得」を言われます。

勤労所得は、職能給と職務給に分けることができます。

職能給とは？？

職能とは、能力やスキルのことをさします。

つまり職能給とは、どのような能力やスキルをもっているのかに応じて支払われる給与制度のことをいうのです。

ただ職務の遂行能力は計り知れるものではありませんので、日本国内ではどれくらいの年数勤めているかなど、仮に仕事面で結果を残していなくても年功序列で給与が上がっているのが現実です。

職能給にはどのようなメリット・デメリットがあるのかみていきましょう。

職能給のメリット

職能給では年齢が増すにつれて給与が上がるため、社員は高年齢になるまで会社企業を退職することがありませんので、会社企業としては人材を確保し続けることができます。

社員は大きな結果を残さないといけないような実力主義に巻き込まれることがありませんので、自分のペースで仕事を進めることができるでしょう。

職能給のデメリット

年功序列で給与が上がる一方、有能な社員に対しての評価が行なわれないことから、社員の向上意識が薄まる可能性が十分に考えられます。

一方、年齢が高くなった社員は必然と給与が上がることから、与えられた任務を完遂するだけで給与が得られ、それ以上の発展がみられないため、会社企業・店舗・学校の発展を見込めることができません。

職務給とは？？

職務給とは、勤続年数に関係なく、成果や責任に応じて給与が変わる「成果主義」に基づいて賃金が支払われる給与制度です。

最近では職務給を導入する会社企業、店舗、学校が増えています。

では職務給にはどのようなメリット・デメリットがあるのかみていきましょう。

職務給のメリット

職務給は職務内容と成果によって給与が決定されるため、社員の向上意識がわいてきます。

会社企業・店舗・学校側も、社員に対して「なぜ自分はこの給与なのか」の説明を合理的に行なうことができるのです。

高い給与を目指すために社員は努力するため、会社企業・店舗・学校の発展にも大きくつながりますし、年齢に関係なく若い社員であっても高い給与を得ることができます。

職務給のデメリット

職務給は社員の成果(給与)を評価する細かな基準を設定しなければなりません。

また社員に対して評価基準が明らかにされ、点数化されたものを公開されていればいいのですが、社員はその評価基準に対して「なぜこの点数がつけられたのか」をわざわざ応えてもらえない可能性が高いです。

それに社員は翌年の給与が下がる可能性も考えられることから、生活が安定しなくなるだけでなく、前年度の給与を基に換算される住民税などの支払いが難しくなることも考えられます。

3. 未来社会は職能給？職務給？？

これまで年功序列で、年齢が増すにつれて給与が上がっていた日本社会ですが、グローバル社会の今、生産性が見込めない職能給はなくなりつつあります。

なぜなら外国の多くは職務給がとられており、成果・結果を残した人ほど給与がたくさんもらえるしくみをとっているからです。

そもそも日本は資本主義社会であり、貧富の差は出てしまいますが、自由にものやサービスを販売し、自由に利潤を得てもいいのです。

つまり努力した人ほど、成果を上げた人ほど、たくさんの利潤を得ることができます。

自営業ではすべて自分の成果・結果が収入につながりますので、毎日の売り上げや努力が直接収入に反映されます。

そのため日々の努力を怠ることはできませんし、その努力が業績の発展にもつながりますので、自営業者の中には多くの収入を手に入れている方もいらっしゃるのです。

会社企業・店舗・学校では、集客・生徒募集を見込むために能力の高い人材を求めていますし、高い能力を発揮した社員には、相応の対価が支払われて当然でしょう。

高い給与を得たことで社員はさらに向上心をもって発展していくとともに、発展するほどお客様・生徒にも質の高い商品・サービスが供給されます。

労働者は収入を得るために働くのが第一の目標ですが、お客様・生徒に質の高い商品・サービスを供給し、その商品・サービスが役に立ったという反応をみて自分のさらなる向上心につなげることができるのです。

世のため人のために労働活動を行なうのが社会人としての責務ではないでしょうか。

今、世の中すべてが職務給になればあなたはどうしますか？？

多くの方は「生活できなくなる」「それはやばい…、頑張らないと…」と思い、これまで以上に仕事に専念したり、自分の能力を伸ばすために自ら研修に出向いたり、成果・結果を残している人の話しを聞きにいったりするでしょう。

追い込まれると動くけれども、追い込まれなければやらないのは社会人の姿ではありません。

会社企業・店舗・学校も成果・結果がなければ生き残っていけない時代ですので、能力の高い人を求めるのは当然ですし、能力を上げるためには社員一人ひとりが努力するほかないのです。

日本の会社企業・店舗・学校も職務給を導入するところが増えています。

教育現場でも職務給を導入しているところもあるほどです。

外国に遅ればせながら、日本の未来社会は職務給を導入する会社企業・店舗・学校がどんどん増え、従来の年功序列は衰えていくでしょう。

このように古い体制である年功序列は消えていき、合わせて学歴社会もなくなり、仕事に対して実力がある者、人同士の信頼関係が築ける人が求められる世の中になるのです。

→学歴社会の崩壊！？実力社会から考える大学選びとは？？をご参考になさってください。

4. まとめ

今回は、勤労所得の職能給、職務給について考えていきました。

社会ではプロセスに注目されることなく、成果・結果が求められます。

成果・結果が出た会社企業・店舗・学校はそれだけ利潤を得ることができますし、成果・結果を出した社員に対してはその対価を支払うべきでしょう。

言いかえると、成果・結果を出していない社員は高い対価を受け取るべきではありませんし、成果・結果を出していない社員に高い対価を渡すと、成果・結果を出した社員の意欲を損ねます。

