1. はじめに

社会科の授業で扱う「産業の空洞化」。

産業の空洞化がすすむと、日本国内での仕事がどんどんなくなるわけですが、未来を生きる生徒たちの時代にはどんな仕事があるのでしょうか。

今回は、人の仕事は将来的にどうなるのかについて考えましょう。

2. 将来的に人の仕事はなくなるのか？？

冒頭でご紹介した「産業の空洞化」とは、日本国内にある会社・工場が海外へ進出し、海外の現地生産が主となるため、日本国内での産業活動が減少・衰退することをいいます。

例えば、1990年代に日本はアメリカに対して自動車を大量に輸出しましたが、アメリカの製品をあまり購入しなかったことから「貿易摩擦」が起こりました。

貿易摩擦を解消するために、日本の自動車メーカーはアメリカへ進出し、車をアメリカ現地で生産することで、アメリカは日本から車を輸入する必要がなくなります。

またアメリカへ進出した自動車メーカーで働くのは現地のアメリカ人ですので、アメリカ国内の就業率も高くなるのです。

つまりこれまで日本国内で製造されていた車は、アメリカ現地で生産されることになったため、日本国内で製造される自動車の台数は激減し、日本での自動車産業が弱まります。

このような産業の空洞化は自動車業界だけでみられるのではなく、他の業界でもみられますので、たくさんの日本企業が海外へ進出しているのです。

外国向けの製品が日本で作られなくなる分、日本での仕事が減ってしまいます。

効率化が求められる世の中

多くの仕事が求められる「効率化」。

効率よく仕事をこなしていくために、人は機械を駆使します。

機械を使うことで効率よく、大量に仕事をこなすことができるのです。

世の中のさまざまなところでオートメーション化が進んでおり、仕事は機械がこなして、人はそれを操作・監視しているのみ。

先ほどの産業の空洞化に加えて、オートメーション化がすすむことで人の仕事が少なくなっていくのです。

最近ではスーパーでセルフレジが増え、ガソリンスタンドではセルフスタンドが増えています。

アパレルメーカーのGUでも無人レジが増えているのです。

そのうち店内は監視カメラで守られるようになり、商品の補充も機械で行なわれそうな勢いです。

もしスタッフに尋ねたいことがあったとしても、インターフォンで最低限待機しているスタッフを呼びだすか、ソフトバンクのペッパーのようにロボットが接客するかもしれません。

第三者との接点がなくなる恐怖

前述のように、すべてがオートメーション化される時代は、そう遠くないかもしれません。

そうなると、社会で第三者との接点がなくなってしまうのです。

人は第三者と接することで成長しますし、第三者と接することで感情を出し合うことができます。

人は人によって育てられるのです。

私が恐れているのは、教育現場までオートメーション化が進んでこないかということです。

授業は衛星授業で行なわれたり、テレビCMでもみられるように、遠く離れたところのクラスが画面を通じて1つとなり、お互い学び合うようなICT技術が普及することは実現に向かっています。

人は画面越しに接することで成長することは不可能で、生身の人間と面と向かって、接し合って、触れ合ってこそ教育が成り立つのです。

画面越しや機械を通じた教育が行なわれるとなると、人が人でなくなるような気がしてなりません。

オートメーション化はどの分野にも導入されることが予想されますが、導入にはある程度の線引きになるでしょう。

3. 仕事は自分で作り出すもの！

先ほどお伝えしたように、オートメーション化がすすむにつれて、人の働く機械がどんどん少なくなります。

このままでは現存の職種で残されるのは、技術・開発系の仕事だけかもしれません。

しかし人として、機械にすべての仕事を奪われてはいけないのです。

人にしかできない仕事はたくさんありますし、今後は人にしかできない仕事を作り出す必要があるでしょう。

例えば、最近では機械が大量生産したものより、数量は限定になりますが、人が手作りをした商品・サービスが売れるというケースも多々あります。

学校で配布されるのような「職業ハンドブック」などに掲載されている現存の仕事は、どんどんなくなっていく可能性がありますので、今後どのような商品・サービスが求められるかを考えられるような幅広い視野をもつことが求められるのです。

