1. はじめに

2019年5月1日より、時代は平成から令和へと変わり、多くの方が新しい時代の突入に合わせて気持ちを一新されていることでしょう。

多くのことが一新されている中、学校教育の一新を行なっている教育機関も増えています。

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきましょう。

2. 学校教育現場は化石そのもの

日本では時代が「平成」から「令和」に変わったことで、、より時代の流れを感じるようになりました。

元号があるのは世界中を探しても日本だけで、元号が変わるというのは天皇が次の世代になることはもちろんのこと、国民も気持ちを一新し、新たな未来へ進む1つのタイミングです。

ただ個人の意思が一新されたとしても、簡単に一新できないのは学校現場です。

令和になったからというわけではなく、昭和が終わり平成になったのにも関わらず、化石状態の教育現場を数々と目にしています。

いつまでも昭和から脱却できない学校現場

私は数々の教育現場を見てきましたが、学校現場はなぜ昭和から脱却できないのかが不思議でなりません。

これまで携わってきた教育現場を否定するわけではありません。

どんな教育現場であれ、そこに在籍している生徒は原石ばかりですし、最高の存在ですから。

ただ令和に突入し、21世紀になって20年近くが経とうとしているのに、昭和の20世紀スタイルで運営されている学校が多いことは間違いありません。

無駄に多い会議

朝礼や会議は、学校現場だけでなく会社企業・店舗でも日常的に行なわれていることですが、そのスタイルはさまざまなことをご存じでしょうか。

IT関連企業では、同じ時間に同じ場所に集まるような会議はほとんどなく、話し合いが必要なときはSkypeなどで打ち合わせをしています。

毎日社員に伝達事項があるのはもちろんですが、本当に口伝えするべきものでない限り、社内のメーリングで十分対応できるでしょう。

人を集めるというのは、それだけその人の時間や業務の手を止めていることになりますし、教育現場でも意義のある会議でないときに「この時間を生徒と生徒と接しているほうが、よっぽど生徒や学校のためになるのに」とつくづく思います。

しかし学校現場では、朝の貴重な時間を10分近くも使って朝礼を行なったり、教員の点呼を行なったりしているほか、職員会議や分掌会議も学校側が生徒に指示するように、教員に対して時間を設定して会議を開かせている。

常に生徒のことを考えている教員は、わざわざ学校から会議の時間を設定されなくても話し合いを進めますし、結果を出す取り組みを始めます。

勤務時間を超えての労働

労働者の勤務時間は、労働基準法により1日8時間以内、1週間40時間以内と定められており、これらの労働時間はあくまでも「上限」です。

ただ時期によって繁忙期がある場合は、変形労働時間制を採用して、労働者の勤務時間を定めているところもあります。

きちんと教員の年間労働時間を計算している学校もありますが、それを超えての勤務時間に関しては公立学校でも採用されている「調整手当」として、月給の4%を支給している私立学校も多いです。

言いかえるとその4%を支払っていれば良いという考えの古い学校が多く存在します。

私の経験では、朝7時に出勤して21時まで学校で仕事をしていることもありました。

「それはあなたの仕事の効率が悪い」と言われてしまえばそれまでですが、完成度の高い仕事を行なうためには時間がかかりますし、他の複数の教員も同じような勤務時間では働いていました。

また時給換算100円のようなクラブ活動も、あってはならない金額設定です。

お金の問題ではなく、教員も人間ですから、健康が維持できる労働時間を設定するのが学校法人の役割ですし、何よりも教員の家族・家庭を考えた労働時間を設定する必要があるでしょう。

3. 本当の「新教育」は未来社会を強く生きる子ども育てること

学校の授業で、教員が学習内容を生徒に一方的に伝えるような授業展開はあり得ません。

なぜなら、学習内容を分かりやすく伝えるような授業＝学校の授業ではないからです。

大学受験を視野に入れた授業展開は必要かもしれませんし、生徒の進路を実現するために大学受験指導に力を入れるのも分からなくはないです。

しかし学校現場では、未来社会に強く生きる子どもを育てるのが大きな目標ではありませんか。

未来社会に必要なものは何ですか？？

学歴ですか？そうではないですよね？？

未来社会を生きていくために必要なものはたくさんありますが、授業内で育成できる力は「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」です。

私は教員がゆえに大学受験に必要な知識・教養を身につけさせるという使命がありますので、端的に分かりやすく学習内容は指導しています。

それよりも「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせるために、生徒には授業中に常に問いかけるようにしています。

その問いかけは答えを求める問いかけではなく、生徒自身がどう思っているかの問いかけが中心で、答える自分を考えさせることを目的としているのです。

生徒を進化させるのは学校ではなく、教員そのものの力ですので、これからも自分自身の力を発揮していくことに専念します。

4. まとめ

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきました。

学校をはじめ、組織を変えることは簡単なことではありませんし、たとえ変わったとしても多大な時間が必要です。

また令和を迎えた今、生徒がタブレットをもっていることはもちろんですが、タブレットを学習のツールとして使うだけでなく、未来社会を生きていくことに繋がるツールとして使わなければ意味がありません。

学校運営者は、学校組織が昭和のままで進化していないことを洗い出さなければいけませんし、その進化が平成でも令和でも遅いことに気づかなければいけません。

今の生徒が生きるのは令和であり、令和の先に生きるわけですから。

今後は新教育ではなく「最新教育」を行なう学校が生き残れますので、古い体制を貫いている学校現場がなくなるのは時間の問題でしょう。

私が教育現場で行なっている「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせる授業そのものも、一瞬にして古い教育になります。

東京都千代田区の麴町中学校で行なわれている「定期テスト廃止」「固定担任制廃止」なども新しい取り組みとして注目されていますが、考えるほど定期テストなんていりませんし、担任を固定する意味なんてありませんよね。