グローバル社会の今、日本のように職能給を続けている国は少ないです。

自分のためにも、第三者のためにも、社会のためにも、自身の仕事にまっとうするのが社会人としての役割ではないでしょうか。

1. はじめに

会社企業・店舗・私立学校はお客様・生徒から利潤を得ることで経営が成り立ちます。

一度お客様・生徒を集められたからといって、安心しているとすぐにお客様・生徒は離れていきます。

今回は経営を上向きにさせるために、集客・生徒募集を途絶えさせない方法について考えましょう。

2. 経営を上向きにさせる方法とは？？

会社企業・店舗・私立学校の経営を上向きにさせためには、どのような方法を撮るべきなのでしょうか？？

ここではいくつかの視点から経営について考えていきます。

新しいものへの研究・開発を怠らない

商品・サービスを販売して利益を得ている会社企業・店舗・私立学校がやらなければいけないのが、新しいものを常に研究・開発することです。

例えばアップル社は1～2年に1度、新しいiPhoneの発表・販売をしています。

また自動車についてもほとんど車種で4～5年程でマイナーチェンジやフルモデルチェンジを行なっているのです。

なぜ新商品・サービスが出されるのかというと、同じ商品・サービスを販売し続けていると、いずれかはその商品・サービスは飽和状態になり、その商品・サービスを購入するお客様がいなくなります。

経営を上向きにさせるためには、常に次の商品・サービスの研究・開発を怠ってはいけません。

連日「新教育」についての記事を更新しておりますが、『「新」教育』も現在は新しい教育かもしれませんが、時間の流れはあっという間で、新教育もすぐに「新教育」ではなくなるでしょう。

新教育は複数の学校でも実施されていますので、他の教育現場で行なわれていない教育こそが、真の新教育、つまり「最新教育」なのです。

国内の「最新」は外国では「古い」もの？？

最新の商品・サービスは日本国内で生まれるときもあれば、外国で生まれるときもあります。

会社企業・店舗・私立学校の経営陣がやらなければいけないことは、未来の社会情勢を鑑みた商品・サービスを生み出すことです。

しかし未来の社会情勢は誰にも見えません。

ただ未来にどのようなものに需要が求められるかは見ることができます。

そのためには国内ばかりをみるのではなく、外国を見ることが必要です。

私はアメリカのカリフォルニア大学やスタンフォード大学へ教育の視察へ出向いたことがあるのですが、日本では行なわれていない画期的な教育が行なわれており、これはぜひ日本に持ち込むべきだと思い、自分の授業で実践したことがあります。

ネットで外国の様子を見るのではなく、社員が実際に外国へ出向いて、自分の目で見て、肌で感じることが、最新商品・サービスの開発につながるのです。

それを持ち帰って社内研修で他の社員に伝えるのはもちろんですが、できることなら社員自身も外国に出向いて体で感じることが最も重要です。

日本は広いようでせまい国ですので、ぜひ外国で扱われている商品・サービスに視野を向けてください。

3. 集客・生徒募集を途絶えさせない方法とは？？

先ほどは最新の商品・サービス研究・開発について考えました。

まずは自社の商品・サービスが整っていなければ集客・生徒募集することはできません。

最新の商品・サービスを用意しておくことはもちろんですが、これまで販売されてきた商品・サービスを好んでいるお客様もいらっしゃいますので、既存の商品・サービスも残しておく必要があるでしょう・

そして実際に集客・生徒募集をするわけですが、具体的にどのように集客・生徒募集をすればいいのでしょうか。

ホームページは必要不可欠

集客・生徒募集をするためには、お客様・生徒が自社をいつでも閲覧できる環境を作らなければいけません。

そこで必要不可欠なのがホームページです。

ネットが普及した今、ホームページがなければ集客・生徒募集は見込めません。

ホームページの内容が充実していることはもちろんのこと、ホームページは見た目も重要です。

またWell-being Marketing Japanでも行なっているSEO対策をホームページに施すことで、より自社を検索してもらうことができます。→ Well-being Marketing JapanのSEO対策

ホームページが1つあるだけで集客効果を発揮することができるのです。

企業説明会・進学説明会で自社をアピール

会社企業・店舗・私立学校を直接第三者へアピールする機会があるのなら、その機会には必ず参加するようにしましょう。

そのときに前述しました自社の商品・サービスをアピールするのです。

商品・サービスを売る前に人間関係をつくる

商品・サービスを売りたいのは、売り手の気持ちです。

お客様は他の商品・サービスも吟味したいですし、強く購入を求められると避けたくなります。

商品・サービスを売ることに専念するのではなく、後日お客様から問い合わせをいただけるような人間関係を作ることを目標にしましょう。

人間関係ができれば、商品・サービスの売り上げにつながる可能性がグンとあがります。

商品・サービスの購入を迷っているお客様がいる場合は、お客様の様子をうかがいながらがめつくいくのもありでしょう。

4. まとめ

今回は経営を上向きにさせるために、集客・生徒募集を途絶えさせない方法について考えました。

会社企業・店舗・私立学校が生き残りをかけるためには、経営を軌道に乗せて安定させる必要があります。

私も学習塾を立ち上げて経営をした経験もありますし、現在はネットでの集客方法について学びながら実践しています。

会社企業・店舗・私立学校側としては利潤をメインに考えざるを得ませんが、お客様に喜ばれる商品・サービスの研究・開発を充実させることで、お客様の笑顔を見ることができます。

