「どんな試験を受けるのだろう」「面接はどんな感じなのかな」

とお思いではないでしょうか。

教員採用試験を受ける場合は誰しもが不安を募らせているものです。

そこで本記事では、筆者が受験した私立中学高校の教員採用試験の内容についてご紹介します。

※受験は直近～15年程前のもので、学校名は公開いたしません。

私立中学高校の教員採用試験の内容

筆者が受験した大阪府の私立中学高校の教員採用試験の内容は、以下の通りでした。

このように、私立中学高校は、学校独自で教員採用試験を行なっており、行なわれ方もさまざまです。

一般には、非常勤講師として教員採用試験を受験する場合は「面接」、常勤講師・専任教諭として教員採用試験を受験する場合は「筆記試験」「面接」の形式が多いといえます。

私立中学高校の教員採用試験の対策方法

上記では、私立中学高校の教員採用試験の内容についてお伝えしました。

次に気になるのが、教員採用試験のレベルではないでしょうか。

ここでは、教員採用試験のレベルについてご紹介しますので、試験の受験をお考えの方は十分に対策をした上で受験してください。

※筆者は関西ですので、関西の事例を基準にお話しします。

筆記試験のレベル

筆記試験のレベルは、おおよそ学校の偏差値や進学実績によって左右されます。

筆者は、上記のA学校～G学校の以外にも私立中学高校の採用試験を受けてきました。

それらを総合的に、大阪府の私立高校偏差値でをもとにみていきます。

偏差値70以上の私立高校

偏差値70以上のコースが設置されている私立高校では、共通テストレベルの問題はもちろんのこと、東大・京大・阪大の記述問題、関関同立以上の問題が解けなければならないでしょう。

マーク方式の試験に対応できるだけでなく、論述問題・記述問題にも対応できるようにしておく必要があります。

偏差値50～69の私立高校

偏差値60以上のコースが設置されている私立高校では、共通テストレベルの問題に対応できることが望ましいです。

マーク方式に対応できることはもちろんのこと、記述問題の場合は、重要語句が書けることなど、教科書のすみずみまで学習内容を理解しておかなければなりません。

偏差値50未満の私立高校

偏差値50未満のコースが設置されている私立高校では、教科書レベルの出題に対応できる必要があります。

重要語句を記述する問題であったり、記号で答える問題が中心でした。

面接試験のレベル

面接試験は「レベル」の差があるわけではありませんので、これまでに質問された内容を、思い出せる限り述べておきます。

本記事を投稿後、さらに思い出したものがあれば、追加投稿します。

その他の出題例

前述のように、私立中学高校の教員採用試験は学校独自で行なっているため、次のような筆者が独特だと感じた出題例についてご紹介します。

世界地図で粘土を使えという学校

世界の大陸の話しをするときに、大陸の一部分を黒板に描いて模擬授業をしたあとに「あなたは当校のレベルを理解して採用試験を受けていますか？うちの学校は単位制も併設しているため、黒板に世界地図を描いたところで、世界観をつかめている生徒は少ないですよ？」と言われました。

さすがどうすればよかったのか知りたかったので「ではどうすればよかったですか？世界地図を見せるべきですか？」と聞きました。

すると「粘土を使ったりして、自分たちで大陸をかたどらせて、世界観をつかませる方法がある」とのことでした。

授業案をその場で書かせる学校

試験開始前に授業案のフォーマットが配布され、試験時間内に50分の授業案を作成しなさいという出題。

大学で指導案を書く訓練はしていると思いますので、その力を発揮しなければなりません。

複数科目の筆記試験を課す学校

一般には、社会科の教員採用試験では、「地理」「日本史」「世界史」「公民」といったように、専門科目の筆記試験を受けます。

しかし、学校によっては社会科の科目から2つを選択させたり、中学社会(地理・歴史・公民)＋高校の専門科目といった受験をさせる学校もあります。

基本的に社会や理科の教員には、自分の専門とする科目がありますので、他の科目も受験しなければならないとなると厳しいでしょう。

受験前に、「社会科で受験するのですが、受験科目は選択できますか」と問い合わせておくのも1つです。

小学校の国語・算数・理科・社会を課す学校

私立中学高校の教員採用試験を受験したのですが、課された試験は小学校の国語・算数・理科・社会の試験。

確かに偏差値は高くない学校ではありましたが、このような試験も実際にありました。

まとめ

筆者が受験した私立中学高校の教員採用試験の内容について、ご理解深まりましたでしょうか。

恥ずかしながら、筆者は私立教員としての力がなく、結果的に複数の私立中学高校を受験する流れになりました。

今思えば、私立中学高校の試験は各校で独自性があるものであると実感しています。

これから私立中学高校の教員採用試験の受験をお考えの方に、役立てていただければ幸いです。

※あくまでも筆者の経験に基づいたものであることをご理解の上、参考になさってください。

1. はじめに

3月に入り、会社企業・店舗・学校では年度末の総仕上げに入っているでしょう。

会社企業・店舗では決算期ですし、学校では来年度の編成などに追われています。

新年度は気持ちや仕事のやり方を一新するチャンス。

今回は、来年度の授業構想でのアクティブラーニング学習について考えていきます。

2. 来年度に向けての授業構想

何十年も教員・教師・先生をやっていると、授業の板書計画やプリントが蓄積されていき、毎年度同じ教材を使うことが可能になってきます。

社会科でも同じ教材を使うことは可能ですが、地理分野では新しい語句や最新統計に更新されますし、歴史分野も名前や年号が変更される場合があるのです。

公民分野では新しい法律や国の制度が扱われますので、社会科では基本的にこれまでの教材を使うことはできません。

私も毎年度の教材を改変していきながら、新年度の授業に臨んでいます。

これまでの自分の授業

これまでの自分の授業は、学年問わずオールパワーポイントの授業を展開しており、スクリーンに映されるスライドは、あらかじめ各生徒に印刷したものを冊子形式に製本して配布しています。

1ページに対して、上のスライドに学習させる内容を記載し、下のスライドは「めもらん」として白紙の状態にしておきます。

授業のときにはスクリーンにめもらんに書くことを何段階かに分けて表示していくので、生徒はそれを書きとる形式です。

メリットとしては、黒板は使わず、教員・教師・先生はBluetoothでパワーポイントを操作しますので、教壇に立っている必要はありません。

私は机間を歩きながら生徒の様子を見つつ話しをしていますので、授業中の生徒の様子を窺うことが可能です。

授業に集中できていない生徒に対しては、生徒の席を通りがてら声かけすることができますので、教壇から個人に対して注意をすることもありません。

教員・教師・先生が教壇に立ちっぱなしの授業の場合、どうしても一方通行の授業スタイルになりがちです。

デメリットとしては、生徒がスライド内の空欄やめもらんに記入するスピードに差があることです。

早い生徒もいれば、丁寧に時間をかけて書く生徒もいますので、ここは「あと○分で書き上げましょう」と促すしかありません。

大学の講義では教授が話していることを聞きながら書き取る機会ばかりですし、社会に出ても第三者の話しを聞きながらメモする機会が多いですので、その訓練を兼ねていると生徒には伝えます。

