1. はじめに

学校教員・教師・先生は生徒に基礎学力をつけさせる役割を果たしていることに間違いありません。

しかし昔のように一方的に知識・教養を詰め込むような指導は古い指導スタイルとなっていますし、そもそもそのような学習指導の方法は、学校現場にふさわしくないのです。

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。

2. これからの学校教員・教師・先生に求められる授業力

日本では中学校まで義務教育となっており、憲法でも保護者は子どもに「教育を受けさせる義務」を明記しています。

中学校まで義務教育であるのにもかかわらず、中学3年生の約98%は高等学校へ進学します。

最近の中学校では高校入試に向けた学習指導を行ないますし、高等学校では大学入試に向けた学習指導を行なうことが一般的です。

以前の学校教員・教師・先生は、生徒を受験に合格させるために、一方的知識・教養を詰め込むための授業展開がほとんどでした。

しかし最近ではその授業スタイルに変化がみられるようになっています。

では具体的にどのような授業スタイルになっているのかみていきましょう。

知識・教養を一方的に詰め込む授業スタイルは生徒にとってプラスか？

2019年時点で30代以上の方は、学校教員・教師・先生が一方的に喋りまくる授業スタイルだったのではないでしょうか。

当時は授業内容を分かりやすく展開できる先生が高い評価を受けていました。

私も学校教員・教師・先生が一方的に知識・教養を詰め込む授業を受けてきましたが、真剣に授業を聞いていても右から左へ話しが流れることが多かった気がします。

私は現職の学校教員・教師・先生として授業展開していますが、私も昔は一方的に知識・教養を詰め込む授業展開をしていたのです。

そのときの生徒の様子は学年・クラス・コースによりますが、きちんと授業内容が頭に入っているのか、どこか退屈さを感じさせているような気がしてなりません。

一方的に知識・教養を詰め込む授業は生徒にとってプラスなのかを考えたときに、私はプラスでないと感じました。

なぜなら、生徒は一方的に学校教員・教師・先生の話しを聞き、知識・教養が増えていることは間違いありませんが、生徒が自分の頭で「考える」ことをしていないのです。

つまり生徒が受動的な授業は、生徒にプラスになっている授業とはいえません。

2019年12月30日の記事で、小学校・中学校で実施されている全国学力テストについての記載があり、各学校は生徒の実績を残すために、全国学力テストの過去問を解く時間を多くとっているようです。

実績を残すために、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開せざるを得ない学校もあるだけでなく、学校教員・教師・先生も採点する時間など、大きな負担もあります。

今求められる授業スタイルは、生徒を動かす授業なのです。

学校教員・教師・先生の真の授業力＝生徒を能動的にする授業

生徒を能動的にする、生徒を動かす授業は簡単なことではありません。

なぜなら単に基礎学力をつけるために一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させる授業を学校教員・教師・先生が考える必要があるからです。

前述のように、人は他者が言ったことを100%聞き取って、頭に残すことはできません。

だからこそ基礎学力を定着向上を図るためには、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させながら「能動的」に学習させることが求められます。

そのときに生徒一人で考えさせ、調べさせ、発表させるよりかは、複数の生徒とのグループワークを取り入れることで、他者の意見を聞き、参考にすることが可能になります。

社会では一人で仕事をするよりかは、チームを作って仕事を行なう機会が多くあるからです。

学校教員・教師・先生は決められたカリキュラムや進度がありますので、頻繁にグループワークを導入するこはできませんが、私も可能な限りグループワークを導入しています。

能動的授業の展開には学校教員・教師・先生の幅広い視野が必要

実際にグループワークを導入したとき、生徒をうまく能動的に活動させられているかが心配になるときがあるでしょう。

普段の授業もそうですが、グループワークをした結果、生徒に何を学ばせたいかを明らかにして、授業計画を綿密に立てなければなりません。

そうでないとせっかくのグループワークがグダグダになります。

グループワークを行なう際に指導書のようなマニュアルはありません。

ただ生徒をうまく能動的にグループワークをさせている学校教員・教師・先生に共通していえることは、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもっているということです。