今回の記事を参考に、経営を継続させるためにも外国へ出向いた上で商品・サービスの研究・開発を行なうなど、自社のため、お客様のために活動なさってはいかがでしょうか。

1. はじめに

以前より増して、日々新教育を意識した教育を教育現場で実践しています。

実践しながら思うこと・考えることがどんどん増えていきました。

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えていきましょう。

2. 新教育の実践―アクティブラーニングの導入―

私の以前の授業スタイルは、アクティブラーニングといえるほど授業中に生徒間の意見交換などのやり取りはありませんでした。

しかし最近では、授業時間内のどこかで生徒同士で意見を交換させる時間を設けようとしています。

中学3年生「公民」の一例

現在指導している中学3年生の「公民」は、高校で履修する「現代社会」の内容を中心に進めていますので、いわゆる先取り学習の形式です。

授業では高校現代社会で扱う重要語句を中心に扱いながら、アクティブラーニングも怠ることなく導入しています。

今は経済分野で収入と支出の話しをしており、収入の中には勤労所得、個人業主所得、財産所得があり、その他国民年金によるお金も収入にあたるのです。

「現代社会」に重要語句として“国民年金”があるのですが、生徒の多くは自分が高齢者になったときに、国から年金が支給されるかを不安に思っています。

未来社会を生きる生徒には国民年金の現状を知らせつつ、次のことを伝えました。

国民年金は国の制度であり、20～60歳が月に16,340円(2018年)支払い、65歳から年金を受給するしくみです。

これは教材に書いてある話しです。

ただ国民年金は40年間満額支払ったとしても、65歳から受給できる年金受給額は月64,941円。

満額支払っていなければ、受給金額は減らされてしまうのです。

それだけでなく国民年金は25年以上、年金を納めていなければ年金を受給することができませんが、このことは社会人でも知らない方が多くいらっしゃいます。

つまり年金を24年11ヶ月分納めていたとしても、65歳以上の年金受給額は0円です。

これらを知識・教養として伝えると、生徒は顔色を変えたように生徒同士で話し合いを始めました。

生徒「年金が受け取れないってどうやって生活したらいいん？？」

→他生徒「死ぬまで働けってことか…」

→他生徒「働けるだけ働いて、働けなくなった生活保護を申請すればいいんちゃう？」

→他生徒「先生、生活保護ってどれくらいお金もらえるんですか？？」

本当は生徒に調べさせたいところですが、生徒が個々にタブレット端末をもっているわけではないので、ここは私が答えをいいます。

私「生活保護は地方自治体や世帯形態によって受給額が異なって、東京都に住む単身世帯で月額134,000円程かな」

生徒「それやったら国民年金より受給額多いから、生活保護受けたらいいやん」

→他生徒「いやいや、生活保護って税金から支給されてるんやぞ？それは違うやろ」

→他生徒「そもそも年金がきちんと払われたら生活保護は関係ないやろ」

このようなやり取りが5分程続きました。

国の制度については、生徒たちはこれから知っていくことがたくさんありますので、生徒たちの話し合いの中で、必要な知識は私が小出しにしていきます。

理想は生徒1人がタブレットをもっていて、分からないことがあれば自分たちでそれを調べてほしいものです。

そうすることで、生徒がネットで調べたページが信憑性の高いサイトを見ているかもお互い確認できるでしょう。

個人が書いたようなブログは信憑性が高くありませんし、政府や会社企業が書いた情報であれば信憑性が高いわけですからね(←情報リテラシーといいます)。

このようにアクティブラーニングが進んでいくと、さまざまな視点からものごとを考えることができるのです。

実は生徒は学ぶことが好き

生徒は詰め込み式の授業をすると、おもろなさ、眠たさを全開に出してきます。

しかしアクティブラーニングだと、自分が発言しなくとも、他の生徒が言っている発言に耳を傾けたり、話し合いの流れを理解したりしています。

アクティブラーニング学習は、詰め込み式の授業より画期的であり、アクティブラーニング中の生徒をみていると自分で考えたり、発言することで生き生きしているのです。

その姿をみると、生徒は実は学ぶことが好きなんだと感じます。

その姿勢を成長させるためには、今回の私の授業のようにアクティブラーニング学習の中に、伝えるべき知識・教養を入れていくのが理想だと思います。

そうすれば生徒も自分で「なぜ？」という疑問を解決することができ、意欲的に学習に取り組むのではないでしょうか。

3. 教科の枠組みを超えた新教育

中学・高校では国語・数学・理科・社会・英語の主要5教科を中心に授業が展開されています。

学習指導要領も5教科に区分されていますが、新教育では教科ごとにアクティブラーニング学習を行なうのではなく、教科の壁を取り払って、未来社会に生きる生徒を育成する必要があるのです。

例えば、社会科の地理の授業では、国語・数学・理科・英語の知識・教養・考え方が必要な場合があります。

そもそも5教科という「型」にはめて生徒を育成するやり方そのものを変えていかなければならないでしょう。

そうしなければ、新教育のアクティブラーニング学習を実現させることができません。

社会科の授業であっても、他教科の先生に入ってもらって、融合的にアクティブラーニング学習を確立させることで画期的なアクティブラーニング学習になります。

私立学校の教員募集の行なわれ方も、社会科では「日本史を専門とする方」と科目が限定されて募集されています。

大学受験指導や中学高校の入試問題の作成をするときに、専門性の高さは必要でありますから、そのことを視野に入れて科目を限定した募集をしているのでしょう。

しかし専門科目しか指導できない教員・教師・先生は、アクティブラーニング学習を実施するときに視野や解釈がせまくなることが多いに予測されます。

私は社会科の地理・日本史・世界史・現代社会・政治経済・倫理すべての科目を指導したことがありますが、その中で見いだせたのは各科目にはすべてつながりがあるということです。

そのため「地理しかできない」となれば、あまりにも視野や解釈がせまく、幅広いものの考え方ができません。

教員・教師・先生がそのような状態で、生徒にアクティブラーニング学習をさせることはできないでしょう。

教科・科目に関係なく、教員・教師・先生全員で、未来社会を生きる生徒を育てあげるのが使命です。

4. まとめ

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えました。

新教育の実践でアクティブラーニング学習は欠かせません。

アクティブラーニング学習を実現させるために教員・教師・先生は、自分の教科の枠にとらわれるのではなく、他教科の教員・教師・先生と連携を図り、幅広い視野・解釈をもたなければいけないのです。