4. まとめ

今回は、人の仕事は将来的にどうなるのかについて考えました。

今あなたが携わっている仕事は、将来的に機械が行なうようになり、人の職業ではなくなっている可能性が高いです。

「そんな時代くるわけない」と思わっている方がいらっしゃいますが、そんな考えられないことがこれまでに起きていることを確認してください。

昔の人はネットのような便利なものが普及するなんて、誰しもが考えませんでしたし、ネットを考えた人は当初、周囲の人から「そんなことが実現できるわけがない」と批判されていました。

でも今の時代、ネットがなければどの仕事も成り立たないほどになっています。

機械に仕事が奪われる中、人でなければできない仕事はたくさんありますし、人しかできない仕事を自分で作り上げていく必要がある時代にきているのです。

生徒たちが力強く未来を渡っていくために、教育現場の方は幅広い見解をもつ必要があります。

今回の記事を参考に、今後の仕事や職業について考えてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

中学3年生に対して高校で履修する政治分野・国際分野の指導をし終えたので、残りの授業で経済の授業を進めています。

人が生きていくうえで、一生付き合わないといけないお金。

今回は中学生とやりとりした経済の話しについてご紹介します。

2. 日本と外国の経済の授業の違い

今日から中学3年生に経済の話しをし始めているのですが、いきなり決められた学習内容に入っても興味・関心がわかないですので、まずは身近なお金にまつわる話しをしました。

みなさんも学校の社会科の授業で経済の話しを学んでいるのですが、日本の中学・高校で受ける経済の授業と、外国で受ける中学・高校の経済の授業には、以下のように大きな違いがあります。

日本の中学・高校の経済の授業

日本の中学・高校で学ぶ社会科の経済の授業は、大まかな国内・国外でのお金の流れを学ぶスタイルが一般的で、最終的には入試問題が解けるような学習指導を行ないます。

つまり身近なお金の話しにはあまり踏み入れることはありませんし、ましてや収入の話しとなるとモラルを考えて、相手に聞くことを避ければ、聞かれても濁して返答しないことがほとんどです。

とくに教育現場ではお金の話しをすることそのものがタブーとされています。

確かに国内・国外のお金を流れを理解させることは大切ですし、入試問題で点数をとらせることも大切でしょう。

しかしそもそもの根底として、身近なお金の話しをしないで、国内・国外のお金の流れやしくみを理解させる「順序」に違和感を覚えますし、生徒が生きていくうえで必要なのは、国レベルのお金の流れではなく身近なお金の流れです。

そこにあまり触れずに経済の話しをしても、生徒たちは「経済」に対するイメージもわきませんし、自分にとって身近な単元であると認識をもつことすらできません。

これが日本の中学・高校で行なわれる経済の授業ですので、お金に対する価値観や未来のお金の使い方を考えないまま生徒たちは卒業していくのです。

外国の中学・高校の経済の授業

例えばアメリカのある中学・高校では、授業の一環として、小切手の書き方、ビジネスの仕方、マーケティング、お金の管理方法、投資の仕方まで学びます。

今日の授業では、小切手の意義や使い方を説明すると「そんなお金の流れがあるんだ」と興味・関心をもって聞いている生徒がほとんどでした。

ビジネスの仕方では、「商品・サービスを売るな。自分を売れ。」「敬語が使えることはもちろんのこと、きちんとしたコミュニケーションがとれるようになろう」と伝えました。

投資の仕方についても、単に働いてお金を得るだけが収入ではないことを実感したようです。

このように外国では、生活に密接で実践的な教育が行なわれているため、中学生・高校生はお金に対するイメージがついています。

どうでしょうか？日本より意義ある教育が実践されていると思いませんか？

3. 家族で家計の話しをする

驚かれるかもしれませんが、生徒によっては保護者が何の職に就いていて、どのように収入を得ているかを知りません。

「保護者の職業くらい分かるだろ？」と思われるかもしれませんが、保護者の職業すら知らない生徒もいるのです。

家庭によっては、子どもに家計の話しをすると外でベラベラ喋るのではないかと心配する保護者が多いですが、子どもに口外しないことを約束させてでも家計については話しをすると、子どもがお金に対する認識が強くなります。