例えばSDGsの研修を受けるのもいいでしょう。

出張が可能であれば、発展途上国を含めた外国へ訪れ、日本とは異なる文化・習慣をみること、また外国で行なわれている教育を視察するのも大きな収得があります。

視野の広い学校教員・教師・先生ほど、グループワークのテーマ設定に長けていたり、生徒のためになるグループワークが実践できるでしょう。

グループワ今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。ークをより効果的なものにするためにはICT教育を交えることがおすすめです。

3. まとめ

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介しました。

現代の学校教員・教師・先生は、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、グループワークなどを通じて、生徒を能動的に動かすこと必要があります。

能動的な学習は、受動的な学習よりも基礎学力の定着が見込めるのです。

生徒に能動的な学習をさせるためには、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもつことで、グループワークのレベルが高くなります。

今回の記事を参考に、生徒の「ためになる」授業展開を実践されてはいかがでしょうか。

1. はじめに

会社企業で広まりつつある働き方改革。

学校現場でも私立学校を中心に働き方改革を進めている学校もあります。

教員・教師・先生の仕事は多岐に渡り、一刻も早く働き方を改善する必要があるのです。

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介します。

2. 私立学校の勤務形態

私立学校はそれぞれの学校で勤務形態が異なりますので、ここでは私が勤務した複数の私立学校の勤務形態を例にあげます。

私立学校の勤務形態は、以下の3つの雇用形態により異なります。

専任教諭

専任教諭は、会社企業でいう正社員のことをいいます。

複数の校舎をもっている私立学校の場合はその間での異動を設けているところもありますが、基本的には採用された校舎で定年まで働くことになります。

専任講師・常勤講師

専任講師・常勤講師は、会社企業でいう契約社員のことをいいます。

雇用期間が1年と定めているところが多く、1年で雇用が終了する場合もあれば、複数年雇用されることもあり、のちに専任教諭へ登用される場合もあるのです。

業務内容や勤務時間は、専任教諭に準じていることがほとんどですが、月々の給与や賞与は専任教諭より少ない場合が多く、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

非常勤講師

非常勤講師は、別称「時間講師」ともいわれ、配当されている授業時間の勤務が基本です。

専任教諭・専任講師・常勤講師のように校務分掌の割り当てはなく、授業時間に授業をするのですが、定期試験の作成や成績処理といった業務が付随します。

給与は1コマあたりの時間給で支払われ、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

3. 私立学校の勤務実態

私立学校の勤務実態は、それぞれの学校により大きく異なります。

今回は働き方改革に注目して、私立学校の勤務実態についてみていきます。

前提として「働き方改革」は、使用者が労働に関する法律を守りながら、労働者が安心・安全に働けることはもちろん、労働者が抱えるストレスを極力かからず、使用者と労働者が相互に働くことができる職場環境をめざす必要があるでしょう。

私立学校の勤務時間は変形労働時間制を採用

私立学校には「残業」という認識がほとんどありません。

私立学校では放課後の生徒対応、クラブ活動、入試業務、塾訪問など、勤務時間外に拘束される時間がたくさんあり、その都度残業代を申請するのではなく「教職員調整手当」といって、毎月月給の4%分が支給されることで勤務時間外の手当てをまかなっているのです。

ただ私立学校ではさまざまな学校行事があるため、多くの学校では変形労働時間制を採用しています。

例えば入試業務や体育祭・文化祭実施日は勤務時間が長く設定されますが、定期試験実施日のように生徒が午前中しかいない日は、勤務時間を午前のみにして、勤務時間を調整するのです。

要は、労働基準法が定める1日8時間、1週40時間の労働時間を、年間で超えないように調整しつつ、月4日以上の休日を確保すればいいわけです。

働き方改革を進めるにあたって、まずは法人が労働基準法が定める労働時間を遵守しているかを確認する必要があるでしょう。

これが守られていない私立学校・法人は、早急に働き方を改善しなければいけません。

効率の良い業務を図る

労働に関する法律を守るのは大前提ですが、使用者は労働者の負担をできる限り取り除くことに努めなければいけません。

私立学校の専任教諭・専任講師・常勤講師のように、労働者は定められた勤務時間に勤務しておく必要があるのは間違いありませんし、変形労働時間制の採用で、日によって労働時間の長短があるのは理解できます。

