1. はじめに

会社企業で広まりつつある働き方改革。

学校現場でも私立学校を中心に働き方改革を進めている学校もあります。

教員・教師・先生の仕事は多岐に渡り、一刻も早く働き方を改善する必要があるのです。

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介します。

2. 私立学校の勤務形態

私立学校はそれぞれの学校で勤務形態が異なりますので、ここでは私が勤務した複数の私立学校の勤務形態を例にあげます。

私立学校の勤務形態は、以下の3つの雇用形態により異なります。

専任教諭

専任教諭は、会社企業でいう正社員のことをいいます。

複数の校舎をもっている私立学校の場合はその間での異動を設けているところもありますが、基本的には採用された校舎で定年まで働くことになります。

専任講師・常勤講師

専任講師・常勤講師は、会社企業でいう契約社員のことをいいます。

雇用期間が1年と定めているところが多く、1年で雇用が終了する場合もあれば、複数年雇用されることもあり、のちに専任教諭へ登用される場合もあるのです。

業務内容や勤務時間は、専任教諭に準じていることがほとんどですが、月々の給与や賞与は専任教諭より少ない場合が多く、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

非常勤講師

非常勤講師は、別称「時間講師」ともいわれ、配当されている授業時間の勤務が基本です。

専任教諭・専任講師・常勤講師のように校務分掌の割り当てはなく、授業時間に授業をするのですが、定期試験の作成や成績処理といった業務が付随します。

給与は1コマあたりの時間給で支払われ、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

3. 私立学校の勤務実態

私立学校の勤務実態は、それぞれの学校により大きく異なります。

今回は働き方改革に注目して、私立学校の勤務実態についてみていきます。

前提として「働き方改革」は、使用者が労働に関する法律を守りながら、労働者が安心・安全に働けることはもちろん、労働者が抱えるストレスを極力かからず、使用者と労働者が相互に働くことができる職場環境をめざす必要があるでしょう。

私立学校の勤務時間は変形労働時間制を採用

私立学校には「残業」という認識がほとんどありません。

私立学校では放課後の生徒対応、クラブ活動、入試業務、塾訪問など、勤務時間外に拘束される時間がたくさんあり、その都度残業代を申請するのではなく「教職員調整手当」といって、毎月月給の4%分が支給されることで勤務時間外の手当てをまかなっているのです。

ただ私立学校ではさまざまな学校行事があるため、多くの学校では変形労働時間制を採用しています。

例えば入試業務や体育祭・文化祭実施日は勤務時間が長く設定されますが、定期試験実施日のように生徒が午前中しかいない日は、勤務時間を午前のみにして、勤務時間を調整するのです。

要は、労働基準法が定める1日8時間、1週40時間の労働時間を、年間で超えないように調整しつつ、月4日以上の休日を確保すればいいわけです。

働き方改革を進めるにあたって、まずは法人が労働基準法が定める労働時間を遵守しているかを確認する必要があるでしょう。

これが守られていない私立学校・法人は、早急に働き方を改善しなければいけません。

効率の良い業務を図る

労働に関する法律を守るのは大前提ですが、使用者は労働者の負担をできる限り取り除くことに努めなければいけません。

私立学校の専任教諭・専任講師・常勤講師のように、労働者は定められた勤務時間に勤務しておく必要があるのは間違いありませんし、変形労働時間制の採用で、日によって労働時間の長短があるのは理解できます。

しかし労働時間めいっぱいまで勤務させる必要はあるのでしょうか。

私は常勤講師をしていた際、勤務時間内に仕事を終わらせるだけでなく、翌日以降の仕事も早い段階でこなしていたため、勤務終了時間が来るのを待ちぼうけしているときもありました。

正直「早く帰らせてほしいな…」と思うときが多々ありました。

その点、非常勤講師は配当された授業実施時間に勤務していればいいため、授業が終わってすぐ帰ることができますので、自分の時間を有意義に確保することができます。

非常勤講師は、夏休み・冬休み・春休みなど、授業がない日は出勤しなくていいのは大きなメリットです。

とはいっても学校によっては授業がない日であっても「月給で雇用していますので非常勤講師の先生であっても休みの期間は出勤していただく必要があります」なんていう学校もありました。