私は今受け持っているクラスの生徒を、自信と責任をもって育てることに専念しますが、令和の間に大きなプロジェクトを実現させたく思います。

1. はじめに

収入・所得の得方は就労形態によってさまざまです。

収入・所得の得方には、勤労所得、個人業主所得、財産所得が大きな割合を占めています。

その中でも今回は、勤労所得の職能給、職務給について考えていきましょう。

2. 職能給・職務給とは？？

お勤めの方の収入・所得は「勤労所得」を言われます。

勤労所得は、職能給と職務給に分けることができます。

職能給とは？？

職能とは、能力やスキルのことをさします。

つまり職能給とは、どのような能力やスキルをもっているのかに応じて支払われる給与制度のことをいうのです。

ただ職務の遂行能力は計り知れるものではありませんので、日本国内ではどれくらいの年数勤めているかなど、仮に仕事面で結果を残していなくても年功序列で給与が上がっているのが現実です。

職能給にはどのようなメリット・デメリットがあるのかみていきましょう。

職能給のメリット

職能給では年齢が増すにつれて給与が上がるため、社員は高年齢になるまで会社企業を退職することがありませんので、会社企業としては人材を確保し続けることができます。

社員は大きな結果を残さないといけないような実力主義に巻き込まれることがありませんので、自分のペースで仕事を進めることができるでしょう。

職能給のデメリット

年功序列で給与が上がる一方、有能な社員に対しての評価が行なわれないことから、社員の向上意識が薄まる可能性が十分に考えられます。

一方、年齢が高くなった社員は必然と給与が上がることから、与えられた任務を完遂するだけで給与が得られ、それ以上の発展がみられないため、会社企業・店舗・学校の発展を見込めることができません。

職務給とは？？

職務給とは、勤続年数に関係なく、成果や責任に応じて給与が変わる「成果主義」に基づいて賃金が支払われる給与制度です。

最近では職務給を導入する会社企業、店舗、学校が増えています。

では職務給にはどのようなメリット・デメリットがあるのかみていきましょう。

職務給のメリット

職務給は職務内容と成果によって給与が決定されるため、社員の向上意識がわいてきます。

会社企業・店舗・学校側も、社員に対して「なぜ自分はこの給与なのか」の説明を合理的に行なうことができるのです。

高い給与を目指すために社員は努力するため、会社企業・店舗・学校の発展にも大きくつながりますし、年齢に関係なく若い社員であっても高い給与を得ることができます。

職務給のデメリット

職務給は社員の成果(給与)を評価する細かな基準を設定しなければなりません。

また社員に対して評価基準が明らかにされ、点数化されたものを公開されていればいいのですが、社員はその評価基準に対して「なぜこの点数がつけられたのか」をわざわざ応えてもらえない可能性が高いです。

それに社員は翌年の給与が下がる可能性も考えられることから、生活が安定しなくなるだけでなく、前年度の給与を基に換算される住民税などの支払いが難しくなることも考えられます。

3. 未来社会は職能給？職務給？？

これまで年功序列で、年齢が増すにつれて給与が上がっていた日本社会ですが、グローバル社会の今、生産性が見込めない職能給はなくなりつつあります。

なぜなら外国の多くは職務給がとられており、成果・結果を残した人ほど給与がたくさんもらえるしくみをとっているからです。

そもそも日本は資本主義社会であり、貧富の差は出てしまいますが、自由にものやサービスを販売し、自由に利潤を得てもいいのです。

つまり努力した人ほど、成果を上げた人ほど、たくさんの利潤を得ることができます。

自営業ではすべて自分の成果・結果が収入につながりますので、毎日の売り上げや努力が直接収入に反映されます。

そのため日々の努力を怠ることはできませんし、その努力が業績の発展にもつながりますので、自営業者の中には多くの収入を手に入れている方もいらっしゃるのです。

会社企業・店舗・学校では、集客・生徒募集を見込むために能力の高い人材を求めていますし、高い能力を発揮した社員には、相応の対価が支払われて当然でしょう。

高い給与を得たことで社員はさらに向上心をもって発展していくとともに、発展するほどお客様・生徒にも質の高い商品・サービスが供給されます。

労働者は収入を得るために働くのが第一の目標ですが、お客様・生徒に質の高い商品・サービスを供給し、その商品・サービスが役に立ったという反応をみて自分のさらなる向上心につなげることができるのです。

世のため人のために労働活動を行なうのが社会人としての責務ではないでしょうか。

今、世の中すべてが職務給になればあなたはどうしますか？？

多くの方は「生活できなくなる」「それはやばい…、頑張らないと…」と思い、これまで以上に仕事に専念したり、自分の能力を伸ばすために自ら研修に出向いたり、成果・結果を残している人の話しを聞きにいったりするでしょう。

追い込まれると動くけれども、追い込まれなければやらないのは社会人の姿ではありません。

会社企業・店舗・学校も成果・結果がなければ生き残っていけない時代ですので、能力の高い人を求めるのは当然ですし、能力を上げるためには社員一人ひとりが努力するほかないのです。

日本の会社企業・店舗・学校も職務給を導入するところが増えています。

教育現場でも職務給を導入しているところもあるほどです。

外国に遅ればせながら、日本の未来社会は職務給を導入する会社企業・店舗・学校がどんどん増え、従来の年功序列は衰えていくでしょう。

このように古い体制である年功序列は消えていき、合わせて学歴社会もなくなり、仕事に対して実力がある者、人同士の信頼関係が築ける人が求められる世の中になるのです。

→学歴社会の崩壊！？実力社会から考える大学選びとは？？をご参考になさってください。

4. まとめ

今回は、勤労所得の職能給、職務給について考えていきました。

社会ではプロセスに注目されることなく、成果・結果が求められます。

成果・結果が出た会社企業・店舗・学校はそれだけ利潤を得ることができますし、成果・結果を出した社員に対してはその対価を支払うべきでしょう。

言いかえると、成果・結果を出していない社員は高い対価を受け取るべきではありませんし、成果・結果を出していない社員に高い対価を渡すと、成果・結果を出した社員の意欲を損ねます。