しかし労働時間めいっぱいまで勤務させる必要はあるのでしょうか。

私は常勤講師をしていた際、勤務時間内に仕事を終わらせるだけでなく、翌日以降の仕事も早い段階でこなしていたため、勤務終了時間が来るのを待ちぼうけしているときもありました。

正直「早く帰らせてほしいな…」と思うときが多々ありました。

その点、非常勤講師は配当された授業実施時間に勤務していればいいため、授業が終わってすぐ帰ることができますので、自分の時間を有意義に確保することができます。

非常勤講師は、夏休み・冬休み・春休みなど、授業がない日は出勤しなくていいのは大きなメリットです。

とはいっても学校によっては授業がない日であっても「月給で雇用していますので非常勤講師の先生であっても休みの期間は出勤していただく必要があります」なんていう学校もありました。

非常勤講師は私立学校の労働組合に加入する方はほとんどいませんので、使用者側からそう言われると従わなくてはならない状態になってしまうともいえます。

前述のように多くの私立学校は変形労働時間制を採用していますが、その制度だけでなく裁量労働制の導入も視野に入れることで、教員・教師・先生の負担はウンと軽くなるはずです。

使用者・管理職に余裕はありますか？

私立学校で働き方改革を進めなければいけない典型的な例として、そもそも使用者・管理職が業務に追われていて、教員・教師・先生や学校経営のマネジメントができていないことです。

その学校はとにかく教員・教師・先生に対して細かい規律を守らせている学校で、規律があまりにも多いために、使用者・管理職すらその管理ができていない。

学校全体としてのまとまりがないだけでなく、規律が多い分、教員・教師・先生が決められた範囲の中で仕事をしなければいけないため、仕事の効率が悪くなり、ミスが多発する。

教員・教師・先生のストレスがたまり、毎年退職する人が増え、それに比例して新規で教員・教師・先生を雇用するのですが、新規雇用者には一から新人教育をしなければならない。

私立学校は各学校で新規採用者を募集するのですが、毎年教員・教師・先生募集をかけている学校は何か改善点がある学校ともいえるのです。

使用者・管理職に加えて、教員・教師・先生が効率よく仕事できる環境になっていますか？

労働時間めいっぱい酷使するような労働形態になっていませんか？

その学校に勤めている先生の中には死んだような眼をしながら働いている人もいました。

使用者・管理職の方は、法を遵守しながら労働環境を整えるようなマニュアル通りに動くのではなく、労働者の主張を十分に取り入れながら協議を図らなければいけません。

クラブ活動は外部指導者を雇用すべし

私立学校では、放課後補習や長期休暇中の講習など、通常授業以外にも授業が組まれます。

通常授業以外の授業については、私立学校によって別途手当が支給するところもあれば、手当を支給しないところもあります。

またクラブ活動においては、クラブ顧問に就いている場合は「クラブ手当」が支給されます。

しかしクラブ手当は安いところでは月3,000円というように、クラブ1回あたり数百円の手当にしかなりません。

私も数々のクラブ顧問を務めてきましたが、運動系のクラブ顧問は、その競技の経験者または外部指導者を雇用するべきです。

経験のない運動の指導などできるわけがありませんし、無理な指導はかえって生徒にケガを負わせることになります。

未経験の競技のクラブ顧問を担当した先生の中には、スクールに通ったり、本を見て学びながら見よう見まねでやっている人もいました。

これが教員・教師・先生にとってかなりの負担であることは言うまでもありません。

生徒によってはクラブに入部して実績を作りたい人もいるわけで、クラブで実績を残すためには競技経験者から学ぶことで生徒の上達が早くなります。

総合的にクラブ活動の顧問に該当する教員・教師・先生がいない場合は、外部指導者を雇用することが必要でしょう。

クラブに関しては別の問題もあり、インターハイや地方大会にエントリーする場合、学校のクラブとして出場するわけですので、その学校に籍をおく教員・教師・先生の捺印・承諾および学校印が必要なのです。