来年度もパワーポイント形式を継続させるのか、iPadのkeynoteなどのように、もっと効率の良いものに切り替えるのかを検討しています。

これは4月からの教育現場の教育環境に合わせるしかありません。

なぜデジタル機器を使った授業なのか？？

今では企業説明会、学校説明会、会社の会議もそうですが、デジタル機器を使わないところはありません。

デジタル機器を使った説明は、ビジュアル化を図ることができ、視覚的にも聞き手にものを伝えることができますし、話し手もスムーズに話しを進めることができます。

その分、話しの流れが早くことも懸念されるでしょう。

大学や社会に出たときに、突然デジタル機器を使った説明で話しを進められるよりも、中学・高校の段階でデジタル機器に慣れておいたほうが、卒業後に困ることがないからです。

「でもそのような授業形式で生徒の学習内容は定着しているのか」と思われますが、教材に書かれているような学習内容はもちろん定着できています。

ただデジタル機器を用いている目的は、教材に書かれている学習内容をスムーズに伝えるためではありません。

3. デジタル機器の使用＝アクティブラーニング学習の確立

教材に書かれてある学習内容を生徒に伝えるだけであれば、カリキュラムに記載されている学習内容を十分に指導し切ることが可能でしょう。

今年度担当した中学1年生の地理の授業では、教材に書かれている学習内容を伝える以外に、アクティブラーニング学習を導入しても、高校の地理教材にある大学受験レベルの世界地誌・日本地誌を履修できました。

もちろん定期試験も中学地理を超えたレベルですが、クラス平均点が60点を下回ることはありませんでした。

言いかえると、もっとアクティブラーニング学習に費やす時間があるということです。

授業内でお互いの意見をぶつけ合って、教え合って、議論し、分からないことがあればデジタル機器で調べながら、さらに議論を深めることで、教材に書かれていない実社会で起きていることに触れることができます。

個人で議論を深める時間だけでなく、グループで議論させたことをグループごとに発表させることも思案しています。

教員・教師・先生は生徒の話しを聞き、よっぽど逸脱したことでなければ、生徒の意見を受け入れ、最終的に教員・教師・先生なりのまとめをする。

もちろん生徒本人にも自分なりのまとめをさせるのですが、第三者の意見として教員・教師・先生の意見を聞かせるのも大切なことです。

デジタル機器を使用すれば、生徒が第三者に意見を伝えるときにも十分に活用できます。

より質の高いアクティブラーニング学習を確立させるには、デジタル機器は欠かせません。

4. まとめ

今回は、来年度の授業構想でのアクティブラーニング学習について考えていきました。

構想を立てているうちに構想が膨らみすぎて、今からワクワクしています。

新年度が始まるまでにさまざまな情報にも視野を向けて、より生徒が未来社会で強く生きていけるように研究していきます。

1. はじめに

これまで数々の教育現場や会社企業の職場をみてきましたが、そこで気になるのが社長・店長・学校長と社員との距離感です。

職場の雰囲気を大きく左右しているともいえる社長・店長・学校長との距離感。

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきましょう。

2. 社長・店長・学校長は現場統括責任者

中学生・高校生の中には「社長になりたい」という生徒がいますので、「なぜ社長になりたいの？」と聞いてみました。

中学生では「良い生活ができそう」「親が社長だから後を継ぎたい」「かっこいい」という意見が聞かれます。

高校生では「自分で思い描いたものを形にしたい」「自分がリーダーになりたい」という意見が効かれるものです。

これが社会人になり、とくに就職した方は、社長・店長・学校長になれる機会があったとしても、とくになりたいとは思わないという方もいます。

なぜなら、社長・店長・学校長は組織の「長」であり、現場を指揮監督しなければいけません。

その一方で、現場で問題が発生したときに社員とともに問題解決を図るだけでなく、問題が発生した責任を追うのが社長・店長・学校長の役割です。

社長・店長・学校長が責任を取るときに「引責辞任」は最終的な責任の取り方で、まずは問題解決に徹底するべきでしょうし、すぐに引責辞任するのはその場から逃げたいだけで全然責任なんて取れてません。

また今の時代、社長・店長・学校長だからといって、昔のように「自分が長だから上」というような厳しい縦割りを敷いていては社員はついてこないのです。

私も組織の長につく機会がありましたが、長につく経験をしていくと自分のことを見直したり、組織全体に視野を広げる意識をするようになりました。

生徒会長の経験

生徒会は、生徒の意見を集約して学校の行事・活動に反映させるための組織です。

今振り返ると、生徒会長を務めていたときの自分は「自分が生徒会をまとめなければ」「自分が生徒をまとめなければ」「自分が学校をまとめなければ」という気持ちばかりが先走っていたような気がします。

そのため生徒会役員同士でもしばしばぶつかり合いがありました。

当時は「組織内でぶつかり合いが起きるなんて最悪だ」と思っていましたが、今となっては「ぶつかり合い＝意見の主張・交換」ですので、とくに悪いとは思いません。

ただお互い感情を含めて議論を続けると何も生まれないという認識をもつようになりました。

生徒会長を務めたからこそ、このような経験ができたと自負しております。

学習塾での講師育成リーダー

学生のころは数年間、学習塾で講師育成リーダーを務めていました。

ただ講師育成リーダーという肩書きがあっても、具体的にどのような活動をするのかはすべて自分でプロジェクトを思案し、学長に相談・報告するスタイルでした。

思案したプロジェクトは「教科指導方法」「社会人になってからの良識マナーを身につける」「講師間の意見共有」など、さまざまなことを実行しました。

その塾はネームタグに自分の名前だけでなく、自分の肩書まで書かれていたので、誰がどのような立場なのかがネームタグを見れば分かるのです。

ただ自分にとっては肩書きまで載せるのは好ましく思っておらず…。

自分の立場が明らかになると、新しく入ってきた講師に一線を引かれるのは嫌でした。

さきほどのプロジェクトの実行よりも意識したのは、他の講師と一緒に仲良く働くことです。

組織は立場的に上の人が運営しているのではない、社員が活動するから運営が成り立っています。

他の講師と仕事したり、遊んだりして、接する機会をできるだけ多く設けるようにしました。

講師間の雰囲気が良いと生徒の雰囲気がよくなり、相乗効果で学習塾全体の雰囲気がよくなります。

学習塾の雰囲気の良さを一番察知しているのは生徒であり、学習塾の雰囲気の良さは生徒の友達・保護者、そして地域に広がっていくことから、集客効果にもつながっていました。

自分が肩書きを与えられる立場になってみた感想

私は職場の環境に合わせて、上下関係が厳しいところ・そうでないところに合わせる必要がありますし、目上の方には目上の方への接し方があると思います。

それに対して肩書きのある方は、昔のように「自分が上」というようなスタイルでは、社員があなたについてくるとは思いません。

リーダーシップを発揮するのは構いませんが、特定の人物が強い権力をもつようなワンマン経営を行なった結果、社員が離れていき、経営に行き詰った会社企業もたくさんあります。