非常勤講師は私立学校の労働組合に加入する方はほとんどいませんので、使用者側からそう言われると従わなくてはならない状態になってしまうともいえます。

前述のように多くの私立学校は変形労働時間制を採用していますが、その制度だけでなく裁量労働制の導入も視野に入れることで、教員・教師・先生の負担はウンと軽くなるはずです。

使用者・管理職に余裕はありますか？

私立学校で働き方改革を進めなければいけない典型的な例として、そもそも使用者・管理職が業務に追われていて、教員・教師・先生や学校経営のマネジメントができていないことです。

その学校はとにかく教員・教師・先生に対して細かい規律を守らせている学校で、規律があまりにも多いために、使用者・管理職すらその管理ができていない。

学校全体としてのまとまりがないだけでなく、規律が多い分、教員・教師・先生が決められた範囲の中で仕事をしなければいけないため、仕事の効率が悪くなり、ミスが多発する。

教員・教師・先生のストレスがたまり、毎年退職する人が増え、それに比例して新規で教員・教師・先生を雇用するのですが、新規雇用者には一から新人教育をしなければならない。

私立学校は各学校で新規採用者を募集するのですが、毎年教員・教師・先生募集をかけている学校は何か改善点がある学校ともいえるのです。

使用者・管理職に加えて、教員・教師・先生が効率よく仕事できる環境になっていますか？

労働時間めいっぱい酷使するような労働形態になっていませんか？

その学校に勤めている先生の中には死んだような眼をしながら働いている人もいました。

使用者・管理職の方は、法を遵守しながら労働環境を整えるようなマニュアル通りに動くのではなく、労働者の主張を十分に取り入れながら協議を図らなければいけません。

クラブ活動は外部指導者を雇用すべし

私立学校では、放課後補習や長期休暇中の講習など、通常授業以外にも授業が組まれます。

通常授業以外の授業については、私立学校によって別途手当が支給するところもあれば、手当を支給しないところもあります。

またクラブ活動においては、クラブ顧問に就いている場合は「クラブ手当」が支給されます。

しかしクラブ手当は安いところでは月3,000円というように、クラブ1回あたり数百円の手当にしかなりません。

私も数々のクラブ顧問を務めてきましたが、運動系のクラブ顧問は、その競技の経験者または外部指導者を雇用するべきです。

経験のない運動の指導などできるわけがありませんし、無理な指導はかえって生徒にケガを負わせることになります。

未経験の競技のクラブ顧問を担当した先生の中には、スクールに通ったり、本を見て学びながら見よう見まねでやっている人もいました。

これが教員・教師・先生にとってかなりの負担であることは言うまでもありません。

生徒によってはクラブに入部して実績を作りたい人もいるわけで、クラブで実績を残すためには競技経験者から学ぶことで生徒の上達が早くなります。

総合的にクラブ活動の顧問に該当する教員・教師・先生がいない場合は、外部指導者を雇用することが必要でしょう。

クラブに関しては別の問題もあり、インターハイや地方大会にエントリーする場合、学校のクラブとして出場するわけですので、その学校に籍をおく教員・教師・先生の捺印・承諾および学校印が必要なのです。

このあたりは中体連・高体連などの組織の変革も合わせて進める必要があります。

4. まとめ

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介しました。

学校の教員・教師・先生は職業の中でも、多忙を極める仕事であることは私が実感しています。

自分の時間を取ることができず、かといってものすごく給料が高いわけではない。

しかし生徒が成長する姿や、喜怒哀楽をみることが何よりも楽しさを感じる方が教員・教師・先生になっています。

とくに私立学校は生徒のために力を注ぐ学校がほとんどですが、本当に生徒のために力を注げる学校を組織したいのであれば、使用者はまず教員・教師・先生を大切にしなければなりません。