このあたりは中体連・高体連などの組織の変革も合わせて進める必要があります。

4. まとめ

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介しました。

学校の教員・教師・先生は職業の中でも、多忙を極める仕事であることは私が実感しています。

自分の時間を取ることができず、かといってものすごく給料が高いわけではない。

しかし生徒が成長する姿や、喜怒哀楽をみることが何よりも楽しさを感じる方が教員・教師・先生になっています。

とくに私立学校は生徒のために力を注ぐ学校がほとんどですが、本当に生徒のために力を注げる学校を組織したいのであれば、使用者はまず教員・教師・先生を大切にしなければなりません。

使用者・管理職は、教員・教師・先生に無理させていませんか。効率よく仕事ができる環境にありますか。勤務時間めいっぱいまで働かせていませんか。

教員・教師・先生も人間です。

無理すれば体を壊します。

体を壊したときの責任をとることを考える以前に、そうならない労働環境を作るのが使用者・管理職の役割です。

「使用者」という表現は「使う者」という意味ですが、だからといって酷使してはいけないことは言うまでもありません。

私が複数の学校に勤務して多くの学校を見る限りでは、働き方改革をしなくていい私立学校はないでしょう。

教員・教師・先生が安心・安全に心地良く働ける環境であると、教員・教師・先生の気もちにゆとりが生まれます。

教員・教師・先生にゆとりができれば、生徒のためになる学校運営ができます。

生徒のためになる学校運営ができれば、自然とそこで働きたい教員・教師・先生が集まり、採用・雇用に困りません。

また教員・教師・先生にゆとりができれば、学校組織が安定し、自然と安定した生徒募集にもつながります。

学校は使用者のものでも、管理職のものでもありません。

教員・教師・先生は今の職場の働き方に不満や不合理があるのであれば、それを一新するために使用者・管理職に伝え、双方で十分協議を重ねていきましょう。

そうすれば生徒のために、よりよい学校づくりができること間違いないです。

この記事を読まれた方で「記事に書いてあるような勤務形態が実現できるわけがない」と多くの方がお思いになるかもしれませんが、多くの学校教員・教師・先生が動くことで、記事にあるような勤務形態は近い将来実現されます。

今回の記事を参考に、生徒のために、よりよい職場環境づくりをしていきましょう。

1. はじめに

2019年5月1日より、時代は平成から令和へと変わり、多くの方が新しい時代の突入に合わせて気持ちを一新されていることでしょう。

多くのことが一新されている中、学校教育の一新を行なっている教育機関も増えています。

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきましょう。

2. 学校教育現場は化石そのもの

日本では時代が「平成」から「令和」に変わったことで、、より時代の流れを感じるようになりました。

元号があるのは世界中を探しても日本だけで、元号が変わるというのは天皇が次の世代になることはもちろんのこと、国民も気持ちを一新し、新たな未来へ進む1つのタイミングです。

ただ個人の意思が一新されたとしても、簡単に一新できないのは学校現場です。

令和になったからというわけではなく、昭和が終わり平成になったのにも関わらず、化石状態の教育現場を数々と目にしています。

いつまでも昭和から脱却できない学校現場

私は数々の教育現場を見てきましたが、学校現場はなぜ昭和から脱却できないのかが不思議でなりません。

これまで携わってきた教育現場を否定するわけではありません。

どんな教育現場であれ、そこに在籍している生徒は原石ばかりですし、最高の存在ですから。

ただ令和に突入し、21世紀になって20年近くが経とうとしているのに、昭和の20世紀スタイルで運営されている学校が多いことは間違いありません。

無駄に多い会議

朝礼や会議は、学校現場だけでなく会社企業・店舗でも日常的に行なわれていることですが、そのスタイルはさまざまなことをご存じでしょうか。

IT関連企業では、同じ時間に同じ場所に集まるような会議はほとんどなく、話し合いが必要なときはSkypeなどで打ち合わせをしています。

毎日社員に伝達事項があるのはもちろんですが、本当に口伝えするべきものでない限り、社内のメーリングで十分対応できるでしょう。

人を集めるというのは、それだけその人の時間や業務の手を止めていることになりますし、教育現場でも意義のある会議でないときに「この時間を生徒と生徒と接しているほうが、よっぽど生徒や学校のためになるのに」とつくづく思います。