リーダーシップ＝権力を行使するという方程式は成り立ちません。

社長・店長・学校長と構成員がともに協力し合って運営される組織が望ましいのではないでしょうか。

3. 社長・店長・学校長は現場にうもれましょう

社長・店長・学校長が一番やってはいけないことが、自室に閉じこもって仕事をするということです。

社長・店長・学校長の自室に誰も近づきたいとは思いません。

社長・店長・学校長であっても、社員と同じ部屋で仕事するのが望ましいです。

「そんなことをしたら、かえって社員が気を遣うのでは？」と思われますが、それは社長・店長・学校長がいかに社員から信頼されるのかにかかっているでしょう。

社員とともに仕事することで、現場で何が行なっているかが鮮明になります。

教育現場でもよく見られる光景ですが、上層部の方は実績や数字だけをみて「ここをこうしないといけない、そのためにはこの方法をとるべきだ！」なんてことを言います。

上層部の方ほどよく理解されていると思うのですが、現場ではそのような敷かれたレールに沿った、マニュアルに沿うような方法では解決できないことがほとんどです。

そういった意見を出された方ほど、現場を見ていない方が多いのも事実です。

現場をご覧になっている社長・店長・学校長もいらっしゃいますが、1度現場を見ただけでそれを「現場をみた」とは言えません。

現場は毎日状況が変わるものですので、上層部の方ほど多忙であることは察しますが、生きた現場を見なければ組織の運営・経営は難しいですし、運営・経営の新たな方針を生み出すこともできませんし、最終的には思うように集客・生徒募集することができず、結局経営難になってしまいます。

集客でお困りの組織の多くは、組織そのものの体制から見直さなければならないでしょう。

社長・店長・学校長のような上層部の方ほど、毎日現場にうもれてください。

4. まとめ

今回は社長・店長・学校長が社内・店内・学校内で行なうべき活動について考えていきました。

社長・店長・学校長がワンマン運営している組織ほど、上層部に意見を伝えることができず、集客や生徒募集に影響を与え、それを上層部が社員に責任を追及するような悪循環が起きている組織は今後続きません。

私は実際にそのような教育現場をみてきましたし、職員室の雰囲気で「この学校は今後伸びるか伸びないか」がおおよそ見えるときがあるほどです。

運営が軌道に乗っている会社企業・店舗・教育現場は、上層部と社員の距離が近く、お互い意見交換・共有できていること。

そこから社内・店内・学校内の雰囲気の良さが組織内に伝わり、それがお客様・生徒に伝わることで集客・生徒募集にもつながるのです。

あなたが属している組織はどんな雰囲気で、どんな体制ですか？

今回の記事を参考に、あなたが属している組織を見つめてみてはいかがでしょうか。

1. はじめに

学校などの教育現場は生徒に人生を考えさせる場所。

授業を通して、自分の人生を考えさせながら「生きる力」を養っていきます。

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介します。

2. 生徒に自分の将来の家計を考えさせる

最近は毎日の授業で、気が付けば詰め込み式の授業をやっていることはなくなった今日この頃。

教員・教師・先生になりたてのころは、教材に書かれてある知識・教養を自分で予習し、それを生徒たちに分かりやすく詰め込む形の授業をしていたように思います。

ただそれは学校で行なう授業方式ではなく、学校では知識・教養を踏まえて生徒の将来に反映させられる教育を行なわなければいけません。

今は知識・教養を伝えるのはもちろんですが、生徒に自分のことや社会のことを考える時間をたくさんとれるようになりました。

中学1年生の地理の授業でも「家計」について考えさせています。

「地理の授業でなぜ家計？？」と思われますが、社会科の地理・歴史・公民の科目は単に科目に分けられているだけで、実はすべてつながりをもっているのです。

ここでは今回の授業のやり取りについてご紹介します。

人口から考えさせる将来の家計

現在の勤務校では、中学1年生に対して中学地理を学ばせるのではなく、高校で扱う地理Bの学習指導を行なっています。

そこでは以下のようなグラフが出てきます。

この図から読み取れるのは、2015年現在で日本の人口が約1.2億人、2060年推計の日本の人口は1億人を切っています。

年齢層では、年少人口・生産年齢人口がさらに減少し続け、老年人口が増加している「超高齢社会」がますます進行することがお分かりいただけるでしょう。

そこで生徒にこの図から読み取れることを自由に発言させます。

生徒「生産年齢人口が減っていくと誰が働いてものをつくるの？」

→他生徒「AIをもったロボットちがう？」

→他生徒「やっぱり人が働く場はAIに奪われていくんかな…」

私「老年人口が増えていくとどんな社会になっていくでしょうか？？」

生徒「ものやサービスが生み出されなくなる」

生徒「高齢者にあてる税金が増えそう」

さまざまな意見が出てきましたが、税金の話しが出てきましたので、ここで年金や税金の知識・教養をつけさせました。

労働者になったときは、都道府県税・市町村税を合わせた「住民税」、所得に応じて納める「所得税」、そして国民全員には「国民年金」、勤務労働者は「厚生年金」、公務員・私学関係では「共済年金」に加入する必要があります。

国民年金ついては、20～60歳までの国民が全員加入しなければならず、単純計算で40年間×12ヶ月＝480ヶ月間、年金掛け金として毎月16,340円ずつ納付しなければいけません。

総額にすると約780万円にもあります。

しかも年金を受給できるのは65歳ということを生徒に伝えました。

生徒「ん？60歳で定年退職して65歳まで年金がもらえないんやったら、5年間はどう生活するの？」

→他生徒「もしかしてパートとかアルバイトせなあかんの…？？」

私「最近では定年年齢を65歳まで引き上げている会社企業も増えていますよ」

生徒「そんな歳まで働かないといけないんですか？！」

私「65歳ならまだしも、13歳のみんなが50～60代になると定年が70歳くらいまで引き上げられているかもしれません」

生徒「働くと住民税や所得税を払い続けることになるんですよね…？？何か何のために働いているのか分からなくなりますね…」

こんなやりとりの中、生徒たちは自分の将来の家計についてそれぞれで考えていました。

将来自分はどのように生きるか？？

前述のことを考えさせた結果は、多くの生徒の意見は「海外へ移り住む」と言っていました。

生徒がタブレットをもっているのであれば「ではどこの国に移り住むのがいいですか？地図帳をみて世界にある国をピックアップして、各国の税金や保険の制度を調べてみましょう！」と言えるのですが、勤務校はその環境にありません…。