新教育でアクティブラーニング学習を確立させ、未来社会で強く生きる生徒を育成するのが教員・教師・先生の使命であることを忘れてはなりません。

1. はじめに

未来社会を生きる生徒のために学校があるわけですが、今学校で行なわれている教育もどんどん進化しています。

とくに授業スタイルは、教員・教師・先生が一方的に学習内容を教え込むスタイルは過去のものになりつつあります。

今回は、新教育による学びの変化について考えていきましょう。

2. 変化する授業スタイル

あなたがイメージする学校の授業は、教員・教師・先生が教壇に立って、一方的に学習内容を指導し、黒板に書かれたことをノートに記録するスタイルでしょう。

確かに大学受験を目指す生徒にとってはその方法は効果的かもしれませんが、学校は大学受験に合格させる組織というより、大前提として「未来社会を生きる“人”を育てる」という大目標があります。

つまりtalk and writeの授業スタイルは未来社会を生きる人を育てることはできません。

現代で本当に必要な授業のスタイルは、生徒同士で学び合い、教え合い、考え合う場を設けたスタイルです。

なぜ秋田県は学力水準が高い？！子どもの学力を伸ばす方法とは？？でもご紹介したように、生徒同士で対話させ、教え合うことで新たな発見がありますし、新たな疑問が出てきます。

それを生徒同士で解決することで学びにつながるのです。

このように生徒同士で学び合い、主体的・対話的で深い学び合いをさせる授業を「アクティブラーニング型授業」といいます。

私もそのような環境が授業内で作れるように意識しながら授業を行なってきましたが、先日ある学校で新教育の研修を受けてから、より自分の授業スタイルを変化させようと思いました。

中学1年生「地理」でのアクティブラーニングの例

中学1年生の地理の授業で、以下のようなグラフを扱いました。

各業態の販売額推移を示したもので、私はこのグラフをもとに各業態の本質を理解させるために以下のような問いかけをします。

私「なぜ百貨店は販売額が落ちているのでしょう？？」

生徒「商品が高いから買いに行く人が少ない」

→他生徒「確かに百貨店ってブランドもんばっかり売ってるイメージがある」

→他生徒「うちの親も百貨店には買い物に行かんかな…」

生徒「駅近にあって駐車料金も高く、車でいけないからたくさんの買い物ができない」

→他生徒「でも言うて1日最大1000円くらいで停めれるから高くはないやん？？」

→私「梅田とかは20分400円とかもありますよね」

→他生徒「ってことは1時間1200円の駐車料金ですか？！それは高すぎる…」

→他生徒「大阪みたいな都心は土地が高いから駐車料金も高いんやって…」

生徒「他の業態と比べると営業時間が短いから買い物できる時間が短い」

→他生徒「確かに、イオンみたいところやったら22時くらいまでやってる」

私はほとんど口をはさむことなく、百貨店のグラフだけで5分くらいお互いの意見交換をしています。

私「百貨店が生き残るためにはどうしたらいいんだろ？？」

生徒「ものを安く売る！」

→他生徒「ブランド品とかはあんまり値段下げられへんやろ」

→他生徒「百貨店はイオンみたいな店舗で扱っていないものがあるから、それを売りにすればいい」

→他生徒「それを売りにしてても販売額下がってるやん？」

生徒「他の百貨店で売っていないものを売ればお客さんがくるんじゃない？？」

このようなやり取りが続き、このあと大型スーパー、コンビニエンスストア、通信販売についても扱い、このグラフ1枚だけで20分ほどの時間を費やしました。

生徒同士が自分の知っていることを出し合い、それに対して共感する生徒、別の視点を持っている生徒が発言することで、新たな知識を得る生徒が増える。

生徒が住んでいる地域によって業態にも違いがあるため、生徒同士で知らないことを共有し合いますし、私も知らない情報を得ることができます。

この活動は社会でものを生み出すとき、経営を考えるとき、戦略を考えるときと同じ動きです。

中学生のときからこういった活動をさせることは非常に意義があります。

私がグラフに対して「なぜ？」と問いかけるだけで生徒同士で学び合いをするのです。

既存のカリキュラムを達成しつつアクティブラーニングの導入を

各学校には年間カリキュラムが設定されており、教科担当者は年間カリキュラムに沿って授業を進めていく必要があります。

学校は生徒を大学へ進学させることを目標としているところがほとんどですので、目標を達成するために年間カリキュラムに沿った学習指導は必要なのです。

ただ先ほどご紹介したアクティブラーニングの導入も必要不可欠です。

私は中学生に対して大学受験に必要な学習内容はきちんと伝えるのを怠ることなく、アクティブラーニング授業に時間を費やすようにしています。

中学校の社会科の授業で課題(宿題)が出されることはあまりありませんが、私は学校が定める年間カリキュラムの学習内容を定着させる義務がありますので、週に1度課題を提出させています。

限られた教科の指導時間の中で、いかに未来社会を生きる生徒にプラスになるような教育を施すべきかを常に模索・実践するようにしているのです。

自分の授業スタイルを変化させることの負担

これまで詰め込み式の授業を行なってきた場合、アクティブラーニング型授業のように、新教育スタイルに切り替えるのには相当な労力が必要です。

しかし未来社会を生きる生徒を育成するためには、教員・教師・先生が変わらなければいけません。

私はというと…、もともと塾・個別指導・家庭教師で指導していましたが、生徒を受験に合格させるような詰め込み式の教育に違和感をもったため、学校業界へ移りました。

だからといって、授業内で未来社会を生きていく生徒を育成できているかというと、まだまだ未熟ですので、研修を受けたり、異業種の方と交流を図ったりしながら、自分を成長させています。