しかし学校現場では、朝の貴重な時間を10分近くも使って朝礼を行なったり、教員の点呼を行なったりしているほか、職員会議や分掌会議も学校側が生徒に指示するように、教員に対して時間を設定して会議を開かせている。

常に生徒のことを考えている教員は、わざわざ学校から会議の時間を設定されなくても話し合いを進めますし、結果を出す取り組みを始めます。

勤務時間を超えての労働

労働者の勤務時間は、労働基準法により1日8時間以内、1週間40時間以内と定められており、これらの労働時間はあくまでも「上限」です。

ただ時期によって繁忙期がある場合は、変形労働時間制を採用して、労働者の勤務時間を定めているところもあります。

きちんと教員の年間労働時間を計算している学校もありますが、それを超えての勤務時間に関しては公立学校でも採用されている「調整手当」として、月給の4%を支給している私立学校も多いです。

言いかえるとその4%を支払っていれば良いという考えの古い学校が多く存在します。

私の経験では、朝7時に出勤して21時まで学校で仕事をしていることもありました。

「それはあなたの仕事の効率が悪い」と言われてしまえばそれまでですが、完成度の高い仕事を行なうためには時間がかかりますし、他の複数の教員も同じような勤務時間では働いていました。

また時給換算100円のようなクラブ活動も、あってはならない金額設定です。

お金の問題ではなく、教員も人間ですから、健康が維持できる労働時間を設定するのが学校法人の役割ですし、何よりも教員の家族・家庭を考えた労働時間を設定する必要があるでしょう。

3. 本当の「新教育」は未来社会を強く生きる子ども育てること

学校の授業で、教員が学習内容を生徒に一方的に伝えるような授業展開はあり得ません。

なぜなら、学習内容を分かりやすく伝えるような授業＝学校の授業ではないからです。

大学受験を視野に入れた授業展開は必要かもしれませんし、生徒の進路を実現するために大学受験指導に力を入れるのも分からなくはないです。

しかし学校現場では、未来社会に強く生きる子どもを育てるのが大きな目標ではありませんか。

未来社会に必要なものは何ですか？？

学歴ですか？そうではないですよね？？

未来社会を生きていくために必要なものはたくさんありますが、授業内で育成できる力は「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」です。

私は教員がゆえに大学受験に必要な知識・教養を身につけさせるという使命がありますので、端的に分かりやすく学習内容は指導しています。

それよりも「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせるために、生徒には授業中に常に問いかけるようにしています。

その問いかけは答えを求める問いかけではなく、生徒自身がどう思っているかの問いかけが中心で、答える自分を考えさせることを目的としているのです。

生徒を進化させるのは学校ではなく、教員そのものの力ですので、これからも自分自身の力を発揮していくことに専念します。

4. まとめ

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきました。

学校をはじめ、組織を変えることは簡単なことではありませんし、たとえ変わったとしても多大な時間が必要です。

また令和を迎えた今、生徒がタブレットをもっていることはもちろんですが、タブレットを学習のツールとして使うだけでなく、未来社会を生きていくことに繋がるツールとして使わなければ意味がありません。

学校運営者は、学校組織が昭和のままで進化していないことを洗い出さなければいけませんし、その進化が平成でも令和でも遅いことに気づかなければいけません。

今の生徒が生きるのは令和であり、令和の先に生きるわけですから。

今後は新教育ではなく「最新教育」を行なう学校が生き残れますので、古い体制を貫いている学校現場がなくなるのは時間の問題でしょう。

私が教育現場で行なっている「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせる授業そのものも、一瞬にして古い教育になります。