グローバル社会の今、日本のように職能給を続けている国は少ないです。

自分のためにも、第三者のためにも、社会のためにも、自身の仕事にまっとうするのが社会人としての役割ではないでしょうか。

1. はじめに

学校などの教育現場は生徒に人生を考えさせる場所。

授業を通して、自分の人生を考えさせながら「生きる力」を養っていきます。

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介します。

2. 生徒に自分の将来の家計を考えさせる

最近は毎日の授業で、気が付けば詰め込み式の授業をやっていることはなくなった今日この頃。

教員・教師・先生になりたてのころは、教材に書かれてある知識・教養を自分で予習し、それを生徒たちに分かりやすく詰め込む形の授業をしていたように思います。

ただそれは学校で行なう授業方式ではなく、学校では知識・教養を踏まえて生徒の将来に反映させられる教育を行なわなければいけません。

今は知識・教養を伝えるのはもちろんですが、生徒に自分のことや社会のことを考える時間をたくさんとれるようになりました。

中学1年生の地理の授業でも「家計」について考えさせています。

「地理の授業でなぜ家計？？」と思われますが、社会科の地理・歴史・公民の科目は単に科目に分けられているだけで、実はすべてつながりをもっているのです。

ここでは今回の授業のやり取りについてご紹介します。

人口から考えさせる将来の家計

現在の勤務校では、中学1年生に対して中学地理を学ばせるのではなく、高校で扱う地理Bの学習指導を行なっています。

そこでは以下のようなグラフが出てきます。

この図から読み取れるのは、2015年現在で日本の人口が約1.2億人、2060年推計の日本の人口は1億人を切っています。

年齢層では、年少人口・生産年齢人口がさらに減少し続け、老年人口が増加している「超高齢社会」がますます進行することがお分かりいただけるでしょう。

そこで生徒にこの図から読み取れることを自由に発言させます。

生徒「生産年齢人口が減っていくと誰が働いてものをつくるの？」

→他生徒「AIをもったロボットちがう？」

→他生徒「やっぱり人が働く場はAIに奪われていくんかな…」

私「老年人口が増えていくとどんな社会になっていくでしょうか？？」

生徒「ものやサービスが生み出されなくなる」

生徒「高齢者にあてる税金が増えそう」

さまざまな意見が出てきましたが、税金の話しが出てきましたので、ここで年金や税金の知識・教養をつけさせました。

労働者になったときは、都道府県税・市町村税を合わせた「住民税」、所得に応じて納める「所得税」、そして国民全員には「国民年金」、勤務労働者は「厚生年金」、公務員・私学関係では「共済年金」に加入する必要があります。

国民年金ついては、20～60歳までの国民が全員加入しなければならず、単純計算で40年間×12ヶ月＝480ヶ月間、年金掛け金として毎月16,340円ずつ納付しなければいけません。

総額にすると約780万円にもあります。

しかも年金を受給できるのは65歳ということを生徒に伝えました。

生徒「ん？60歳で定年退職して65歳まで年金がもらえないんやったら、5年間はどう生活するの？」

→他生徒「もしかしてパートとかアルバイトせなあかんの…？？」

私「最近では定年年齢を65歳まで引き上げている会社企業も増えていますよ」

生徒「そんな歳まで働かないといけないんですか？！」

私「65歳ならまだしも、13歳のみんなが50～60代になると定年が70歳くらいまで引き上げられているかもしれません」

生徒「働くと住民税や所得税を払い続けることになるんですよね…？？何か何のために働いているのか分からなくなりますね…」

こんなやりとりの中、生徒たちは自分の将来の家計についてそれぞれで考えていました。

将来自分はどのように生きるか？？

前述のことを考えさせた結果は、多くの生徒の意見は「海外へ移り住む」と言っていました。

生徒がタブレットをもっているのであれば「ではどこの国に移り住むのがいいですか？地図帳をみて世界にある国をピックアップして、各国の税金や保険の制度を調べてみましょう！」と言えるのですが、勤務校はその環境にありません…。

しかし日本を捨てさせるわけにもいきませんので、地理から日本の税制や保険の制度を理解させたうえで、自分たちの将来を試行錯誤させました。

生徒「税金とか保険でお金がなくなるのは分かったんで、たくさん稼げばいいってことですよね？」

私「そうもいかないんです…。日本は所得が多い人ほど所得税が多くかかるんです…」

他生徒「累進課税のことですか？！」

私「そうそう。よく知ってるね！年収1800万円を超えると45%が所得税がかかります」

生徒「45%？！約半分もとられるんですか…。ますます働く意味が分からない」

私「野球選手も年俸5億円って言われても45%は税金で支払っていますからね…」

生徒「…」

このあとも何かいい解決策がないのか、生徒自身で考えていました。

「考える」という行為はすごく大切で、それが生徒にとって良い方向に進むことになるのです。

3. まとめ

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介しました。

人は「考える」ことによって進歩していくものです。

教育現場は生徒に「考える」環境を供給しなければいけません。

考えるくせがついている人は、自分の人生を大きく切り開くでしょう。

これからも生徒にさまざまな視点から物事を考えさせていきたいと思います。

1. はじめに

未来社会を生きる生徒のために学校があるわけですが、今学校で行なわれている教育もどんどん進化しています。

とくに授業スタイルは、教員・教師・先生が一方的に学習内容を教え込むスタイルは過去のものになりつつあります。

今回は、新教育による学びの変化について考えていきましょう。

2. 変化する授業スタイル

あなたがイメージする学校の授業は、教員・教師・先生が教壇に立って、一方的に学習内容を指導し、黒板に書かれたことをノートに記録するスタイルでしょう。

確かに大学受験を目指す生徒にとってはその方法は効果的かもしれませんが、学校は大学受験に合格させる組織というより、大前提として「未来社会を生きる“人”を育てる」という大目標があります。