しかし日本を捨てさせるわけにもいきませんので、地理から日本の税制や保険の制度を理解させたうえで、自分たちの将来を試行錯誤させました。

生徒「税金とか保険でお金がなくなるのは分かったんで、たくさん稼げばいいってことですよね？」

私「そうもいかないんです…。日本は所得が多い人ほど所得税が多くかかるんです…」

他生徒「累進課税のことですか？！」

私「そうそう。よく知ってるね！年収1800万円を超えると45%が所得税がかかります」

生徒「45%？！約半分もとられるんですか…。ますます働く意味が分からない」

私「野球選手も年俸5億円って言われても45%は税金で支払っていますからね…」

生徒「…」

このあとも何かいい解決策がないのか、生徒自身で考えていました。

「考える」という行為はすごく大切で、それが生徒にとって良い方向に進むことになるのです。

3. まとめ

今回は中学1年生の地理の授業で家計について考えさせたアクティブラーニング学習の一例をご紹介しました。

人は「考える」ことによって進歩していくものです。

教育現場は生徒に「考える」環境を供給しなければいけません。

考えるくせがついている人は、自分の人生を大きく切り開くでしょう。

これからも生徒にさまざまな視点から物事を考えさせていきたいと思います。

1. はじめに

以前より増して、日々新教育を意識した教育を教育現場で実践しています。

実践しながら思うこと・考えることがどんどん増えていきました。

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えていきましょう。

2. 新教育の実践―アクティブラーニングの導入―

私の以前の授業スタイルは、アクティブラーニングといえるほど授業中に生徒間の意見交換などのやり取りはありませんでした。

しかし最近では、授業時間内のどこかで生徒同士で意見を交換させる時間を設けようとしています。

中学3年生「公民」の一例

現在指導している中学3年生の「公民」は、高校で履修する「現代社会」の内容を中心に進めていますので、いわゆる先取り学習の形式です。

授業では高校現代社会で扱う重要語句を中心に扱いながら、アクティブラーニングも怠ることなく導入しています。

今は経済分野で収入と支出の話しをしており、収入の中には勤労所得、個人業主所得、財産所得があり、その他国民年金によるお金も収入にあたるのです。

「現代社会」に重要語句として“国民年金”があるのですが、生徒の多くは自分が高齢者になったときに、国から年金が支給されるかを不安に思っています。

未来社会を生きる生徒には国民年金の現状を知らせつつ、次のことを伝えました。

国民年金は国の制度であり、20～60歳が月に16,340円(2018年)支払い、65歳から年金を受給するしくみです。

これは教材に書いてある話しです。

ただ国民年金は40年間満額支払ったとしても、65歳から受給できる年金受給額は月64,941円。

満額支払っていなければ、受給金額は減らされてしまうのです。

それだけでなく国民年金は25年以上、年金を納めていなければ年金を受給することができませんが、このことは社会人でも知らない方が多くいらっしゃいます。

つまり年金を24年11ヶ月分納めていたとしても、65歳以上の年金受給額は0円です。

これらを知識・教養として伝えると、生徒は顔色を変えたように生徒同士で話し合いを始めました。

生徒「年金が受け取れないってどうやって生活したらいいん？？」

→他生徒「死ぬまで働けってことか…」

→他生徒「働けるだけ働いて、働けなくなった生活保護を申請すればいいんちゃう？」

→他生徒「先生、生活保護ってどれくらいお金もらえるんですか？？」

本当は生徒に調べさせたいところですが、生徒が個々にタブレット端末をもっているわけではないので、ここは私が答えをいいます。

私「生活保護は地方自治体や世帯形態によって受給額が異なって、東京都に住む単身世帯で月額134,000円程かな」

生徒「それやったら国民年金より受給額多いから、生活保護受けたらいいやん」

→他生徒「いやいや、生活保護って税金から支給されてるんやぞ？それは違うやろ」

→他生徒「そもそも年金がきちんと払われたら生活保護は関係ないやろ」

このようなやり取りが5分程続きました。

国の制度については、生徒たちはこれから知っていくことがたくさんありますので、生徒たちの話し合いの中で、必要な知識は私が小出しにしていきます。

理想は生徒1人がタブレットをもっていて、分からないことがあれば自分たちでそれを調べてほしいものです。

そうすることで、生徒がネットで調べたページが信憑性の高いサイトを見ているかもお互い確認できるでしょう。

個人が書いたようなブログは信憑性が高くありませんし、政府や会社企業が書いた情報であれば信憑性が高いわけですからね(←情報リテラシーといいます)。

このようにアクティブラーニングが進んでいくと、さまざまな視点からものごとを考えることができるのです。

実は生徒は学ぶことが好き

生徒は詰め込み式の授業をすると、おもろなさ、眠たさを全開に出してきます。

しかしアクティブラーニングだと、自分が発言しなくとも、他の生徒が言っている発言に耳を傾けたり、話し合いの流れを理解したりしています。

アクティブラーニング学習は、詰め込み式の授業より画期的であり、アクティブラーニング中の生徒をみていると自分で考えたり、発言することで生き生きしているのです。

その姿をみると、生徒は実は学ぶことが好きなんだと感じます。

その姿勢を成長させるためには、今回の私の授業のようにアクティブラーニング学習の中に、伝えるべき知識・教養を入れていくのが理想だと思います。

そうすれば生徒も自分で「なぜ？」という疑問を解決することができ、意欲的に学習に取り組むのではないでしょうか。

3. 教科の枠組みを超えた新教育

中学・高校では国語・数学・理科・社会・英語の主要5教科を中心に授業が展開されています。

学習指導要領も5教科に区分されていますが、新教育では教科ごとにアクティブラーニング学習を行なうのではなく、教科の壁を取り払って、未来社会に生きる生徒を育成する必要があるのです。

例えば、社会科の地理の授業では、国語・数学・理科・英語の知識・教養・考え方が必要な場合があります。

そもそも5教科という「型」にはめて生徒を育成するやり方そのものを変えていかなければならないでしょう。

そうしなければ、新教育のアクティブラーニング学習を実現させることができません。

社会科の授業であっても、他教科の先生に入ってもらって、融合的にアクティブラーニング学習を確立させることで画期的なアクティブラーニング学習になります。

私立学校の教員募集の行なわれ方も、社会科では「日本史を専門とする方」と科目が限定されて募集されています。

大学受験指導や中学高校の入試問題の作成をするときに、専門性の高さは必要でありますから、そのことを視野に入れて科目を限定した募集をしているのでしょう。

しかし専門科目しか指導できない教員・教師・先生は、アクティブラーニング学習を実施するときに視野や解釈がせまくなることが多いに予測されます。

私は社会科の地理・日本史・世界史・現代社会・政治経済・倫理すべての科目を指導したことがありますが、その中で見いだせたのは各科目にはすべてつながりがあるということです。

そのため「地理しかできない」となれば、あまりにも視野や解釈がせまく、幅広いものの考え方ができません。

教員・教師・先生がそのような状態で、生徒にアクティブラーニング学習をさせることはできないでしょう。

教科・科目に関係なく、教員・教師・先生全員で、未来社会を生きる生徒を育てあげるのが使命です。

4. まとめ

今回は新教育に必要なアクティブラーニング学習を実現するには何をするべきか考えました。

新教育の実践でアクティブラーニング学習は欠かせません。

アクティブラーニング学習を実現させるために教員・教師・先生は、自分の教科の枠にとらわれるのではなく、他教科の教員・教師・先生と連携を図り、幅広い視野・解釈をもたなければいけないのです。