東京都千代田区の麴町中学校で行なわれている「定期テスト廃止」「固定担任制廃止」なども新しい取り組みとして注目されていますが、考えるほど定期テストなんていりませんし、担任を固定する意味なんてありませんよね。

私は今受け持っているクラスの生徒を、自信と責任をもって育てることに専念しますが、令和の間に大きなプロジェクトを実現させたく思います。

1. はじめに

これまで数々の教育現場や会社企業の職場をみてきましたが、そこで気になるのが社長・店長・学校長と社員との距離感です。

職場の雰囲気を大きく左右しているともいえる社長・店長・学校長との距離感。

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきましょう。

2. 社長・店長・学校長は現場統括責任者

中学生・高校生の中には「社長になりたい」という生徒がいますので、「なぜ社長になりたいの？」と聞いてみました。

中学生では「良い生活ができそう」「親が社長だから後を継ぎたい」「かっこいい」という意見が聞かれます。

高校生では「自分で思い描いたものを形にしたい」「自分がリーダーになりたい」という意見が効かれるものです。

これが社会人になり、とくに就職した方は、社長・店長・学校長になれる機会があったとしても、とくになりたいとは思わないという方もいます。

なぜなら、社長・店長・学校長は組織の「長」であり、現場を指揮監督しなければいけません。

その一方で、現場で問題が発生したときに社員とともに問題解決を図るだけでなく、問題が発生した責任を追うのが社長・店長・学校長の役割です。

社長・店長・学校長が責任を取るときに「引責辞任」は最終的な責任の取り方で、まずは問題解決に徹底するべきでしょうし、すぐに引責辞任するのはその場から逃げたいだけで全然責任なんて取れてません。

また今の時代、社長・店長・学校長だからといって、昔のように「自分が長だから上」というような厳しい縦割りを敷いていては社員はついてこないのです。

私も組織の長につく機会がありましたが、長につく経験をしていくと自分のことを見直したり、組織全体に視野を広げる意識をするようになりました。

生徒会長の経験

生徒会は、生徒の意見を集約して学校の行事・活動に反映させるための組織です。

今振り返ると、生徒会長を務めていたときの自分は「自分が生徒会をまとめなければ」「自分が生徒をまとめなければ」「自分が学校をまとめなければ」という気持ちばかりが先走っていたような気がします。

そのため生徒会役員同士でもしばしばぶつかり合いがありました。

当時は「組織内でぶつかり合いが起きるなんて最悪だ」と思っていましたが、今となっては「ぶつかり合い＝意見の主張・交換」ですので、とくに悪いとは思いません。

ただお互い感情を含めて議論を続けると何も生まれないという認識をもつようになりました。

生徒会長を務めたからこそ、このような経験ができたと自負しております。

学習塾での講師育成リーダー

学生のころは数年間、学習塾で講師育成リーダーを務めていました。

ただ講師育成リーダーという肩書きがあっても、具体的にどのような活動をするのかはすべて自分でプロジェクトを思案し、学長に相談・報告するスタイルでした。

思案したプロジェクトは「教科指導方法」「社会人になってからの良識マナーを身につける」「講師間の意見共有」など、さまざまなことを実行しました。

その塾はネームタグに自分の名前だけでなく、自分の肩書まで書かれていたので、誰がどのような立場なのかがネームタグを見れば分かるのです。

ただ自分にとっては肩書きまで載せるのは好ましく思っておらず…。

自分の立場が明らかになると、新しく入ってきた講師に一線を引かれるのは嫌でした。

さきほどのプロジェクトの実行よりも意識したのは、他の講師と一緒に仲良く働くことです。

組織は立場的に上の人が運営しているのではない、社員が活動するから運営が成り立っています。

他の講師と仕事したり、遊んだりして、接する機会をできるだけ多く設けるようにしました。

講師間の雰囲気が良いと生徒の雰囲気がよくなり、相乗効果で学習塾全体の雰囲気がよくなります。

学習塾の雰囲気の良さを一番察知しているのは生徒であり、学習塾の雰囲気の良さは生徒の友達・保護者、そして地域に広がっていくことから、集客効果にもつながっていました。