つまりtalk and writeの授業スタイルは未来社会を生きる人を育てることはできません。

現代で本当に必要な授業のスタイルは、生徒同士で学び合い、教え合い、考え合う場を設けたスタイルです。

なぜ秋田県は学力水準が高い？！子どもの学力を伸ばす方法とは？？でもご紹介したように、生徒同士で対話させ、教え合うことで新たな発見がありますし、新たな疑問が出てきます。

それを生徒同士で解決することで学びにつながるのです。

このように生徒同士で学び合い、主体的・対話的で深い学び合いをさせる授業を「アクティブラーニング型授業」といいます。

私もそのような環境が授業内で作れるように意識しながら授業を行なってきましたが、先日ある学校で新教育の研修を受けてから、より自分の授業スタイルを変化させようと思いました。

中学1年生「地理」でのアクティブラーニングの例

中学1年生の地理の授業で、以下のようなグラフを扱いました。

各業態の販売額推移を示したもので、私はこのグラフをもとに各業態の本質を理解させるために以下のような問いかけをします。

私「なぜ百貨店は販売額が落ちているのでしょう？？」

生徒「商品が高いから買いに行く人が少ない」

→他生徒「確かに百貨店ってブランドもんばっかり売ってるイメージがある」

→他生徒「うちの親も百貨店には買い物に行かんかな…」

生徒「駅近にあって駐車料金も高く、車でいけないからたくさんの買い物ができない」

→他生徒「でも言うて1日最大1000円くらいで停めれるから高くはないやん？？」

→私「梅田とかは20分400円とかもありますよね」

→他生徒「ってことは1時間1200円の駐車料金ですか？！それは高すぎる…」

→他生徒「大阪みたいな都心は土地が高いから駐車料金も高いんやって…」

生徒「他の業態と比べると営業時間が短いから買い物できる時間が短い」

→他生徒「確かに、イオンみたいところやったら22時くらいまでやってる」

私はほとんど口をはさむことなく、百貨店のグラフだけで5分くらいお互いの意見交換をしています。

私「百貨店が生き残るためにはどうしたらいいんだろ？？」

生徒「ものを安く売る！」

→他生徒「ブランド品とかはあんまり値段下げられへんやろ」

→他生徒「百貨店はイオンみたいな店舗で扱っていないものがあるから、それを売りにすればいい」

→他生徒「それを売りにしてても販売額下がってるやん？」

生徒「他の百貨店で売っていないものを売ればお客さんがくるんじゃない？？」

このようなやり取りが続き、このあと大型スーパー、コンビニエンスストア、通信販売についても扱い、このグラフ1枚だけで20分ほどの時間を費やしました。

生徒同士が自分の知っていることを出し合い、それに対して共感する生徒、別の視点を持っている生徒が発言することで、新たな知識を得る生徒が増える。

生徒が住んでいる地域によって業態にも違いがあるため、生徒同士で知らないことを共有し合いますし、私も知らない情報を得ることができます。

この活動は社会でものを生み出すとき、経営を考えるとき、戦略を考えるときと同じ動きです。

中学生のときからこういった活動をさせることは非常に意義があります。

私がグラフに対して「なぜ？」と問いかけるだけで生徒同士で学び合いをするのです。

既存のカリキュラムを達成しつつアクティブラーニングの導入を

各学校には年間カリキュラムが設定されており、教科担当者は年間カリキュラムに沿って授業を進めていく必要があります。

学校は生徒を大学へ進学させることを目標としているところがほとんどですので、目標を達成するために年間カリキュラムに沿った学習指導は必要なのです。

ただ先ほどご紹介したアクティブラーニングの導入も必要不可欠です。

私は中学生に対して大学受験に必要な学習内容はきちんと伝えるのを怠ることなく、アクティブラーニング授業に時間を費やすようにしています。

中学校の社会科の授業で課題(宿題)が出されることはあまりありませんが、私は学校が定める年間カリキュラムの学習内容を定着させる義務がありますので、週に1度課題を提出させています。

限られた教科の指導時間の中で、いかに未来社会を生きる生徒にプラスになるような教育を施すべきかを常に模索・実践するようにしているのです。

自分の授業スタイルを変化させることの負担

これまで詰め込み式の授業を行なってきた場合、アクティブラーニング型授業のように、新教育スタイルに切り替えるのには相当な労力が必要です。

しかし未来社会を生きる生徒を育成するためには、教員・教師・先生が変わらなければいけません。

私はというと…、もともと塾・個別指導・家庭教師で指導していましたが、生徒を受験に合格させるような詰め込み式の教育に違和感をもったため、学校業界へ移りました。

だからといって、授業内で未来社会を生きていく生徒を育成できているかというと、まだまだ未熟ですので、研修を受けたり、異業種の方と交流を図ったりしながら、自分を成長させています。