使用者・管理職は、教員・教師・先生に無理させていませんか。効率よく仕事ができる環境にありますか。勤務時間めいっぱいまで働かせていませんか。

教員・教師・先生も人間です。

無理すれば体を壊します。

体を壊したときの責任をとることを考える以前に、そうならない労働環境を作るのが使用者・管理職の役割です。

「使用者」という表現は「使う者」という意味ですが、だからといって酷使してはいけないことは言うまでもありません。

私が複数の学校に勤務して多くの学校を見る限りでは、働き方改革をしなくていい私立学校はないでしょう。

教員・教師・先生が安心・安全に心地良く働ける環境であると、教員・教師・先生の気もちにゆとりが生まれます。

教員・教師・先生にゆとりができれば、生徒のためになる学校運営ができます。

生徒のためになる学校運営ができれば、自然とそこで働きたい教員・教師・先生が集まり、採用・雇用に困りません。

また教員・教師・先生にゆとりができれば、学校組織が安定し、自然と安定した生徒募集にもつながります。

学校は使用者のものでも、管理職のものでもありません。

教員・教師・先生は今の職場の働き方に不満や不合理があるのであれば、それを一新するために使用者・管理職に伝え、双方で十分協議を重ねていきましょう。

そうすれば生徒のために、よりよい学校づくりができること間違いないです。

この記事を読まれた方で「記事に書いてあるような勤務形態が実現できるわけがない」と多くの方がお思いになるかもしれませんが、多くの学校教員・教師・先生が動くことで、記事にあるような勤務形態は近い将来実現されます。

今回の記事を参考に、生徒のために、よりよい職場環境づくりをしていきましょう。

1. はじめに

学校の先生は生徒の基礎学力を養うことはもちろんのこと、大学入試の合格できる知識・教養を身につけさせる必要があります。

教員・教師・先生は分かりやすい授業を展開するのは当然で、現代はそれ以上の授業力が求められます。

今回は現代で求められる授業力について考えていきましょう。

2. 分かりやすい授業は当たり前

誰しもが学校で教員・教師・先生の授業を受けてきていますが、そのときに自分にとって分かりやすい先生・分かりにくい先生がいたと感じたことでしょう。

私も生徒の立場だったときは同じことを感じていました。

しかし教える立場に立ったときに、自分が学生時代に「授業が分かりにくい」と教員・教師・先生のせいにしていましたが、よくよく考えると自分が基礎学力がないために発展問題を教わっても理解できないことに気づきました。

つまり教員・教師・先生にベクトルを向けるのでなく、まずは自分にベクトルを向けなければいけないと思ったのです。

とはいっても、今の生徒は自分でそれを気づくことが困難ですので、教員・教師・先生がどこから基礎学力を身につけさせるべきかを洗い出す必要があります。

私も担任をしていたときに、自分のクラスの生徒で授業についてこれない生徒がいましたので、教科を問わずどの単元から復習しなければいけないのかを、生徒と一緒に洗い出していきました。

例えば数学の場合、中学校で習う二次方程式が理解できない場合は、一次方程式から見直さなければいけません。

各教科担当者は、成績が伸び悩んでいる生徒をそのままにしてはいけないのは当然のことです。

分かりやすい授業は当たり前

教員・教師・先生が授業内容を分かりやすく教え伝えることは当然のことです。

私は社会科の教員ですので、難解語句について必ずかみくだいて解説します。

また私は生徒たちに「社会科は暗記することが多い教科だけれども、暗記することに徹するのではなく、しくみや流れを理解していく中で暗記するべきものは暗記しよう」と伝えています。

教員・教師・先生として、学習内容を理解させる授業が求められますが、それはあまりにも当たり前すぎることなのです。

意味のない定期試験はやめる

社会科は暗記科目と捉えられており、とにかく暗記さえすれば定期試験で点数がとれる教科という認識が強いです。

それはまったく生徒のためになっていない試験で、生徒は試験が受け終わると、試験を受ける前に蓄えた知識のほとんどが頭から消えています。

多くの学校で「中学生は知識・教養を詰め込まないといけない時期だから、社会科の定期試験は重要語句を問う問題を100問ほど出す」のが当たり前になっており、高校生の定期試験も2年生までは中学校の定期試験と同様に、重要語句を「書かせる」問題が中心です。