自分が肩書きを与えられる立場になってみた感想

私は職場の環境に合わせて、上下関係が厳しいところ・そうでないところに合わせる必要がありますし、目上の方には目上の方への接し方があると思います。

それに対して肩書きのある方は、昔のように「自分が上」というようなスタイルでは、社員があなたについてくるとは思いません。

リーダーシップを発揮するのは構いませんが、特定の人物が強い権力をもつようなワンマン経営を行なった結果、社員が離れていき、経営に行き詰った会社企業もたくさんあります。

リーダーシップ＝権力を行使するという方程式は成り立ちません。

社長・店長・学校長と構成員がともに協力し合って運営される組織が望ましいのではないでしょうか。

3. 社長・店長・学校長は現場にうもれましょう

社長・店長・学校長が一番やってはいけないことが、自室に閉じこもって仕事をするということです。

社長・店長・学校長の自室に誰も近づきたいとは思いません。

社長・店長・学校長であっても、社員と同じ部屋で仕事するのが望ましいです。

「そんなことをしたら、かえって社員が気を遣うのでは？」と思われますが、それは社長・店長・学校長がいかに社員から信頼されるのかにかかっているでしょう。

社員とともに仕事することで、現場で何が行なっているかが鮮明になります。

教育現場でもよく見られる光景ですが、上層部の方は実績や数字だけをみて「ここをこうしないといけない、そのためにはこの方法をとるべきだ！」なんてことを言います。

上層部の方ほどよく理解されていると思うのですが、現場ではそのような敷かれたレールに沿った、マニュアルに沿うような方法では解決できないことがほとんどです。

そういった意見を出された方ほど、現場を見ていない方が多いのも事実です。

現場をご覧になっている社長・店長・学校長もいらっしゃいますが、1度現場を見ただけでそれを「現場をみた」とは言えません。

現場は毎日状況が変わるものですので、上層部の方ほど多忙であることは察しますが、生きた現場を見なければ組織の運営・経営は難しいですし、運営・経営の新たな方針を生み出すこともできませんし、最終的には思うように集客・生徒募集することができず、結局経営難になってしまいます。

集客でお困りの組織の多くは、組織そのものの体制から見直さなければならないでしょう。

社長・店長・学校長のような上層部の方ほど、毎日現場にうもれてください。

4. まとめ

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきました。

社長・店長・学校長がワンマン運営している組織ほど、上層部に意見を伝えることができず、集客や生徒募集に影響を与え、それを上層部が社員に責任を追及するような悪循環が起きている組織は今後続きません。

私は実際にそのような教育現場をみてきましたし、職員室の雰囲気で「この学校は今後伸びるか伸びないか」がおおよそ見えるときがあるほどです。

運営が軌道に乗っている会社企業・店舗・教育現場は、上層部と社員の距離が近く、お互い意見交換・共有できていること。

そこから社内・店内・学校内の雰囲気の良さが組織内に伝わり、それがお客様・生徒に伝わることで集客・生徒募集にもつながるのです。

あなたが属している組織はどんな雰囲気で、どんな体制ですか？

今回の記事を参考に、あなたが属している組織を見つめてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校などの教育現場は生徒に人生を考えさせる場所。