年収・月収および月の支出

生徒は、保護者がどれくらいの年収・月収があって、どれくらいの支出があるのか把握していません。

例えば月収から、月にどれだけの支出があるかを話してみてはいかがでしょうか。

月の支出には、住居費、食費、光熱費、通信費、ローン返済、子どもがいる場合は養育費などもかかります。

月収に対して、月々の支出がいくらかなのかを知らせることで、節約する気持ちが芽生えるかもしれませんし、ものやサービスに対する対価がどれくらいなのかを把握することができるでしょう。

とくに今日の授業で、生徒にとって衝撃が大きかったのは、今通っている学校の学費です。

年間の学費について把握している生徒もいましたが、それは全体の一握り。

保護者が学校に支払っている費用は、年間80万円ほど(積立金などは除く)。

中高一貫教育の学校ですので、6年間で80万円×6年間＝480万円を支払っているのです。

今受け持っているクラスは中学3年生で、この4月からは内部進学で高校生になりますが、高校への入学金が20万円ほどかかりますので、結局生徒が高校に進学するためには100万円ほど必要になります。

この事実を知った生徒は顔つきが変わっていました。

「この学校学費高いねん」という声があがると思いきや、どちらかというと「授業にきちんと取り組もう…」「うちの親そんな金払ってるんや…」という反応がほとんどでした。

さらに生徒自身が保護者になったとき、1人の子ども0～22歳まで育てるときの養育費について考えさせました。

1人の子ども0～22歳まで育てるときの養育費は、22年間平均で約1460万円。

ここに学費が加わりますので、私立中高大へ進学すると、1人の子ども0～22歳まで育てる場合に約3000万円ほどかかるのです。

それを知った生徒は、保護者に対しての感謝を示す声がありました。

このように年収・月収と支出について家庭で考えることにより、子どものお金に対する価値観が変わるのは間違いありません。

住宅ローンについて考えさせる

最後に話しのは住宅ローンについてです。

住宅ローンはおおよそ3～35年でローンを組みのが一般的で、これも支出に含めなければいけません。

家庭でいくらのローンを組んで、月々いくら支払っているのか、また利息を含めた総支払額はいくらなのかを話すといいでしょう。

ちなみに35年ローンで利息が0.68%、3000万円借り入れたときの総支払額は約3370万円、月々の支払いは80825円となります。

利息についての見方もさまざまで、370万円「も」利息がつくと見るのか、35年で370万円ということは1年で約10万円、1ヶ月1万円程の利息と考えるのかは、生徒によってそれぞれでした。

「借入期間を短くする」「頭金を多くすればどうか」という意見もありました。

ローンについて積極的に発言する生徒もいれば、ローンのことを初めて知る生徒は他の生徒の発言に刺激を受けていたようです。

日本では「ローン＝借金」「借金＝悪いもの」というイメージが強いですが、借りたお金を期日通りに返済すれば何も悪いことはしていません。

ただローンを組んで購入するときは、本当に必要なものか、滞りなく返済できるかを十分に考えてから組むことを伝えました。

次回はもう少しお金のことについて考えさせたいと思います。

4. まとめ

今回は中学生とやりとりした経済の話しについてご紹介しました。

自分も中学・高校のときにこんな話しを聞いていれば、少しは自分のお金に対する認識がかあったかもしれないと思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