自分の人生経験値が高いほど生徒に貢献できることは間違いありませんし、他の教員・教師・先生に負けないくらいさまざまな経験を積み重ねる努力をしています。

既存の自分を変化させるのは簡単なことではないと思われがちですが、自分の足でさまざまな環境に入っていくことで、自然と自分を変えることができるのです。

3. まとめ

今回は、新教育による学びの変化について考えていきました。

従来の詰め込み式の授業を展開しても、生徒が成長する伸び幅には限りが出てきます。

生徒たちに知識・教養を詰め込みたいのであれば、分かりやすい授業を展開している衛星授業を視聴させたり、学習内容を理解しやすい教材を渡して読ませるだけでも、ある程度の知識・教養は身につくものです。

そこで疑問点があれば質問を受け付けて、教員・教師・先生が解説をするだけで、生徒は知識・教養を身につけるでしょう。

教員・教師・先生の役割は、知識・教養を身につけさせるだけじゃない。

未来社会を生きる生徒のためにアクティブラーニング授業を導入するなど、幅広い視野をもって生徒を成長させるのが教員・教師・先生の役割ではないでしょうか。

今回の記事を参考に、授業スタイルや学びを変化させてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校の教員・教師・先生は、未来社会を生きる生徒に何ができるのかを常に追求しなければいけません。

私は未来社会を生きる生徒が幸せになることを目標に教育活動を続けています。

今回は、未来社会を生きる生徒に学校ができることは何かについて考えていきましょう。

2. 未来社会を見据えた求められるニーズ

私は先日、ある学校の研修を受けてきたのですが、その学校は「新教育」に力を入れておられる学校です。

新教育とは、従来の詰め込み式の授業・学習方法ではなく、未来社会のニーズを鑑みながら学校教育を行なうというものです。

先日の保護者は学校にどのような教育を求める？！新教育の発展とは？？でもご紹介したように、実は国をあげて新教育は進展しています。

現代の学校教育現場では、保護者や生徒からの要望を聞き入れることはもちろんのこと、未来社会で求められる要素を融合させながら教育を行なわなければいけません。

言いかえると未来社会だけ見ていてはいけませんし、保護者や生徒の要望ばかりを反映させる教育ではダメなのです。

例えば保護者は子どもの第一志望校の合格を学校側に要求してきます。

生徒も第一志望校の合格を望むほか、楽しくて眠くならない授業を求めてきます。

それらの要望だけを実現していては未来社会を生きる生徒は幸せにならなくて、教員・教師・先生は未来社会のニーズ(前に踏み出す力や考え抜く力など)や学校のニーズ(問い続ける力や考え続ける力など)を含めた教育を行なわなければいけません。

「知っている」≠「できる」

学校では授業を通じて、生徒に知識・教養を増やしていきますが、単に知識・教養をもっていてもこれらを駆使できなければ宝のもち腐れです。

またたくさんの知識・教養をもっているからといって、それを駆使できるとは限りません。

例えば英単語やイディオムをたくさん知っているからといって、ネイティブと流暢に話すことができるかというとできませんよね。

つまり人は知っていることがたくさんあっても、それを駆使できる(=できる)のではないのです。

スポーツでもそうです。

野球のルールを知っている、バッティングフォームやピッチングフォームを知っていても、自分が実際に野球ができるかというとそうではありません。

つまり生徒にたくさんの知識・教養を詰め込んでも、それを踏まえて思考力・判断力・表現力を育成しなければ何の意味もないのです。

未来社会を生きる生徒のために学校できることの1つとして、生徒が得た知識・教養の本質を追求させる、プレゼンテーションなどを通じて思考力・判断力・表現力を育成させるなど、主体性をもってさまざまな人と協働できる機会を設けることがあげられるでしょう。

未来社会は人が活躍する場はあるのか？？

現代ではグローバル社会が進展し、他国人と共存するのが当たり前の時代です。

日本は島国であることから、他国の文化が入ってきつつも、同一性を強く求める傾向にあります。

伝統や同一性は大切なものですが、そこに執着するのではなく、未来を見据えて生きることを考えると、異文化をどんどん受け入れる必要があり、他国人との共存・共生は当たり前のように行なわなければいけません。

日本人は控えめな精神をもっている傾向にありますし、島国がゆえに多言語文化が浸透していません。

つまりグローバル社会から遅れをとっている人種であるといっても過言ではありません。

しかし今の生徒をグローバル社会から置いていきぼりにすることはできませんし、日本人が世界で貢献するためにも、他国人との関わりをどんどん持たせるのは学校の役割でしょう。

それだけではなく、未来社会はAIとの共存はそこまで来ています。

AIの技術が進んでいくと、人の立場・役割・仕事が奪われていく可能性は大いにあります。

しかし現段階ではこれだけは言えます。

AIにはなくて人間にあるもの。

それは感情、コミュニケーション、発想、アイデアを生み出す力、直感、センス、人情です。

AIに仕事が奪われる可能性は予測できますが、これらを駆使した役割は人にしかできないでしょう。

未来社会に生きる人の役割・価値・意義をなくさないためにも、新教育の実践は必要です。

「未来社会で人が活躍する場はあるのか？？」というテーマですが、活躍する場がなければそれを考え、作り出す力が求められます。

私が研修を受けた学校は、この新教育を体系化しており、講演された先生も「まだ私自身もモヤ感がある」とおしゃっていましたが、私にとっては十分に刺激のある講演でしたし、私も今週の授業から新教育の実践に取り組んでいきます。