新教育でアクティブラーニング学習を確立させ、未来社会で強く生きる生徒を育成するのが教員・教師・先生の使命であることを忘れてはなりません。

1. はじめに

学校の先生は生徒の基礎学力を養うことはもちろんのこと、大学入試の合格できる知識・教養を身につけさせる必要があります。

教員・教師・先生は分かりやすい授業を展開するのは当然で、現代はそれ以上の授業力が求められます。

今回は現代で求められる授業力について考えていきましょう。

2. 分かりやすい授業は当たり前

誰しもが学校で教員・教師・先生の授業を受けてきていますが、そのときに自分にとって分かりやすい先生・分かりにくい先生がいたと感じたことでしょう。

私も生徒の立場だったときは同じことを感じていました。

しかし教える立場に立ったときに、自分が学生時代に「授業が分かりにくい」と教員・教師・先生のせいにしていましたが、よくよく考えると自分が基礎学力がないために発展問題を教わっても理解できないことに気づきました。

つまり教員・教師・先生にベクトルを向けるのでなく、まずは自分にベクトルを向けなければいけないと思ったのです。

とはいっても、今の生徒は自分でそれを気づくことが困難ですので、教員・教師・先生がどこから基礎学力を身につけさせるべきかを洗い出す必要があります。

私も担任をしていたときに、自分のクラスの生徒で授業についてこれない生徒がいましたので、教科を問わずどの単元から復習しなければいけないのかを、生徒と一緒に洗い出していきました。

例えば数学の場合、中学校で習う二次方程式が理解できない場合は、一次方程式から見直さなければいけません。

各教科担当者は、成績が伸び悩んでいる生徒をそのままにしてはいけないのは当然のことです。

分かりやすい授業は当たり前

教員・教師・先生が授業内容を分かりやすく教え伝えることは当然のことです。

私は社会科の教員ですので、難解語句について必ずかみくだいて解説します。

また私は生徒たちに「社会科は暗記することが多い教科だけれども、暗記することに徹するのではなく、しくみや流れを理解していく中で暗記するべきものは暗記しよう」と伝えています。

教員・教師・先生として、学習内容を理解させる授業が求められますが、それはあまりにも当たり前すぎることなのです。

意味のない定期試験はやめる

社会科は暗記科目と捉えられており、とにかく暗記さえすれば定期試験で点数がとれる教科という認識が強いです。

それはまったく生徒のためになっていない試験で、生徒は試験が受け終わると、試験を受ける前に蓄えた知識のほとんどが頭から消えています。

多くの学校で「中学生は知識・教養を詰め込まないといけない時期だから、社会科の定期試験は重要語句を問う問題を100問ほど出す」のが当たり前になっており、高校生の定期試験も2年生までは中学校の定期試験と同様に、重要語句を「書かせる」問題が中心です。

高校3年生になると、マーク式の問題を定期試験に導入した定期試験がみられるようになります。

重要語句を文脈をつかんで「書かせる」だけの定期試験に意味があるでしょうか。

生徒によっては定期試験で100問の出題があっても、単純に重要語句を答えさせる出題をしているがために50分の試験時間に対して、開始20分ほどで終わっている生徒がたくさんいるときがあります。

私は試験監督をしている立場上、試験中に寝ている生徒がいるときは、起きるよう促しますが、問題が解き終わって見直しも複数回しているのも分かっていますので、起こすのにも限界があるのです。

せっかく教員・教師・先生は分かりやすい授業をしているわけですから、思考力を問うような問題を出題しなければ、本当の生徒の理解力を図ることができませんし、教員・教師・先生が行なった授業の意味をなさなくなります。

3. これから求められる授業力とは？？

先ほどお伝えしたように、教員・教師・先生は生徒に分かりやすい授業をするのは当たり前です。

分かりにくい授業を展開したり、生徒からの質問に答えられない教員・教師・先生は、生徒からの信頼度はガタ落ちでしょう。

教員・教師・先生は、教材に記載されている学習内容を網羅していることはもちろんのこと、それに関連する知識・教養・解釈をもつことも当たり前です。

ただこれからの授業で求められるのは、塾や予備校のように単に学習内容を分かりやすく教え伝えるだけの授業は、学校の役割に反しているといえます。

「なぜ？」を追求させる授業

小学生くらいまでは、疑問に感じたことはすぐに「なぜ？」と質問してきますが、それが中学生以上になると「授業中は喋らない」という授業スタイルへと変わるため、生徒たちは「なぜ？」と疑問をもつことすら忘れます。