自分の人生経験値が高いほど生徒に貢献できることは間違いありませんし、他の教員・教師・先生に負けないくらいさまざまな経験を積み重ねる努力をしています。

既存の自分を変化させるのは簡単なことではないと思われがちですが、自分の足でさまざまな環境に入っていくことで、自然と自分を変えることができるのです。

3. まとめ

今回は、新教育による学びの変化について考えていきました。

従来の詰め込み式の授業を展開しても、生徒が成長する伸び幅には限りが出てきます。

生徒たちに知識・教養を詰め込みたいのであれば、分かりやすい授業を展開している衛星授業を視聴させたり、学習内容を理解しやすい教材を渡して読ませるだけでも、ある程度の知識・教養は身につくものです。

そこで疑問点があれば質問を受け付けて、教員・教師・先生が解説をするだけで、生徒は知識・教養を身につけるでしょう。

教員・教師・先生の役割は、知識・教養を身につけさせるだけじゃない。

未来社会を生きる生徒のためにアクティブラーニング授業を導入するなど、幅広い視野をもって生徒を成長させるのが教員・教師・先生の役割ではないでしょうか。

今回の記事を参考に、授業スタイルや学びを変化させてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校の教員・教師・先生は、未来社会を生きる生徒に何ができるのかを常に追求しなければいけません。

私は未来社会を生きる生徒が幸せになることを目標に教育活動を続けています。

今回は、未来社会を生きる生徒に学校ができることは何かについて考えていきましょう。

2. 未来社会を見据えた求められるニーズ

私は先日、ある学校の研修を受けてきたのですが、その学校は「新教育」に力を入れておられる学校です。

新教育とは、従来の詰め込み式の授業・学習方法ではなく、未来社会のニーズを鑑みながら学校教育を行なうというものです。

先日の保護者は学校にどのような教育を求める？！新教育の発展とは？？でもご紹介したように、実は国をあげて新教育は進展しています。

現代の学校教育現場では、保護者や生徒からの要望を聞き入れることはもちろんのこと、未来社会で求められる要素を融合させながら教育を行なわなければいけません。

言いかえると未来社会だけ見ていてはいけませんし、保護者や生徒の要望ばかりを反映させる教育ではダメなのです。

例えば保護者は子どもの第一志望校の合格を学校側に要求してきます。

生徒も第一志望校の合格を望むほか、楽しくて眠くならない授業を求めてきます。

それらの要望だけを実現していては未来社会を生きる生徒は幸せにならなくて、教員・教師・先生は未来社会のニーズ(前に踏み出す力や考え抜く力など)や学校のニーズ(問い続ける力や考え続ける力など)を含めた教育を行なわなければいけません。

「知っている」≠「できる」

学校では授業を通じて、生徒に知識・教養を増やしていきますが、単に知識・教養をもっていてもこれらを駆使できなければ宝のもち腐れです。

またたくさんの知識・教養をもっているからといって、それを駆使できるとは限りません。

例えば英単語やイディオムをたくさん知っているからといって、ネイティブと流暢に話すことができるかというとできませんよね。

つまり人は知っていることがたくさんあっても、それを駆使できる(=できる)のではないのです。

スポーツでもそうです。

野球のルールを知っている、バッティングフォームやピッチングフォームを知っていても、自分が実際に野球ができるかというとそうではありません。

つまり生徒にたくさんの知識・教養を詰め込んでも、それを踏まえて思考力・判断力・表現力を育成しなければ何の意味もないのです。

未来社会を生きる生徒のために学校できることの1つとして、生徒が得た知識・教養の本質を追求させる、プレゼンテーションなどを通じて思考力・判断力・表現力を育成させるなど、主体性をもってさまざまな人と協働できる機会を設けることがあげられるでしょう。

未来社会は人が活躍する場はあるのか？？

現代ではグローバル社会が進展し、他国人と共存するのが当たり前の時代です。

日本は島国であることから、他国の文化が入ってきつつも、同一性を強く求める傾向にあります。

伝統や同一性は大切なものですが、そこに執着するのではなく、未来を見据えて生きることを考えると、異文化をどんどん受け入れる必要があり、他国人との共存・共生は当たり前のように行なわなければいけません。

日本人は控えめな精神をもっている傾向にありますし、島国がゆえに多言語文化が浸透していません。

つまりグローバル社会から遅れをとっている人種であるといっても過言ではありません。

しかし今の生徒をグローバル社会から置いていきぼりにすることはできませんし、日本人が世界で貢献するためにも、他国人との関わりをどんどん持たせるのは学校の役割でしょう。

それだけではなく、未来社会はAIとの共存はそこまで来ています。

AIの技術が進んでいくと、人の立場・役割・仕事が奪われていく可能性は大いにあります。

しかし現段階ではこれだけは言えます。

AIにはなくて人間にあるもの。

それは感情、コミュニケーション、発想、アイデアを生み出す力、直感、センス、人情です。

AIに仕事が奪われる可能性は予測できますが、これらを駆使した役割は人にしかできないでしょう。

未来社会に生きる人の役割・価値・意義をなくさないためにも、新教育の実践は必要です。

「未来社会で人が活躍する場はあるのか？？」というテーマですが、活躍する場がなければそれを考え、作り出す力が求められます。

私が研修を受けた学校は、この新教育を体系化しており、講演された先生も「まだ私自身もモヤ感がある」とおしゃっていましたが、私にとっては十分に刺激のある講演でしたし、私も今週の授業から新教育の実践に取り組んでいきます。