3. まとめ

今回は、未来社会を生きる生徒に学校ができることは何かについて考えていきました。

新教育は「新しい」と付いているように、従来の教育にはなかった教育です。

教員・教師・先生はこれまでの考えを一新させながら教育現場で活動しなければいけません。

活動するためには新教育に対する理解が必要ですが、未来社会を生きる生徒のことを考えると、新教育が必要であることは言うまでもありません。

新教育を導入するために、教員・教師・先生は授業スタイルも従来のままではいけません。

詰め込み式の一方通行の授業は、未来社会を生きる生徒にとってプラスになるものはほとんどないのです。

新しいことに慣れない先生は他校へ転職する可能性もゼロではないでしょう。

人は新しいことをやるときに相当のエネルギーを使います。

新しいことは不透明な分、恐怖もあるでしょう。

新教育を行なっている学校の教員・教師・先生もかなりの労力を使っています。

それほど人が変わるのは簡単ではありません。

しかし教員・教師・先生が変わらなければ学校は変わりませんし、学校が変わらなければ未来社会を生きる生徒を育成することができません。

本当に生徒のためを思うのなら、教員・教師・先生は変われるはず。

今回の記事を参考に、未来社会を生きる生徒に学校は何ができるのかをお考えいただけるきっかけになればと思います。

1. はじめに

教育業界で、中学受験は親の受験といわれ、高校受験においても保護者と子どもがどこの学校を受験するのかを一緒に考えます。

数ある私立学校の中で、保護者や生徒は何を求めているのでしょうか。

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきます。

2. 変化する学校のあり方

保護者の方がお子さんと学校選びをするときに、学校のどのようなところに注目しますか？

これまで私立中学校・高校を選ぶときは「進学実績」が重視され、偏差値の高い大学への合格率が高いところが選ばれていました。

偏差値の高い大学へ進学できれば、将来安泰するという考えが日本では強く残されています。

しかし現代では偏差値の高い大学へ進学したからといって就職率が良いわけではありませんし、偏差値の高い大学を卒業したからといって将来安泰というのは昔話なのです。

もちろん偏差値の高い大学へ行けば、知識・教養にあふれた人材が集まっており、そこから得られるものはたくさんあるでしょう。

アイデアを出し合う際も、知識・教養がなければいけませんし、それにプラスして人生経験値が高いほど、画期的なアイデアが出てきます。

ただ現代の私立学校は、生徒を大学へ進学させるのは当たり前で、これでは他の私立学校と差がつきません。

今後保護者や生徒が私立中学校・高校を選ぶときに見なければいけないのは、進学実績だけでなく、「学校がどのような教育を行なっているのか」です。

未来社会を見据えた私立学校を選ぶ

あまり耳にしないかもしれませんが、政府は以下のような教育改革を進めています。

●今後の高等教育の将来像の提示に向けたまとめ

●第4次産業革命のインパクト

●Society5.0に向けた人材育成

このように未来社会に生きる子どもたちを、今、どう教育していかなければならないかが議論されているのです。

政府は議論する場ですが、実行するのは教育現場の役割であり、教育を実践する教員・教師・先生は、政府で行なわれている議論を知っていることはもちろんのこと、実践方法を模索しなければいけません。

進学実績だけにこだわるのではなく、子どもたちが生きる未来社会はどのような社会なのか、そこでは何が求められるのかを考え、実践している学校を選ぶことが本当に子どものためになる「学校選び」です。

未来社会を生きる子どものために追求される「本質」

未来社会を生きる子どものために、学校は「どのように教育するのか」ではなく「なぜ教育するのか」を真っ先に考えなければいけません。

例えば、私も授業の中で口癖のように「なぜこんな現象が起きるんだろう？」といった形で、生徒には「なぜ」という問いかけをたくさんします。

「なぜ」を追求すると、ものごとの本質が見えてくるからです。

社会科は暗記科目と思われがちですが、重要語句を分かりやすく説明しているような授業展開では、ものごとの本質は何も見えてきませんし、早い段階で生徒の頭に入った重要語句は消えていくでしょう。

「なぜ」を追求することで、ものごとの本質をつかむことができ、人は本質を見い出したものはなかなか頭から離れないのです。

教員・教師・先生は、教育の本質を見い出すためにも、何事に関しても「なぜ」を追求し、未来社会へ生きる子どもたちを育成するのが重要に任務でしょう。

私は自分の授業スタイルを常々見直すようにしていますし、毎年同じ学年をもつと、同じ内容を指導することになりますが、私はそうならないようにしています。

とくに社会科の授業では現代社会で起きていること、未来社会で起こりうることを授業内容に盛り込む必要があるのですが、昨年起きた出来事と、今年起きた出来事は違いますし、昨年までの未来社会の見え方と、今年の未来社会の見え方も大きく違うのです。

教員・教師・先生は授業力があって当然ですが、自分の授業スタイルについても本質を極める必要があります。

3. 子どもに教育する命題とは？？

教員・教師・先生は仕事として、そして保護者は自分の子どもを育てる義務として、なぜ子どもを教育するのかを考えなければいけません。

とくに教員・教師・先生は「なぜ」教員・教師・先生になったのですか？？

この問いに答えはありませんが、教員・教師・先生として信念をもって職務をまっとうする必要があります。

私が教育現場に携わっている理由は「未来社会を生きる子どもを幸せにするため」です。

この信念は、教育現場に携わってからずっと持ち続けています。

何も日本の子どもたちに限ったことではなく、世界の子どもたち、とくに発展途上国で教育が行き届いていない国の子どもたちを幸せにするという気持ちを強くもっています。

現在は日本での教育活動をメインに活動しながらの下積み時代を過ごしていますが、いずれかは世界に羽ばたくという信念ももっているのです。

教員・教師・先生が、未来社会を見据えられるように教育行政を知り、教育業界の人たちと交流し、異業種の方と関わりをもち、異文化の方と触れ合うことで、未来社会に生きる子どもたちを大いに育てられるでしょう。