高校3年生になると、マーク式の問題を定期試験に導入した定期試験がみられるようになります。

重要語句を文脈をつかんで「書かせる」だけの定期試験に意味があるでしょうか。

生徒によっては定期試験で100問の出題があっても、単純に重要語句を答えさせる出題をしているがために50分の試験時間に対して、開始20分ほどで終わっている生徒がたくさんいるときがあります。

私は試験監督をしている立場上、試験中に寝ている生徒がいるときは、起きるよう促しますが、問題が解き終わって見直しも複数回しているのも分かっていますので、起こすのにも限界があるのです。

せっかく教員・教師・先生は分かりやすい授業をしているわけですから、思考力を問うような問題を出題しなければ、本当の生徒の理解力を図ることができませんし、教員・教師・先生が行なった授業の意味をなさなくなります。

3. これから求められる授業力とは？？

先ほどお伝えしたように、教員・教師・先生は生徒に分かりやすい授業をするのは当たり前です。

分かりにくい授業を展開したり、生徒からの質問に答えられない教員・教師・先生は、生徒からの信頼度はガタ落ちでしょう。

教員・教師・先生は、教材に記載されている学習内容を網羅していることはもちろんのこと、それに関連する知識・教養・解釈をもつことも当たり前です。

ただこれからの授業で求められるのは、塾や予備校のように単に学習内容を分かりやすく教え伝えるだけの授業は、学校の役割に反しているといえます。

「なぜ？」を追求させる授業

小学生くらいまでは、疑問に感じたことはすぐに「なぜ？」と質問してきますが、それが中学生以上になると「授業中は喋らない」という授業スタイルへと変わるため、生徒たちは「なぜ？」と疑問をもつことすら忘れます。

これは非常に危険なことです。

人は常に「なぜ？」を追求しなければ、ものごとの本質をつかむことができません。

社会人も「なぜ？」を追求している人ほど、幅広い視野・知識・教養をもっており、それがアイデアを生み出すための引き出しとなるのです。

教員・教師・先生は、どうしても生徒たちに学習内容を伝えるために一方通行の授業(教員・教師・先生がひたすら話し、生徒は受け身の形で受ける授業)になりがちです。

これは今となっては昔ながらの授業スタイルで、今この授業を体制を続けていると、未来社会に生きる生徒のためにならない授業展開である認識をもたなければいけません。

分かりやすい授業がすべてではない

今は生徒に学習内容を伝えるような授業は古い授業スタイルです。

教材に書かれてある学習内容を生徒に身につけさせたいのであれば、学習アプリなどを使えば身につけてさせることができます。

学校では知識・教養を身につけさせるだけでなく、未来社会を生きるために必要な「考える力」「問いかける力」を養う必要があるのです。

つまり教員・教師・先生が学習内容を踏まえて、生徒がどう思い、どう感じ、どう考え、何を疑問に思っているのかを授業内で聞き出す授業展開が求められます。

そのためには、生徒に「もやもや感」や「ひっかかり」をもたせることで、「なぜ？」という思いを働かせることができます。

「なぜ？」という問いかけが出たときに、教員・教師・先生が安易に応えるのではなく、生徒同士で意見を出させながら、一緒に考えさせる取り組みも必要でしょう。

そして生徒たちに自分たちの意見・考えを自分たちでまとめさせるといいです。

ときおり教員・教師・先生は生徒からの質問を聞き、それに応えるための幅広い見解をもっておく必要があります。

これからは教員・教師・先生が主体となった一方通行の授業ではなく、生徒の活動をどんどん取り入れた授業展開が求められます。

「そんなことしたら生徒の収集がつかなくなるのでは…」と思った時点で、教員・教師・先生として成り立っていないでしょう。

なぜ教員・教師・先生になったのかを追求すれば、今回ご紹介した授業が求められていることがご理解いただけると思います。

4. まとめ

今回は現代で求められる授業力について考えていきました。

生徒が生きる未来社会は、今以上に「考える力」「問いかける力」が求められます。

そのような力を育成するために、従来の詰め込み式の授業スタイルでは生徒は育ちません。

授業を通じて、さまざまな疑問をもたせ、考えさせ、発言させる必要があるのです。

今回の記事を参考に、4月からの授業スタイルを構築されてはいかがでしょうか。