1. はじめに

会社企業・店舗・私立学校はお客様・生徒から利潤を得ることで経営が成り立ちます。

一度お客様・生徒を集められたからといって、安心しているとすぐにお客様・生徒は離れていきます。

今回は経営を上向きにさせるために、集客・生徒募集を途絶えさせない方法について考えましょう。

2. 経営を上向きにさせる方法とは？？

会社企業・店舗・私立学校の経営を上向きにさせためには、どのような方法を撮るべきなのでしょうか？？

ここではいくつかの視点から経営について考えていきます。

新しいものへの研究・開発を怠らない

商品・サービスを販売して利益を得ている会社企業・店舗・私立学校がやらなければいけないのが、新しいものを常に研究・開発することです。

例えばアップル社は1～2年に1度、新しいiPhoneの発表・販売をしています。

また自動車についてもほとんど車種で4～5年程でマイナーチェンジやフルモデルチェンジを行なっているのです。

なぜ新商品・サービスが出されるのかというと、同じ商品・サービスを販売し続けていると、いずれかはその商品・サービスは飽和状態になり、その商品・サービスを購入するお客様がいなくなります。

経営を上向きにさせるためには、常に次の商品・サービスの研究・開発を怠ってはいけません。

連日「新教育」についての記事を更新しておりますが、『「新」教育』も現在は新しい教育かもしれませんが、時間の流れはあっという間で、新教育もすぐに「新教育」ではなくなるでしょう。

新教育は複数の学校でも実施されていますので、他の教育現場で行なわれていない教育こそが、真の新教育、つまり「最新教育」なのです。

国内の「最新」は外国では「古い」もの？？

最新の商品・サービスは日本国内で生まれるときもあれば、外国で生まれるときもあります。

会社企業・店舗・私立学校の経営陣がやらなければいけないことは、未来の社会情勢を鑑みた商品・サービスを生み出すことです。

しかし未来の社会情勢は誰にも見えません。

ただ未来にどのようなものに需要が求められるかは見ることができます。

そのためには国内ばかりをみるのではなく、外国を見ることが必要です。

私はアメリカのカリフォルニア大学やスタンフォード大学へ教育の視察へ出向いたことがあるのですが、日本では行なわれていない画期的な教育が行なわれており、これはぜひ日本に持ち込むべきだと思い、自分の授業で実践したことがあります。

ネットで外国の様子を見るのではなく、社員が実際に外国へ出向いて、自分の目で見て、肌で感じることが、最新商品・サービスの開発につながるのです。

それを持ち帰って社内研修で他の社員に伝えるのはもちろんですが、できることなら社員自身も外国に出向いて体で感じることが最も重要です。

日本は広いようでせまい国ですので、ぜひ外国で扱われている商品・サービスに視野を向けてください。

3. 集客・生徒募集を途絶えさせない方法とは？？

先ほどは最新の商品・サービス研究・開発について考えました。

まずは自社の商品・サービスが整っていなければ集客・生徒募集することはできません。

最新の商品・サービスを用意しておくことはもちろんですが、これまで販売されてきた商品・サービスを好んでいるお客様もいらっしゃいますので、既存の商品・サービスも残しておく必要があるでしょう・

そして実際に集客・生徒募集をするわけですが、具体的にどのように集客・生徒募集をすればいいのでしょうか。

ホームページは必要不可欠

集客・生徒募集をするためには、お客様・生徒が自社をいつでも閲覧できる環境を作らなければいけません。

そこで必要不可欠なのがホームページです。

ネットが普及した今、ホームページがなければ集客・生徒募集は見込めません。

ホームページの内容が充実していることはもちろんのこと、ホームページは見た目も重要です。

またWell-being Marketing Japanでも行なっているSEO対策をホームページに施すことで、より自社を検索してもらうことができます。→ Well-being Marketing JapanのSEO対策

ホームページが1つあるだけで集客効果を発揮することができるのです。

企業説明会・進学説明会で自社をアピール

会社企業・店舗・私立学校を直接第三者へアピールする機会があるのなら、その機会には必ず参加するようにしましょう。

そのときに前述しました自社の商品・サービスをアピールするのです。

商品・サービスを売る前に人間関係をつくる

商品・サービスを売りたいのは、売り手の気持ちです。

お客様は他の商品・サービスも吟味したいですし、強く購入を求められると避けたくなります。

商品・サービスを売ることに専念するのではなく、後日お客様から問い合わせをいただけるような人間関係を作ることを目標にしましょう。

人間関係ができれば、商品・サービスの売り上げにつながる可能性がグンとあがります。

商品・サービスの購入を迷っているお客様がいる場合は、お客様の様子をうかがいながらがめつくいくのもありでしょう。

4. まとめ

今回は経営を上向きにさせるために、集客・生徒募集を途絶えさせない方法について考えました。

会社企業・店舗・私立学校が生き残りをかけるためには、経営を軌道に乗せて安定させる必要があります。

私も学習塾を立ち上げて経営をした経験もありますし、現在はネットでの集客方法について学びながら実践しています。

会社企業・店舗・私立学校側としては利潤をメインに考えざるを得ませんが、お客様に喜ばれる商品・サービスの研究・開発を充実させることで、お客様の笑顔を見ることができます。