これは非常に危険なことです。

人は常に「なぜ？」を追求しなければ、ものごとの本質をつかむことができません。

社会人も「なぜ？」を追求している人ほど、幅広い視野・知識・教養をもっており、それがアイデアを生み出すための引き出しとなるのです。

教員・教師・先生は、どうしても生徒たちに学習内容を伝えるために一方通行の授業(教員・教師・先生がひたすら話し、生徒は受け身の形で受ける授業)になりがちです。

これは今となっては昔ながらの授業スタイルで、今この授業を体制を続けていると、未来社会に生きる生徒のためにならない授業展開である認識をもたなければいけません。

分かりやすい授業がすべてではない

今は生徒に学習内容を伝えるような授業は古い授業スタイルです。

教材に書かれてある学習内容を生徒に身につけさせたいのであれば、学習アプリなどを使えば身につけてさせることができます。

学校では知識・教養を身につけさせるだけでなく、未来社会を生きるために必要な「考える力」「問いかける力」を養う必要があるのです。

つまり教員・教師・先生が学習内容を踏まえて、生徒がどう思い、どう感じ、どう考え、何を疑問に思っているのかを授業内で聞き出す授業展開が求められます。

そのためには、生徒に「もやもや感」や「ひっかかり」をもたせることで、「なぜ？」という思いを働かせることができます。

「なぜ？」という問いかけが出たときに、教員・教師・先生が安易に応えるのではなく、生徒同士で意見を出させながら、一緒に考えさせる取り組みも必要でしょう。

そして生徒たちに自分たちの意見・考えを自分たちでまとめさせるといいです。

ときおり教員・教師・先生は生徒からの質問を聞き、それに応えるための幅広い見解をもっておく必要があります。

これからは教員・教師・先生が主体となった一方通行の授業ではなく、生徒の活動をどんどん取り入れた授業展開が求められます。

「そんなことしたら生徒の収集がつかなくなるのでは…」と思った時点で、教員・教師・先生として成り立っていないでしょう。

なぜ教員・教師・先生になったのかを追求すれば、今回ご紹介した授業が求められていることがご理解いただけると思います。

4. まとめ

今回は現代で求められる授業力について考えていきました。

生徒が生きる未来社会は、今以上に「考える力」「問いかける力」が求められます。

そのような力を育成するために、従来の詰め込み式の授業スタイルでは生徒は育ちません。

授業を通じて、さまざまな疑問をもたせ、考えさせ、発言させる必要があるのです。

今回の記事を参考に、4月からの授業スタイルを構築されてはいかがでしょうか。

1. はじめに

教育業界で、中学受験は親の受験といわれ、高校受験においても保護者と子どもがどこの学校を受験するのかを一緒に考えます。

数ある私立学校の中で、保護者や生徒は何を求めているのでしょうか。

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきます。

2. 変化する学校のあり方

保護者の方がお子さんと学校選びをするときに、学校のどのようなところに注目しますか？

これまで私立中学校・高校を選ぶときは「進学実績」が重視され、偏差値の高い大学への合格率が高いところが選ばれていました。

偏差値の高い大学へ進学できれば、将来安泰するという考えが日本では強く残されています。

しかし現代では偏差値の高い大学へ進学したからといって就職率が良いわけではありませんし、偏差値の高い大学を卒業したからといって将来安泰というのは昔話なのです。

もちろん偏差値の高い大学へ行けば、知識・教養にあふれた人材が集まっており、そこから得られるものはたくさんあるでしょう。

アイデアを出し合う際も、知識・教養がなければいけませんし、それにプラスして人生経験値が高いほど、画期的なアイデアが出てきます。

ただ現代の私立学校は、生徒を大学へ進学させるのは当たり前で、これでは他の私立学校と差がつきません。

今後保護者や生徒が私立中学校・高校を選ぶときに見なければいけないのは、進学実績だけでなく、「学校がどのような教育を行なっているのか」です。

未来社会を見据えた私立学校を選ぶ

あまり耳にしないかもしれませんが、政府は以下のような教育改革を進めています。

●今後の高等教育の将来像の提示に向けたまとめ

●第4次産業革命のインパクト

●Society5.0に向けた人材育成

このように未来社会に生きる子どもたちを、今、どう教育していかなければならないかが議論されているのです。

政府は議論する場ですが、実行するのは教育現場の役割であり、教育を実践する教員・教師・先生は、政府で行なわれている議論を知っていることはもちろんのこと、実践方法を模索しなければいけません。

進学実績だけにこだわるのではなく、子どもたちが生きる未来社会はどのような社会なのか、そこでは何が求められるのかを考え、実践している学校を選ぶことが本当に子どものためになる「学校選び」です。

未来社会を生きる子どものために追求される「本質」

未来社会を生きる子どものために、学校は「どのように教育するのか」ではなく「なぜ教育するのか」を真っ先に考えなければいけません。

例えば、私も授業の中で口癖のように「なぜこんな現象が起きるんだろう？」といった形で、生徒には「なぜ」という問いかけをたくさんします。

「なぜ」を追求すると、ものごとの本質が見えてくるからです。

社会科は暗記科目と思われがちですが、重要語句を分かりやすく説明しているような授業展開では、ものごとの本質は何も見えてきませんし、早い段階で生徒の頭に入った重要語句は消えていくでしょう。

「なぜ」を追求することで、ものごとの本質をつかむことができ、人は本質を見い出したものはなかなか頭から離れないのです。

教員・教師・先生は、教育の本質を見い出すためにも、何事に関しても「なぜ」を追求し、未来社会へ生きる子どもたちを育成するのが重要に任務でしょう。

私は自分の授業スタイルを常々見直すようにしていますし、毎年同じ学年をもつと、同じ内容を指導することになりますが、私はそうならないようにしています。

とくに社会科の授業では現代社会で起きていること、未来社会で起こりうることを授業内容に盛り込む必要があるのですが、昨年起きた出来事と、今年起きた出来事は違いますし、昨年までの未来社会の見え方と、今年の未来社会の見え方も大きく違うのです。

教員・教師・先生は授業力があって当然ですが、自分の授業スタイルについても本質を極める必要があります。

3. 子どもに教育する命題とは？？

教員・教師・先生は仕事として、そして保護者は自分の子どもを育てる義務として、なぜ子どもを教育するのかを考えなければいけません。

とくに教員・教師・先生は「なぜ」教員・教師・先生になったのですか？？

この問いに答えはありませんが、教員・教師・先生として信念をもって職務をまっとうする必要があります。

私が教育現場に携わっている理由は「未来社会を生きる子どもを幸せにするため」です。

この信念は、教育現場に携わってからずっと持ち続けています。

何も日本の子どもたちに限ったことではなく、世界の子どもたち、とくに発展途上国で教育が行き届いていない国の子どもたちを幸せにするという気持ちを強くもっています。

現在は日本での教育活動をメインに活動しながらの下積み時代を過ごしていますが、いずれかは世界に羽ばたくという信念ももっているのです。

教員・教師・先生が、未来社会を見据えられるように教育行政を知り、教育業界の人たちと交流し、異業種の方と関わりをもち、異文化の方と触れ合うことで、未来社会に生きる子どもたちを大いに育てられるでしょう。

そのためには学校内でじっとしているのではなく、外の世界へどんどん足を踏み入れていく必要があります。

学校では、国語・数学・理科・社会・英語と教科に分かれていますが、子どもを教育するのに教科なんて関係ありません。

また私立学校の場合は、保護者が納めるお金で経営が成り立っているわけで、他の私立学校はライバルであるという見方をするときもあります。

ただ「子どもを教育する」という観点で、ライバル校という認識ではなく、お互い実践している教育を共有し合うことで、自分の学校だけでなく、学校が所在している都道府県、それが日本全体の学校の力にあり、子どもたちに大きく貢献できることは間違いありません。

私も近畿圏内だけでなく、北海道の私立学校で行なわれている教育を目の当たりにすることもあります。

このように未来社会を生きる子どもたちのために、「学校」という小さな組織にこだわるのではなく、日本全体で子どもたちを教育できる環境を広げたいとも思っています。

4. まとめ

今回は未来社会を強く生きていくための新教育について考えていきました。

教員・教師・先生は、未来社会を強く生きる子どもたちを育成するために、教育行政を注視し、他の学校との連携を図るだけでなく、異業種の方との関わりをもつ必要があります。

教員・教師・先生の視野や解釈が広くなければ、幅広い視野をもった生徒を育成することはできません。

私たちが思っている以上に、時間・時代の流れは早いです。

「新教育」といわれる教育も、一瞬にして古い教育になります。

時間・時代の流れにおいていかれないよう、常に未来社会を見据えながら教育に邁進していきます。

1. はじめに

中学生の授業で経済の単元に入り、生徒にお金に興味・関心をもたせるために株式の話しをしています。

株は簡単なものではなく、社会情勢の動きをいかにつかんでいるかがポイントになります。

今回は中学生と考えた株式投資の話しについてご紹介します。

2. 中学生と考える株式投資

直近の中学3年生の授業では、お金との向き合い方について考えさせています。

前回は住宅ローンやその金利などについて講義したのですが、今回はお金を増やす方法として株式投資について考えさせました。

例えば、生徒にこの先10年分のおこづかいとして100万円渡したとします。

使ってもいいですし貯めておいてもいいですし、とにかくこの先10年は渡した100万円しかありません。

「今100万円を手にしたらどうする？」という私の問いかけに対して、「ほしいものを買う」「貯金する」の2パターンがほとんどです。

先日将棋の大会で優勝した藤井七段は、優勝金として750万円を手にしました。

藤井七段も高校1年生ですので「今は使わずに貯金します」と言っていました。

使う・貯めるが賢明な方法なのか、増やすことを考えることが賢明なのかは自分で考える必要がありますが、今回はお金を増やす一例として、株式投資について考えさせました。

生徒にとって身近な銘柄を抽出し、2月19日時点の終値を提示し、ここから考えられることを発言させました。

「ファストフードでマクドよりモスのほうが低いのは分かる！だってモスは高いし出てくるまでに時間がかかるから…。マクドのほうが店舗数も多くて収益も大きいから株価が高いと思う！」