授業を通して、自分の人生を考えさせながら「生きる力」を養っていきます。

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介します。

2. 生徒に自分の将来の家計を考えさせる

最近は毎日の授業で、気が付けば詰め込み式の授業をやっていることはなくなった今日この頃。

教員・教師・先生になりたてのころは、教材に書かれてある知識・教養を自分で予習し、それを生徒たちに分かりやすく詰め込む形の授業をしていたように思います。

ただそれは学校で行なう授業方式ではなく、学校では知識・教養を踏まえて生徒の将来に反映させられる教育を行なわなければいけません。

今は知識・教養を伝えるのはもちろんですが、生徒に自分のことや社会のことを考える時間をたくさんとれるようになりました。

中学1年生の地理の授業でも「家計」について考えさせています。

「地理の授業でなぜ家計？？」と思われますが、社会科の地理・歴史・公民の科目は単に科目に分けられているだけで、実はすべてつながりをもっているのです。

ここでは今回の授業のやり取りについてご紹介します。

人口から考えさせる将来の家計

現在の勤務校では、中学1年生に対して中学地理を学ばせるのではなく、高校で扱う地理Bの学習指導を行なっています。

そこでは以下のようなグラフが出てきます。

この図から読み取れるのは、2015年現在で日本の人口が約1.2億人、2060年推計の日本の人口は1億人を切っています。

年齢層では、年少人口・生産年齢人口がさらに減少し続け、老年人口が増加している「超高齢社会」がますます進行することがお分かりいただけるでしょう。

そこで生徒にこの図から読み取れることを自由に発言させます。

生徒「生産年齢人口が減っていくと誰が働いてものをつくるの？」

→他生徒「AIをもったロボットちがう？」

→他生徒「やっぱり人が働く場はAIに奪われていくんかな…」

私「老年人口が増えていくとどんな社会になっていくでしょうか？？」

生徒「ものやサービスが生み出されなくなる」

生徒「高齢者にあてる税金が増えそう」

さまざまな意見が出てきましたが、税金の話しが出てきましたので、ここで年金や税金の知識・教養をつけさせました。

労働者になったときは、都道府県税・市町村税を合わせた「住民税」、所得に応じて納める「所得税」、そして国民全員には「国民年金」、勤務労働者は「厚生年金」、公務員・私学関係では「共済年金」に加入する必要があります。

国民年金ついては、20～60歳までの国民が全員加入しなければならず、単純計算で40年間×12ヶ月＝480ヶ月間、年金掛け金として毎月16,340円ずつ納付しなければいけません。

総額にすると約780万円にもあります。

しかも年金を受給できるのは65歳ということを生徒に伝えました。

生徒「ん？60歳で定年退職して65歳まで年金がもらえないんやったら、5年間はどう生活するの？」

→他生徒「もしかしてパートとかアルバイトせなあかんの…？？」

私「最近では定年年齢を65歳まで引き上げている会社企業も増えていますよ」

生徒「そんな歳まで働かないといけないんですか？！」

私「65歳ならまだしも、13歳のみんなが50～60代になると定年が70歳くらいまで引き上げられているかもしれません」

生徒「働くと住民税や所得税を払い続けることになるんですよね…？？何か何のために働いているのか分からなくなりますね…」

こんなやりとりの中、生徒たちは自分の将来の家計についてそれぞれで考えていました。

将来自分はどのように生きるか？？

前述のことを考えさせた結果は、多くの生徒の意見は「海外へ移り住む」と言っていました。

生徒がタブレットをもっているのであれば「ではどこの国に移り住むのがいいですか？地図帳をみて世界にある国をピックアップして、各国の税金や保険の制度を調べてみましょう！」と言えるのですが、勤務校はその環境にありません…。

しかし日本を捨てさせるわけにもいきませんので、地理から日本の税制や保険の制度を理解させたうえで、自分たちの将来を試行錯誤させました。

生徒「税金とか保険でお金がなくなるのは分かったんで、たくさん稼げばいいってことですよね？」

私「そうもいかないんです…。日本は所得が多い人ほど所得税が多くかかるんです…」

他生徒「累進課税のことですか？！」

私「そうそう。よく知ってるね！年収1800万円を超えると45%が所得税がかかります」

生徒「45%？！約半分もとられるんですか…。ますます働く意味が分からない」

私「野球選手も年俸5億円って言われても45%は税金で支払っていますからね…」

生徒「…」

このあとも何かいい解決策がないのか、生徒自身で考えていました。

「考える」という行為はすごく大切で、それが生徒にとって良い方向に進むことになるのです。

3. まとめ

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介しました。

人は「考える」ことによって進歩していくものです。

教育現場は生徒に「考える」環境を供給しなければいけません。

考えるくせがついている人は、自分の人生を大きく切り開くでしょう。

これからも生徒にさまざまな視点から物事を考えさせていきたいと思います。