学校は実社会で強く生きていく「人」を育てるところ。

経済はお金の話しをする単元ですので、生徒にお金のことを考えさせるのは当然です。

日本では教育現場でのお金の話しはタブーである雰囲気がありますが、お金のことを理解させないまま、お金に関して無知なまま、生徒を実社会に送る出すことはできません。

今回の記事を参考に、一度家庭で家計についてお話しされてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

高校生・大学生ともなると、将来の目標を明確にしている生徒が多いですが、ほとんどの生徒はどこかの会社に就職することを目標にしています。

日本の場合、生徒の中に「起業する」という人はほとんどみられません。

今回は欧米や日本の起業について考えます。

2. 日本の生徒のゴールは「大学」「就職」

高校生や大学生に「将来の目標は何ですか？」と尋ねると、「○○大学へ進学したい」「○○会社に就職したい」「○○になりたい」と答える人が多いです。

どの答えも自分の将来を見据えていていいのですが、大切なのは、なぜ大学へ進学したいのか、なぜその会社に就職したいのかを明確に考えさせること。

目標が明確であるほど、目標に向かって人は進み続けることができるのです。

教育現場で行なわれる「教育」の目的とは？？

勤務校の大学合格者をみると、いわゆる偏差値の高い大学へ合格している生徒がたくさんいます。

合格するまでに、かなりの努力をしていたに違いありません。

教育現場も、生徒を合格させるために授業を行ない続けているのです。

ただ今の教育現場はもう少し視野を広く持たなければいけなくて、生徒を大学に合格させることをゴールとするのではなく、社会で活躍できる人材育成するというところまで視野を広げる必要があります。

偏差値が高い人＝社会で活躍する、仕事で成功するといった方程式は成り立ちません。

社会で活躍するためには「偏差値」をあげる教育をするより「経験値」をあげる教育を行なう必要があるのです。

本来学校は、基礎学力を身につけ、人間教育を行なうところであり、受験指導に全力を注いで高い大学合格率をたたき出すところではありません。

それが当たり前になっている今、教育現場のゴールが「大学進学」としているところが多いのです。

教育現場の職員会議でも「今年度の目標は国公立大学合格者を○○○人にすることです」という話しを耳にしました。

そのために教師一丸となって教科指導に全力を注いで…、生徒を志望校に合格させて…、これは本当の人間教育ではなく、塾や予備校がやっていることです。

なぜ学校で働いている教員・教師は、その職に就いたのでしょうか？？

生徒を志望校に合格させるためなのでしょうか？？

それが教員・教師になった理由であれば、塾や予備校の講師になるべきです。

私は長年、塾講師をやっていましたが、生徒を志望校に合格させることが自分のやりたい教育ではないと思い、学校の教員・教師になりました。

教育現場としての、本来の目的を見直しするべきでしょう。

教育現場で昔ながらのレールを敷いてはいけない

日本では、高校→大学→就職という進路を基本として、教育現場で進路指導が行なわれています。

教員・教師は「就職するためには大学へ行きなさい」という指導を生徒にします。

生徒が将来の目標が明確でなくても「とにかく大学へ行きなさい」と言うのです。

学校方針に合わせてそのような指導をしているのかもしれませんが、大学こそ何の目的もなく進学するところではないですし、仮に生徒が明確な将来の目標をもっている場合、その目標を達成する手段は大学進学しかないのでしょうか？？

例えばパイロットになりたい場合、「大学進学→航空会社就職→パイロット養成を受ける→パイロット」という進路もあれば「高校卒業→短大または大学または自衛隊→航空大学校→航空会社就職」という進路もあります。

生徒が「○○に就職したい」と明確に決めている場合、その会社の採用条件として「4年制大学を卒業していること」とあれば、大学進学を促さなければいけませんが、そうでない限り、教員・教師側が大学進学をすすめる理由を明確にするべきなのです。

「大卒と高卒では給料やボーナスの金額が違うから」という理由をつけるのであれば、教員・教師は、その会社の給料・ボーナスについて知っているのですか？調べたのですか？？