「くらは不適切動画あったわりに結構高い株価やな…。スシローは何で株価が高いんやろ？」

「スシローは他と比べるとメニュー量が多かったような気がする。だからかな？？」

「任天堂の株価はやばいな！ガンホーはパズドラとかで収益ありそうやのに何で株価が低いんやろ？あ…、パズドラは無料やからそんな収益ないんちゃう？？」

「日産はカルロス・ゴーンの逮捕が原因やな！！」

中学生でもこれだけの社会情勢が自分の口から言えるのです。

表の空欄になっている箇所は、私が株価を入力して授業で生徒に提示し、なぜ変動が起きたかをこれから考えさせていきます。

3. 社会情勢を知る大切さ

株価の変動をみる際は、細かな社会情勢を把握しておく必要があります。

私が先ほどの株価の表でホンダを含めたのは、2019年2月19日のニュースで、ホンダのイギリス工場が2021年に閉鎖されるとともに、3,500人を超える労働者がリストラされる報道を受けたからです。

その一報によりホンダの株価にはどのような変化がみられるのか考えさせました。

私が株式投資を授業で取り扱っているのは、お金を増やすために株式投資をすすめているわけではなく、社会情勢を知らなければ仕事の収益を上げることが困難であることを伝えたいのです。

就職すれば、会社企業が販売する商品・サービスを販売することになりますが、会社企業の人は今後どのような商品・サービスが求められるかを予測しなければいけません。

私立学校も同じく、従来の教育方針を続けていても、他の学校がやっていることをやっていても生徒募集にはつながりません。

生徒の保護者で自営業をしていらっしゃる方がおられますが、自営業者は収益を途絶えさせると死活問題になるため、より未来の予測が必要になるでしょう。

集客や生徒募集をしなければ組織の収益にはつながりませんし、収益がなくなれば組織は倒産します。

これからの社会で何が求められるのか、それを予測するためには現在の社会情勢を把握しておかなければならないのは、株式投資を似つかわしい部分があるのです。

生徒たちには、社会情勢を知ることの大切さを認識させ、そこから株式投資やマーケティングなどにつなげていくことを伝えました。

目先のことだけでなく、先をみることの大切さをつかんでほしいと思います。

4. まとめ

今回は中学生と考えた株式投資の話しについてご紹介しました。

私が伝えたいのは、株式投資のやり方ではなく、株式投資するためには社会情勢を把握しなければならない、そのためには日々のニュースをチェックし、世の中の動向をつかんでおくことです。

社会情勢をつかむくせをつけておけば、社会人でマーケティングをするときにも役立ちますし、先をよむことの大切を実感することもできます。

お金を動かしたり管理するのは簡単ではありませんが、お金の大切さを知り、自分がお金とどう向き合っていくのか考えさせるきっかけになったと思います。

1. はじめに

中学校で社会科は「地理」「歴史」「公民」、高校では「地理」「日本史」「世界史」「政治経済」「現代社会」「倫理」という科目に分類されます。

これらは実社会で役に立つ知識・教養、そして「考え方」を学ぶ科目です。

今回は「社会科」は「世の中科」であることをご紹介します。

2. 教え子が社会科教員に

先日、10年程前に生徒だったAさんが、2019年4月から公立学校の教員になると連絡をくれました。

10年前に私の授業を受けていたことを覚えてくれていたようで、教員になったことを連絡してきてくれたのです。

Aさんからすると10年前の私の授業が印象に残っていたようで、私のような授業ができることを目標にし、そのような授業ができることを憧れにしてくれるそうです。

10年前の私は、当時なりに精一杯授業をしていましたが、今よりも知識・教養が少なかったでしょうし、ものの見方・視野・解釈の幅が狭かったことに間違いありません。

Aさんにとって「目標」「憧れ」と解釈してくれているのは心から嬉しいのですが、心のどこかで同じ教員・教師・先生としての立場として、さまざまな話しができればと思っています。

教員・教師・先生はブラックだと報道され、教員・教師・先生の働き方が見直されるほか、残業手当が支給されておらず「教員調整手当」といった基本給の4%のお金が支払われて残業手当のように扱われていますが、その見直しについても声があがっています。

そんな中、教え子が教員・教師・先生を目指して努力し、同じ立場になったことに喜びを感じます。

3.「社会科」は「世の中科」

社会科の指導内容をみると、世の中で役に立つ知識・教養がたくさん含まれています。

生きていく中で地理的な視点は必ず必要ですし、人は現在・未来をみて生きていきますが、過去にどのような生き方・考え方があったのかを知るために歴史的な視点が必要です。

そして現代の世の中の政治・経済・国際については必ず知っておかなければいけなくて、それを学ぶのが公民的な視点です。

社会科は世の中を伝える科目であることから「世の中科」という見方ができます。

社会科は暗記科目ではない！

社会科は語句を暗記する量が多いことから「暗記科目」と思われがちですが、社会科を暗記科目というならば、他教科も暗記しなければいけないことがたくさんあることから暗記科目といえるでしょう。

そもそも重要語句を覚えて、テストで点数が取れるような学習指導、試験形式は将来的に意味がありません。

社会科は「考えさせる科目」であり、考えるくせをつけさせることで暗記する必要がある語句が頭に入ってくるものです。

例えば先日の中学1年生の地理の授業で漁業について扱いました。

日本では沖合漁業が中心で、最近では海面養殖業の割合が増えつつあります。

それに対して遠洋漁業の割合は過去と比べると激減しており、近年では遠洋漁業はほとんど行なわれていません。

このときに「沿岸漁業」「沖合漁業」「遠洋漁業」「海面養殖業」という語句を暗記させても意味があるでしょうか。

それよりかは「なぜ海面養殖業が増えつつあるのだろう？」「そもそも海面養殖業って何？」と考えさせることで、「海面養殖業」という言葉が嫌でも頭に残ります。

海面養殖業の一例で「近大マグロ」のような身近な一例をあげることで生徒たちはより関心を抱きます。

「梅田のグランフロントで近大マグロのマグロ丼が食べれるけど2000円以上するんだよ！」「近大はマグロだけでじゃなくてナマズも養殖している！」となれば、生徒たちのより授業に入ってきます。