そのためには学校内でじっとしているのではなく、外の世界へどんどん足を踏み入れていく必要があります。

学校では、国語・数学・理科・社会・英語と教科に分かれていますが、子どもを教育するのに教科なんて関係ありません。

また私立学校の場合は、保護者が納めるお金で経営が成り立っているわけで、他の私立学校はライバルであるという見方をするときもあります。

ただ「子どもを教育する」という観点で、ライバル校という認識ではなく、お互い実践している教育を共有し合うことで、自分の学校だけでなく、学校が所在している都道府県、それが日本全体の学校の力にあり、子どもたちに大きく貢献できることは間違いありません。

私も近畿圏内だけでなく、北海道の私立学校で行なわれている教育を目の当たりにすることもあります。

このように未来社会を生きる子どもたちのために、「学校」という小さな組織にこだわるのではなく、日本全体で子どもたちを教育できる環境を広げたいとも思っています。

4. まとめ

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきました。

教員・教師・先生は、未来社会を強く生きる子どもたちを育成するために、教育行政を注視し、他の学校との連携を図るだけでなく、異業種の方との関わりをもつ必要があります。

教員・教師・先生の視野や解釈が広くなければ、幅広い視野をもった生徒を育成することはできません。

私たちが思っている以上に、時間・時代の流れは早いです。

「新教育」といわれる教育も、一瞬にして古い教育になります。

時間・時代の流れにおいていかれないよう、常に未来社会を見据えながら教育に邁進していきます。

1. はじめに

中学生の授業で経済の単元に入り、生徒にお金に興味・関心をもたせるために株式の話しをしています。

株は簡単なものではなく、社会情勢の動きをいかにつかんでいるかがポイントになります。

今回は中学生と考えた株式投資の話しについてご紹介します。

2. 中学生と考える株式投資

直近の中学3年生の授業では、お金との向き合い方について考えさせています。

前回は住宅ローンやその金利などについて講義したのですが、今回はお金を増やす方法として株式投資について考えさせました。

例えば、生徒にこの先10年分のおこづかいとして100万円渡したとします。

使ってもいいですし貯めておいてもいいですし、とにかくこの先10年は渡した100万円しかありません。

「今100万円を手にしたらどうする？」という私の問いかけに対して、「ほしいものを買う」「貯金する」の2パターンがほとんどです。

先日将棋の大会で優勝した藤井七段は、優勝金として750万円を手にしました。

藤井七段も高校1年生ですので「今は使わずに貯金します」と言っていました。

使う・貯めるが賢明な方法なのか、増やすことを考えることが賢明なのかは自分で考える必要がありますが、今回はお金を増やす一例として、株式投資について考えさせました。

生徒にとって身近な銘柄を抽出し、2月19日時点の終値を提示し、ここから考えられることを発言させました。

「ファストフードでマクドよりモスのほうが低いのは分かる！だってモスは高いし出てくるまでに時間がかかるから…。マクドのほうが店舗数も多くて収益も大きいから株価が高いと思う！」

「くらは不適切動画あったわりに結構高い株価やな…。スシローは何で株価が高いんやろ？」

「スシローは他と比べるとメニュー量が多かったような気がする。だからかな？？」

「任天堂の株価はやばいな！ガンホーはパズドラとかで収益ありそうやのに何で株価が低いんやろ？あ…、パズドラは無料やからそんな収益ないんちゃう？？」

「日産はカルロス・ゴーンの逮捕が原因やな！！」

中学生でもこれだけの社会情勢が自分の口から言えるのです。

表の空欄になっている箇所は、私が株価を入力して授業で生徒に提示し、なぜ変動が起きたかをこれから考えさせていきます。

3. 社会情勢を知る大切さ

株価の変動をみる際は、細かな社会情勢を把握しておく必要があります。

私が先ほどの株価の表でホンダを含めたのは、2019年2月19日のニュースで、ホンダのイギリス工場が2021年に閉鎖されるとともに、3,500人を超える労働者がリストラされる報道を受けたからです。

その一報によりホンダの株価にはどのような変化がみられるのか考えさせました。

私が株式投資を授業で取り扱っているのは、お金を増やすために株式投資をすすめているわけではなく、社会情勢を知らなければ仕事の収益を上げることが困難であることを伝えたいのです。

就職すれば、会社企業が販売する商品・サービスを販売することになりますが、会社企業の人は今後どのような商品・サービスが求められるかを予測しなければいけません。

私立学校も同じく、従来の教育方針を続けていても、他の学校がやっていることをやっていても生徒募集にはつながりません。

生徒の保護者で自営業をしていらっしゃる方がおられますが、自営業者は収益を途絶えさせると死活問題になるため、より未来の予測が必要になるでしょう。

集客や生徒募集をしなければ組織の収益にはつながりませんし、収益がなくなれば組織は倒産します。

これからの社会で何が求められるのか、それを予測するためには現在の社会情勢を把握しておかなければならないのは、株式投資を似つかわしい部分があるのです。

生徒たちには、社会情勢を知ることの大切さを認識させ、そこから株式投資やマーケティングなどにつなげていくことを伝えました。

目先のことだけでなく、先をみることの大切さをつかんでほしいと思います。

4. まとめ

今回は中学生と考えた株式投資の話しについてご紹介しました。

私が伝えたいのは、株式投資のやり方ではなく、株式投資するためには社会情勢を把握しなければならない、そのためには日々のニュースをチェックし、世の中の動向をつかんでおくことです。