3. まとめ

今回は、未来社会を生きる生徒に学校ができることは何かについて考えていきました。

新教育は「新しい」と付いているように、従来の教育にはなかった教育です。

教員・教師・先生はこれまでの考えを一新させながら教育現場で活動しなければいけません。

活動するためには新教育に対する理解が必要ですが、未来社会を生きる生徒のことを考えると、新教育が必要であることは言うまでもありません。

新教育を導入するために、教員・教師・先生は授業スタイルも従来のままではいけません。

詰め込み式の一方通行の授業は、未来社会を生きる生徒にとってプラスになるものはほとんどないのです。

新しいことに慣れない先生は他校へ転職する可能性もゼロではないでしょう。

人は新しいことをやるときに相当のエネルギーを使います。

新しいことは不透明な分、恐怖もあるでしょう。

新教育を行なっている学校の教員・教師・先生もかなりの労力を使っています。

それほど人が変わるのは簡単ではありません。

しかし教員・教師・先生が変わらなければ学校は変わりませんし、学校が変わらなければ未来社会を生きる生徒を育成することができません。

本当に生徒のためを思うのなら、教員・教師・先生は変われるはず。

今回の記事を参考に、未来社会を生きる生徒に学校は何ができるのかをお考えいただけるきっかけになればと思います。

1. はじめに

教育業界で、中学受験は親の受験といわれ、高校受験においても保護者と子どもがどこの学校を受験するのかを一緒に考えます。

数ある私立学校の中で、保護者や生徒は何を求めているのでしょうか。

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきます。

2. 変化する学校のあり方

保護者の方がお子さんと学校選びをするときに、学校のどのようなところに注目しますか？

これまで私立中学校・高校を選ぶときは「進学実績」が重視され、偏差値の高い大学への合格率が高いところが選ばれていました。

偏差値の高い大学へ進学できれば、将来安泰するという考えが日本では強く残されています。

しかし現代では偏差値の高い大学へ進学したからといって就職率が良いわけではありませんし、偏差値の高い大学を卒業したからといって将来安泰というのは昔話なのです。

もちろん偏差値の高い大学へ行けば、知識・教養にあふれた人材が集まっており、そこから得られるものはたくさんあるでしょう。

アイデアを出し合う際も、知識・教養がなければいけませんし、それにプラスして人生経験値が高いほど、画期的なアイデアが出てきます。

ただ現代の私立学校は、生徒を大学へ進学させるのは当たり前で、これでは他の私立学校と差がつきません。

今後保護者や生徒が私立中学校・高校を選ぶときに見なければいけないのは、進学実績だけでなく、「学校がどのような教育を行なっているのか」です。

未来社会を見据えた私立学校を選ぶ

あまり耳にしないかもしれませんが、政府は以下のような教育改革を進めています。

●今後の高等教育の将来像の提示に向けたまとめ

●第4次産業革命のインパクト

●Society5.0に向けた人材育成

このように未来社会に生きる子どもたちを、今、どう教育していかなければならないかが議論されているのです。

政府は議論する場ですが、実行するのは教育現場の役割であり、教育を実践する教員・教師・先生は、政府で行なわれている議論を知っていることはもちろんのこと、実践方法を模索しなければいけません。

進学実績だけにこだわるのではなく、子どもたちが生きる未来社会はどのような社会なのか、そこでは何が求められるのかを考え、実践している学校を選ぶことが本当に子どものためになる「学校選び」です。

未来社会を生きる子どものために追求される「本質」

未来社会を生きる子どものために、学校は「どのように教育するのか」ではなく「なぜ教育するのか」を真っ先に考えなければいけません。

例えば、私も授業の中で口癖のように「なぜこんな現象が起きるんだろう？」といった形で、生徒には「なぜ」という問いかけをたくさんします。

「なぜ」を追求すると、ものごとの本質が見えてくるからです。

社会科は暗記科目と思われがちですが、重要語句を分かりやすく説明しているような授業展開では、ものごとの本質は何も見えてきませんし、早い段階で生徒の頭に入った重要語句は消えていくでしょう。

「なぜ」を追求することで、ものごとの本質をつかむことができ、人は本質を見い出したものはなかなか頭から離れないのです。

教員・教師・先生は、教育の本質を見い出すためにも、何事に関しても「なぜ」を追求し、未来社会へ生きる子どもたちを育成するのが重要に任務でしょう。

私は自分の授業スタイルを常々見直すようにしていますし、毎年同じ学年をもつと、同じ内容を指導することになりますが、私はそうならないようにしています。

とくに社会科の授業では現代社会で起きていること、未来社会で起こりうることを授業内容に盛り込む必要があるのですが、昨年起きた出来事と、今年起きた出来事は違いますし、昨年までの未来社会の見え方と、今年の未来社会の見え方も大きく違うのです。

教員・教師・先生は授業力があって当然ですが、自分の授業スタイルについても本質を極める必要があります。

3. 子どもに教育する命題とは？？

教員・教師・先生は仕事として、そして保護者は自分の子どもを育てる義務として、なぜ子どもを教育するのかを考えなければいけません。

とくに教員・教師・先生は「なぜ」教員・教師・先生になったのですか？？

この問いに答えはありませんが、教員・教師・先生として信念をもって職務をまっとうする必要があります。

私が教育現場に携わっている理由は「未来社会を生きる子どもを幸せにするため」です。

この信念は、教育現場に携わってからずっと持ち続けています。

何も日本の子どもたちに限ったことではなく、世界の子どもたち、とくに発展途上国で教育が行き届いていない国の子どもたちを幸せにするという気持ちを強くもっています。

現在は日本での教育活動をメインに活動しながらの下積み時代を過ごしていますが、いずれかは世界に羽ばたくという信念ももっているのです。

教員・教師・先生が、未来社会を見据えられるように教育行政を知り、教育業界の人たちと交流し、異業種の方と関わりをもち、異文化の方と触れ合うことで、未来社会に生きる子どもたちを大いに育てられるでしょう。