「大卒と高卒では昇進にも関係してくるから」という理由をつけるのであれば、教員・教師は、その会社の昇進について知っているのですか？調べたのですか？？

「一般的にそうだから」という理由では禁物です。

「一般的」は、時間とともに変化していますし、今の実力社会では学歴に関係なく、仕事の能力に応じて給料やボーナスを決めているところが多くなっています。

昇進についても、実力がある者が昇進の対象で、学歴は関係ありません。

また高校・大学卒業後の進路は、就職だけでなく「社長になりたい」など、起業を目指している生徒も少なからず存在するでしょう。

昔ながらの敷かれたレールに沿った進路に導くことは、今の時代に合った指導ではないのです。

3. 欧米の起業率は日本の約2倍

生徒の多くは、昔の古い日本のスタイルを周囲の大人たちに刷り込まれているため、大学に行って就職する進路をたどろうとする人が多いです。

その生徒は、大卒で就職すれば一生安泰、とくに公務員であればリストラもなくボーナスも良いと勘違いしています。

今の時代、公務員のリストラが見受けられるようになっていますし、大卒で就職すれば一生安泰なんて何十年前のことを言っているのですか。

会社企業はいつ・どこが倒産してもおかしくないですし、いつリストラしてくるか分かりません。

会社企業の経営が悪化すれば、正社員であっても平気でリストラする時代です。

もちろん会社企業は人的保障などしてくれませんので、倒産・リストラ後の収入は、失業保険に頼ることになります。

だから私は生徒に「正社員で就職しても、自分ができる複業をするべき」と伝えるのです。

生徒の周りの大人たちが、今の社会情勢を知っておかなければ、生徒は古い昔の情報を鵜呑みにして、将来不利益を被る可能性があります。

本当に就職するのが安泰なのかを、教育現場は伝える必要があるでしょう。

就職ではなく「起業」という道がある

日本で起業の話しをすると、以下のような反応がみられます。

●就職のように安定した給料が得られない

●成功しなければ全く収入が得られない

●軌道に乗せるまでに時間がかかるし、軌道に乗る保障がない

日本で起業というと、あまりいいイメージがもたれていません。

しかし街なかにいる会社企業は、誰かが起業したものですので、意外に起業している割合は多いのです。

ただ日本の起業率(開業率)は4.6%なのに対して、アメリカで9.3%、イギリスで11.4%、フランスで15.3%となっています(いずれも2012年)。

とくに起業率が高いフランスでは、資本金ゼロ、売上が0だったときの税金を免除、税優遇措置をとっており、起業しやすい環境が整備されているのです。

会社企業で自分のやりたいことを実現するためには、他の社員や経営陣を説得させる必要がありますが、起業すれば自分が思い描いたものを、そのまま実行に移すことができます。

もちろん失敗することもあるでしょうし、軌道に乗らないこともあるでしょうけど、それは勤め人にだったとしても、倒産やリストラを受けるのと同じです。

自分のやりたいことを形にできるのは、起業することが最先端でしょう。

とはいっても、教員・教師は、起業したことがない人ばかりですので、起業したいという生徒にも対応できるように、起業についても学んでおく必要がありますし、可能であれば起業してみるのもいいのではないでしょうか(公務員の教員・教師は起業してはいけません)。

生徒に就職だけでなく、起業という選択肢を広げられるような教育ができることで、社会情勢を知っておくことの大切さを認識できるはずです。

4. まとめ

今回は欧米や日本の起業について考えました。

欧米では、自分のやりたいことを形するために、就職の道を選ぶのではなく、起業の道を選ぶ人の割合が多いことがお分かりいただけたでしょうか。

生徒の考えている進路を尊重するのは、周囲の大人がやらなければいけないことです。

ただ就職だけでがすべての道ではないと伝えること、もし起業したいという生徒が存在した場合に応対できるようにするのも、今後の教員・教師の課題となるでしょう。

教員・教師は、敷かれたレールに生徒を導くのではなく、幅広い視野をもった生徒に育成することが、本来の教育現場の役割です。

偏差値の高い大学に固執した教育が、本当に生徒のためになっているのか、深く考えてみてはいかがでしょうか。