社会情勢をつかむくせをつけておけば、社会人でマーケティングをするときにも役立ちますし、先をよむことの大切を実感することもできます。

お金を動かしたり管理するのは簡単ではありませんが、お金の大切さを知り、自分がお金とどう向き合っていくのか考えさせるきっかけになったと思います。

1. はじめに

中学校で社会科は「地理」「歴史」「公民」、高校では「地理」「日本史」「世界史」「政治経済」「現代社会」「倫理」という科目に分類されます。

これらは実社会で役に立つ知識・教養、そして「考え方」を学ぶ科目です。

今回は「社会科」は「世の中科」であることをご紹介します。

2. 教え子が社会科教員に

先日、10年程前に生徒だったAさんが、2019年4月から公立学校の教員になると連絡をくれました。

10年前に私の授業を受けていたことを覚えてくれていたようで、教員になったことを連絡してきてくれたのです。

Aさんからすると10年前の私の授業が印象に残っていたようで、私のような授業ができることを目標にし、そのような授業ができることを憧れにしてくれるそうです。

10年前の私は、当時なりに精一杯授業をしていましたが、今よりも知識・教養が少なかったでしょうし、ものの見方・視野・解釈の幅が狭かったことに間違いありません。

Aさんにとって「目標」「憧れ」と解釈してくれているのは心から嬉しいのですが、心のどこかで同じ教員・教師・先生としての立場として、さまざまな話しができればと思っています。

教員・教師・先生はブラックだと報道され、教員・教師・先生の働き方が見直されるほか、残業手当が支給されておらず「教員調整手当」といった基本給の4%のお金が支払われて残業手当のように扱われていますが、その見直しについても声があがっています。

そんな中、教え子が教員・教師・先生を目指して努力し、同じ立場になったことに喜びを感じます。

3.「社会科」は「世の中科」

社会科の指導内容をみると、世の中で役に立つ知識・教養がたくさん含まれています。

生きていく中で地理的な視点は必ず必要ですし、人は現在・未来をみて生きていきますが、過去にどのような生き方・考え方があったのかを知るために歴史的な視点が必要です。

そして現代の世の中の政治・経済・国際については必ず知っておかなければいけなくて、それを学ぶのが公民的な視点です。

社会科は世の中を伝える科目であることから「世の中科」という見方ができます。

社会科は暗記科目ではない！

社会科は語句を暗記する量が多いことから「暗記科目」と思われがちですが、社会科を暗記科目というならば、他教科も暗記しなければいけないことがたくさんあることから暗記科目といえるでしょう。

そもそも重要語句を覚えて、テストで点数が取れるような学習指導、試験形式は将来的に意味がありません。

社会科は「考えさせる科目」であり、考えるくせをつけさせることで暗記する必要がある語句が頭に入ってくるものです。

例えば先日の中学1年生の地理の授業で漁業について扱いました。

日本では沖合漁業が中心で、最近では海面養殖業の割合が増えつつあります。

それに対して遠洋漁業の割合は過去と比べると激減しており、近年では遠洋漁業はほとんど行なわれていません。

このときに「沿岸漁業」「沖合漁業」「遠洋漁業」「海面養殖業」という語句を暗記させても意味があるでしょうか。

それよりかは「なぜ海面養殖業が増えつつあるのだろう？」「そもそも海面養殖業って何？」と考えさせることで、「海面養殖業」という言葉が嫌でも頭に残ります。

海面養殖業の一例で「近大マグロ」のような身近な一例をあげることで生徒たちはより関心を抱きます。

「梅田のグランフロントで近大マグロのマグロ丼が食べれるけど2000円以上するんだよ！」「近大はマグロだけでじゃなくてナマズも養殖している！」となれば、生徒たちのより授業に入ってきます。

社会科を指導する教員・教師・先生は、教材に書かれている内容を分かりやすく生徒に指導できるのは当然ですが、教材に書かれてあることのみを指導していては「学校の教員・教師・先生」とはいえません。

私は高校地理を担当するときも、生徒たちに「地理は暗記科目ではない」ことを強く伝えますし、卒業した生徒は「地理は暗記科目ではない」という実感を得ています。

歴史も時代の流れを理解していくことで重要語句が頭に入りますし、公民の世の中のしくみを知れば重要語句が頭に入るものです。

そもそも教科書の「太字」とか「重要語句」なんていう概念をなくしませんか？と伝えたいです。

社会科で伝えるべきことは「世の中」

社会科は、生徒が実社会に入ったときに、強く生きていくために必要な「考え方」を身につける科目です。

重要語句を暗記させて、テストで点数を取らせるような指導をしても、定期試験を受け終わった瞬間に生徒の頭はリセットされてしまいますので、何のために試験をしているのか分かりません。

暗記したことはリセットされたとしても、授業で考えたことは「考えるくせ」に結びつきますし、ものに対しての視野・解釈の幅が広がっていることに間違いはありません。

だから私は授業内容に関連した世の中の出来事をどんどん生徒に伝えていき、考えさせます。

一見、雑談をしているように思われますが、授業内容を発展させたことを考えさせているわけですから「雑談」ではありません。

私の授業を1年間受け終わった生徒も、教材に書かれていない内容を話す授業を行なったとしても「雑談」と感じている生徒はいないようです。

生徒の視野・解釈を広げるためには、教員・教師・先生が視野を広げ、さまざまな解釈・見解をもたなければいけません。

4. まとめ

今回は「社会科」は「世の中科」であることをご紹介しました。

社会科は暗記科目ではなく「世の中」を伝える科目です。

教材を教えるような学習指導は、生徒のためになっていません。

生徒も保護者も実社会で強く生きる人に育ちたい・育ってほしいと思っているはず。

社会科は、強く生きる人を育てられる科目。

これからも自分自身がさまざまな経験を重ね、より多くのことを学び、それを生徒に全力投球していく所存です。