そのためには学校内でじっとしているのではなく、外の世界へどんどん足を踏み入れていく必要があります。

学校では、国語・数学・理科・社会・英語と教科に分かれていますが、子どもを教育するのに教科なんて関係ありません。

また私立学校の場合は、保護者が納めるお金で経営が成り立っているわけで、他の私立学校はライバルであるという見方をするときもあります。

ただ「子どもを教育する」という観点で、ライバル校という認識ではなく、お互い実践している教育を共有し合うことで、自分の学校だけでなく、学校が所在している都道府県、それが日本全体の学校の力にあり、子どもたちに大きく貢献できることは間違いありません。

私も近畿圏内だけでなく、北海道の私立学校で行なわれている教育を目の当たりにすることもあります。

このように未来社会を生きる子どもたちのために、「学校」という小さな組織にこだわるのではなく、日本全体で子どもたちを教育できる環境を広げたいとも思っています。

4. まとめ

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきました。

教員・教師・先生は、未来社会を強く生きる子どもたちを育成するために、教育行政を注視し、他の学校との連携を図るだけでなく、異業種の方との関わりをもつ必要があります。

教員・教師・先生の視野や解釈が広くなければ、幅広い視野をもった生徒を育成することはできません。

私たちが思っている以上に、時間・時代の流れは早いです。

「新教育」といわれる教育も、一瞬にして古い教育になります。

時間・時代の流れにおいていかれないよう、常に未来社会を見据えながら教育に邁進していきます。

1. はじめに

社会科の授業で扱う「産業の空洞化」。

産業の空洞化がすすむと、日本国内での仕事がどんどんなくなるわけですが、未来を生きる生徒たちの時代にはどんな仕事があるのでしょうか。

今回は、人の仕事は将来的にどうなるのかについて考えましょう。

2. 将来的に人の仕事はなくなるのか？？

冒頭でご紹介した「産業の空洞化」とは、日本国内にある会社・工場が海外へ進出し、海外の現地生産が主となるため、日本国内での産業活動が減少・衰退することをいいます。

例えば、1990年代に日本はアメリカに対して自動車を大量に輸出しましたが、アメリカの製品をあまり購入しなかったことから「貿易摩擦」が起こりました。

貿易摩擦を解消するために、日本の自動車メーカーはアメリカへ進出し、車をアメリカ現地で生産することで、アメリカは日本から車を輸入する必要がなくなります。

またアメリカへ進出した自動車メーカーで働くのは現地のアメリカ人ですので、アメリカ国内の就業率も高くなるのです。

つまりこれまで日本国内で製造されていた車は、アメリカ現地で生産されることになったため、日本国内で製造される自動車の台数は激減し、日本での自動車産業が弱まります。

このような産業の空洞化は自動車業界だけでみられるのではなく、他の業界でもみられますので、たくさんの日本企業が海外へ進出しているのです。

外国向けの製品が日本で作られなくなる分、日本での仕事が減ってしまいます。

効率化が求められる世の中

多くの仕事が求められる「効率化」。

効率よく仕事をこなしていくために、人は機械を駆使します。

機械を使うことで効率よく、大量に仕事をこなすことができるのです。

世の中のさまざまなところでオートメーション化が進んでおり、仕事は機械がこなして、人はそれを操作・監視しているのみ。

先ほどの産業の空洞化に加えて、オートメーション化がすすむことで人の仕事が少なくなっていくのです。

最近ではスーパーでセルフレジが増え、ガソリンスタンドではセルフスタンドが増えています。

アパレルメーカーのGUでも無人レジが増えているのです。

そのうち店内は監視カメラで守られるようになり、商品の補充も機械で行なわれそうな勢いです。

もしスタッフに尋ねたいことがあったとしても、インターフォンで最低限待機しているスタッフを呼びだすか、ソフトバンクのペッパーのようにロボットが接客するかもしれません。

第三者との接点がなくなる恐怖

前述のように、すべてがオートメーション化される時代は、そう遠くないかもしれません。

そうなると、社会で第三者との接点がなくなってしまうのです。

人は第三者と接することで成長しますし、第三者と接することで感情を出し合うことができます。

人は人によって育てられるのです。

私が恐れているのは、教育現場までオートメーション化が進んでこないかということです。

授業は衛星授業で行なわれたり、テレビCMでもみられるように、遠く離れたところのクラスが画面を通じて1つとなり、お互い学び合うようなICT技術が普及することは実現に向かっています。

人は画面越しに接することで成長することは不可能で、生身の人間と面と向かって、接し合って、触れ合ってこそ教育が成り立つのです。

画面越しや機械を通じた教育が行なわれるとなると、人が人でなくなるような気がしてなりません。

オートメーション化はどの分野にも導入されることが予想されますが、導入にはある程度の線引きになるでしょう。

3. 仕事は自分で作り出すもの！

先ほどお伝えしたように、オートメーション化がすすむにつれて、人の働く機械がどんどん少なくなります。

このままでは現存の職種で残されるのは、技術・開発系の仕事だけかもしれません。

しかし人として、機械にすべての仕事を奪われてはいけないのです。

人にしかできない仕事はたくさんありますし、今後は人にしかできない仕事を作り出す必要があるでしょう。

例えば、最近では機械が大量生産したものより、数量は限定になりますが、人が手作りをした商品・サービスが売れるというケースも多々あります。

学校で配布されるのような「職業ハンドブック」などに掲載されている現存の仕事は、どんどんなくなっていく可能性がありますので、今後どのような商品・サービスが求められるかを考えられるような幅広い視野をもつことが求められるのです。

4. まとめ

今回は、人の仕事は将来的にどうなるのかについて考えました。

今あなたが携わっている仕事は、将来的に機械が行なうようになり、人の職業ではなくなっている可能性が高いです。

「そんな時代くるわけない」と思わっている方がいらっしゃいますが、そんな考えられないことがこれまでに起きていることを確認してください。

昔の人はネットのような便利なものが普及するなんて、誰しもが考えませんでしたし、ネットを考えた人は当初、周囲の人から「そんなことが実現できるわけがない」と批判されていました。