今回の記事を参考に、経営を継続させるためにも外国へ出向いた上で商品・サービスの研究・開発を行なうなど、自社のため、お客様のために活動なさってはいかがでしょうか。

1. はじめに

テレビCMや街なかの店舗を見ていると、同じような業種の会社企業がたくさんあります。

お互いにお客様をとられないように価格競争を行なっている光景もみられますが、その価格競争にはメリット・デメリットがあるのをお考えになったことはあるでしょうか。

またみなさんが商品・サービスを購入するときに、安さを重視しますか、性能を重視しますか？？

今回は、価格競争のメリット・デメリットについてお話しします。

2. 価格競争メリット・デメリット

価格競争とは、ライバルにお客様が流れないように、お互いの会社企業が商品・サービス価格を下げて競争することをいいます。

商品・サービスを購入する側からすると、価格は安いに越したことはありませんが、その部分だけに執着するのではなく、もう少し広い視野をもってメリット・デメリットについて考えていきましょう。

商品・サービスを販売する側のメリット・デメリット

まずは商品・サービスを販売する側の立場になってみます。

商品・サービスを販売する側のメリット

商品・サービスを販売する側のメリットとしては、価格競争が起きて商品・サービスの価格を安くすることで、たくさんのお客様が店舗にきてくれることでしょう。

お客様が商品・サービスを購入していくことで、物販事業の場合は在庫を抱えなくて済みますし、店舗にきてもらったついでに、他の商品も購入してもらえる可能性が高くなります。

価格を安くすると店舗側の利益は少なくなりますが、たくさんの商品・サービスが売れるほど、利益そのものは増えていくでしょう。

利益が増えれば、次に販売する商品を仕入れることができますし、仕入れた商品を販売することで、再び利益を得ていく、これが会社企業・店舗の経営を継続させるための基本なのです。

商品・サービスを販売する側のデメリット

価格競争が起きると、定価より価格を下げて商品・サービスを売ることになるため、利益率はどうしても低くなります。

会社企業・店舗は得た利潤(利益)をもとに、次の仕入れをしたり、従業員に対してお給料を払ったり、施設や設備にお金を使っていくのです。

それらに投資する(お金を使う)ことで、次の利潤を得ながら会社企業・店舗の経営を維持していくわけです。

もし会社企業・店舗が得る利潤が少ないと、投資するお金が不足するということですので、経営を成り立たせることが難しくなる可能性が出てきます。

これが価格競争の最大のデメリットで、会社企業・店舗が倒産すると、失業者の割合が高くなりますし、それらが倒産していくと関連企業にも悪影響を及ぼす可能性が出てきて、倒産の連鎖を引き起こす可能性すら出てくるのです。

これが不景気(不況)の始まりになってしまうのです。

商品・サービスを購入する側のメリット・デメリット

商品・サービスを購入する、つまり「お客様」のメリット・デメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

商品・サービスを購入する側のメリット

お客様の立場では、商品・サービスが安いと、それだけ支出が少ないわけですので、誰しもが嬉しく感じるでしょう。

商品・サービスが安いと、まとめ買いする意欲もわきますので、たくさん商品・サービスを手に入れることができます。

商品・サービスを購入する側のデメリット

商品・サービスの価格が安いことはメリットですが、商品・サービスの価格が安いと、品質や性能に落ちているのではないかという懸念が出てきます。

安く販売しているということは、訳ありで商品・サービスの価格を下げていることが考えられますし、もしくは本当に販売者側が利潤をけずって販売していることが考えられるのです。

いずれにしても価格競争が続くと、販売者側も購入者側も不利益を被る可能性があります。

商品を売るにしても買うにしても、均衡価格(適正な価格)の設定が求められるわけです。

3. Well-being Marketing Japanの商品・サービスの価格設定

Well-being Marketing Japanでは、教育事業、IT事業、物販事業、それぞれで商品・サービスを販売しています。

当社も利潤を得るためにそれらを販売しているわけですが、得た利潤のほとんどは投資に使われます。

「投資が投資を生む」という言葉があるように、得た利潤を投資に充てることで、さらなり利潤を獲得することができ、これをくり返して行なうことで、利潤を膨らませることができるのです。

また当社で設定している商品・サービスの価格設定は、均衡価格より安く設定しています。

物販事業のように、ものに使用期限、賞味期限、年数が経過すると価値の下がるものに関しては、価格を下げる場合があるでしょう。

しかし教育事業やIT事業のように、サービスを販売する事業の価格設定を下げることはまずありません。

例え他の会社企業・店舗より価格設定が高くても、価格を下げることはないのです。

なぜなら、価格に応じた商品・サービスを生み出しているわけで、価格を下げるということは、自社の商品価値を自分で下げるのと同じことになってしまいます。

自信をもって商品・サービスを生み出しているわけですので、価格に納得していただいたお客様に、商品・サービスを購入していただくことで、販売者側も購入者側も納得するでしょう。

お客様から商品・サービスを購入していただき、利潤を得ることで、さらに進化した商品・サービスを供給できることを、購入者として理解を深めるところではないでしょうか。

4. まとめ

今回は、価格競争のメリット・デメリットについてお話ししました。

価格競争が起こると、販売者・購入者それぞれにメリット・デメリットがあることをご理解いただけたでしょうか。

商品・サービスの価格が下がりすぎると、会社企業や店舗の倒産につながり、それが連鎖すると国内で不景気が発生する可能性が高まります。

不景気が発生すると、国内で失業率が高まり、仕事が少なくなり、入ってくる利潤も少なくなります。

そうならないためにも、商品・サービスは適正な価格を設定し、購入者側はその価格を理解したうえで商品・サービスを購入する必要があるのです。

今回のお話しを、ぜひ普段の生活に生かしてみてください。