でも今の時代、ネットがなければどの仕事も成り立たないほどになっています。

機械に仕事が奪われる中、人でなければできない仕事はたくさんありますし、人しかできない仕事を自分で作り上げていく必要がある時代にきているのです。

生徒たちが力強く未来を渡っていくために、教育現場の方は幅広い見解をもつ必要があります。

今回の記事を参考に、今後の仕事や職業について考えてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校では、授業を受けながらノート書いたり、配布されたプリントを使って空欄を埋めたりします。

ただ学習で大切なのか「暗記すること」ではなく「考えること」です。

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介します。

2. 暗記学習から思考力学習へ

これまで自分の授業を含め、さまざまな授業を見てきて思うことは、生徒に暗記学習させている授業が圧倒的に多いということです。

ほとんどの学校で大学合格率を意識しているため、教員・教師は生徒を大学に合格させようと、知識・教養を詰め込む授業を展開しています。

多くの教員・教師が行なっていることは、生徒に学習内容が伝わるように「分かりやすく教える」ことです。

私は、1つでも知識・教養が多く有しているに越したことはありませんし、知識・教養が多い分、アイデアの数も豊富になることは理解しています。

しかしいくら知識・教養を詰め込んで、大学に合格しても、得た知識・教養を発展させられなければ意味がない。

生徒の学習意欲を高める方法！試験範囲が決まった定期試験はいらない！でもご紹介したように、生徒は定期試験が終わった瞬間に、得た知識・教養のほとんどが頭の中から消えています。

ものを覚えさせることも大切ですが、教員・教師がそれに執着した授業展開をしてはいけません。

分かりやすく教える・大学合格率を上げるのは、予備校でも同じことをやっています。

学校の教員・教師は、それに執着してはいけないのです。

教員・教師は、教材「を」教えてはいけなくて、教材「で」教える必要があります。

つまり教材の太字を教えるような教育ではなく、そこから何が考えられるのかを示さなければいけないのです。

それが「暗記学習」ではなく「思考力学習」です。

3. 学校の授業を変化させる

私も限られた学習環境の中で授業を行なっています。

本当は生徒1人ずつがタブレットをもっていて、双方向の授業を確立させるICT授業を行ないたいのですが、勤務校の学習環境上、それは不可能です。

ただ各教室にプロジェクターは設置されていますので、今のところはそれを使って授業しています。

暗記学習の教材から思考力学習の教材へ転換

私は社会科を担当していますが、どうしても「社会科＝暗記科目」というイメージをもたれてしまいます。

ほとんど学校の社会科の定期試験のスタイルは、暗記した語句を埋める空欄補充形式のものが多いです。

そのため、これまで使用していた中学1年生「地理」のパワーポイント教材は、以下のように空欄補充を中心としたページが多かったです。

しかし今では、下のように図・表・統計資料を載せてあるだけのページを増やしました。

これらから何が読み取れるのかを考えさせるのです。

図・表・統計資料を読み取るためには、社会情勢を把握しておかなければいけません。

例えば「ブラジルの大豆・コーヒー豆の生産量推移」のグラフでは、年々大豆の生産量が増えていますが、なぜ大豆の生産量が増えているのでしょうか。

中国の輸入増に加えて、バイオディーゼルに利用される量が増えたからですが、そこからバイオディーゼルやエネルギー問題に発展させて考えていきます。

「日本のさけ・ます類の輸入先」は、日本のさけ・ますの輸入先の中心はチリですが、もともとチリにはさけ・ますは存在しません。

では、なぜさけ・ますが日本に輸出されるほど、生産量が増えたのかを考えさせます。

このように暗記に執着させるのではなく、社会情勢を理解させたり、現代の課題の解決策を模索することが、社会で本当に必要な力なのです。

社会情勢を知ることで将来社会貢献できる

社会人がやらなければならないこと。

それは「未来を見据えること」「社会情勢を知ること」です。

会社企業は、今必要とされる製品をつくっていては、大きな業績の伸びは期待できません。

未来を見据えて何が売れるのかを考え、それを最初に開発した会社企業が注目を浴び、その会社企業の商品が購入されるのです。

教育現場こそ、未来を生きる生徒の人生を預かるわけで、未来を見据えながら教育を行なうのは当然のことです。

先ほど、暗記学習より思考力学習というお話しをしましたが、教員・教師が大学受験をゴールにしているような教育を行なうべきではありません。

大学はあくまでも通過点です。

大学受験に成功すれば人生の成功ではありませんし、大学受験に失敗すれば人生の失敗ではありません。

人生が「成功」「失敗」したかは、死ぬ直前にしか分からないのです。

人が受験よりもやらないといけないのは「社会を知ること」。

社会を知ることは、常に行なうようにしてほしいものです。

4. まとめ

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介しました。

従来の重要語句を暗記するような授業は、受験のためには役立つかもしれませんが、未来を生きる生徒にとっては大きな意味をなしません。

学校の授業だからこそ、予備校でやっているような受験に合格させるようなスタイルに専念するのではなく、思考力を育成できる授業を展開する必要があるのです。

「そんなこと言っても、人生の途中に大学受験があるんだから、大学受験を視野に入れるのは当然だろ」と思われるかもしれませんが、それはあまりにも視野が狭すぎますし、生徒の目の前の人生しかみえていないでしょう。

授業だけでなく、学校行事を通じながらでも、社会で必要な力を育成できるはず。

教員・教師が時代においていかれないように、未来を見据えて、授業も学校行事も考えていきましょう。