社会科を指導する教員・教師・先生は、教材に書かれている内容を分かりやすく生徒に指導できるのは当然ですが、教材に書かれてあることのみを指導していては「学校の教員・教師・先生」とはいえません。

私は高校地理を担当するときも、生徒たちに「地理は暗記科目ではない」ことを強く伝えますし、卒業した生徒は「地理は暗記科目ではない」という実感を得ています。

歴史も時代の流れを理解していくことで重要語句が頭に入りますし、公民の世の中のしくみを知れば重要語句が頭に入るものです。

そもそも教科書の「太字」とか「重要語句」なんていう概念をなくしませんか？と伝えたいです。

社会科で伝えるべきことは「世の中」

社会科は、生徒が実社会に入ったときに、強く生きていくために必要な「考え方」を身につける科目です。

重要語句を暗記させて、テストで点数を取らせるような指導をしても、定期試験を受け終わった瞬間に生徒の頭はリセットされてしまいますので、何のために試験をしているのか分かりません。

暗記したことはリセットされたとしても、授業で考えたことは「考えるくせ」に結びつきますし、ものに対しての視野・解釈の幅が広がっていることに間違いはありません。

だから私は授業内容に関連した世の中の出来事をどんどん生徒に伝えていき、考えさせます。

一見、雑談をしているように思われますが、授業内容を発展させたことを考えさせているわけですから「雑談」ではありません。

私の授業を1年間受け終わった生徒も、教材に書かれていない内容を話す授業を行なったとしても「雑談」と感じている生徒はいないようです。

生徒の視野・解釈を広げるためには、教員・教師・先生が視野を広げ、さまざまな解釈・見解をもたなければいけません。

4. まとめ

今回は「社会科」は「世の中科」であることをご紹介しました。

社会科は暗記科目ではなく「世の中」を伝える科目です。

教材を教えるような学習指導は、生徒のためになっていません。

生徒も保護者も実社会で強く生きる人に育ちたい・育ってほしいと思っているはず。

社会科は、強く生きる人を育てられる科目。

これからも自分自身がさまざまな経験を重ね、より多くのことを学び、それを生徒に全力投球していく所存です。

1. はじめに

中学3年生に対して高校で履修する政治分野・国際分野の指導をし終えたので、残りの授業で経済の授業を進めています。

人が生きていくうえで、一生付き合わないといけないお金。

今回は中学生とやりとりした経済の話しについてご紹介します。

2. 日本と外国の経済の授業の違い

今日から中学3年生に経済の話しをし始めているのですが、いきなり決められた学習内容に入っても興味・関心がわかないですので、まずは身近なお金にまつわる話しをしました。

みなさんも学校の社会科の授業で経済の話しを学んでいるのですが、日本の中学・高校で受ける経済の授業と、外国で受ける中学・高校の経済の授業には、以下のように大きな違いがあります。

日本の中学・高校の経済の授業

日本の中学・高校で学ぶ社会科の経済の授業は、大まかな国内・国外でのお金の流れを学ぶスタイルが一般的で、最終的には入試問題が解けるような学習指導を行ないます。

つまり身近なお金の話しにはあまり踏み入れることはありませんし、ましてや収入の話しとなるとモラルを考えて、相手に聞くことを避ければ、聞かれても濁して返答しないことがほとんどです。

とくに教育現場ではお金の話しをすることそのものがタブーとされています。

確かに国内・国外のお金を流れを理解させることは大切ですし、入試問題で点数をとらせることも大切でしょう。

しかしそもそもの根底として、身近なお金の話しをしないで、国内・国外のお金の流れやしくみを理解させる「順序」に違和感を覚えますし、生徒が生きていくうえで必要なのは、国レベルのお金の流れではなく身近なお金の流れです。

そこにあまり触れずに経済の話しをしても、生徒たちは「経済」に対するイメージもわきませんし、自分にとって身近な単元であると認識をもつことすらできません。

これが日本の中学・高校で行なわれる経済の授業ですので、お金に対する価値観や未来のお金の使い方を考えないまま生徒たちは卒業していくのです。

外国の中学・高校の経済の授業

例えばアメリカのある中学・高校では、授業の一環として、小切手の書き方、ビジネスの仕方、マーケティング、お金の管理方法、投資の仕方まで学びます。

今日の授業では、小切手の意義や使い方を説明すると「そんなお金の流れがあるんだ」と興味・関心をもって聞いている生徒がほとんどでした。

ビジネスの仕方では、「商品・サービスを売るな。自分を売れ。」「敬語が使えることはもちろんのこと、きちんとしたコミュニケーションがとれるようになろう」と伝えました。

投資の仕方についても、単に働いてお金を得るだけが収入ではないことを実感したようです。

このように外国では、生活に密接で実践的な教育が行なわれているため、中学生・高校生はお金に対するイメージがついています。

どうでしょうか？日本より意義ある教育が実践されていると思いませんか？

3. 家族で家計の話しをする

驚かれるかもしれませんが、生徒によっては保護者が何の職に就いていて、どのように収入を得ているかを知りません。

「保護者の職業くらい分かるだろ？」と思われるかもしれませんが、保護者の職業すら知らない生徒もいるのです。

家庭によっては、子どもに家計の話しをすると外でベラベラ喋るのではないかと心配する保護者が多いですが、子どもに口外しないことを約束させてでも家計については話しをすると、子どもがお金に対する認識が強くなります。

年収・月収および月の支出

生徒は、保護者がどれくらいの年収・月収があって、どれくらいの支出があるのか把握していません。

例えば月収から、月にどれだけの支出があるかを話してみてはいかがでしょうか。

月の支出には、住居費、食費、光熱費、通信費、ローン返済、子どもがいる場合は養育費などもかかります。

月収に対して、月々の支出がいくらかなのかを知らせることで、節約する気持ちが芽生えるかもしれませんし、ものやサービスに対する対価がどれくらいなのかを把握することができるでしょう。

とくに今日の授業で、生徒にとって衝撃が大きかったのは、今通っている学校の学費です。

年間の学費について把握している生徒もいましたが、それは全体の一握り。

保護者が学校に支払っている費用は、年間80万円ほど(積立金などは除く)。

中高一貫教育の学校ですので、6年間で80万円×6年間＝480万円を支払っているのです。

今受け持っているクラスは中学3年生で、この4月からは内部進学で高校生になりますが、高校への入学金が20万円ほどかかりますので、結局生徒が高校に進学するためには100万円ほど必要になります。

この事実を知った生徒は顔つきが変わっていました。

「この学校学費高いねん」という声があがると思いきや、どちらかというと「授業にきちんと取り組もう…」「うちの親そんな金払ってるんや…」という反応がほとんどでした。

さらに生徒自身が保護者になったとき、1人の子ども0～22歳まで育てるときの養育費について考えさせました。

1人の子ども0～22歳まで育てるときの養育費は、22年間平均で約1460万円。

ここに学費が加わりますので、私立中高大へ進学すると、1人の子ども0～22歳まで育てる場合に約3000万円ほどかかるのです。

それを知った生徒は、保護者に対しての感謝を示す声がありました。

このように年収・月収と支出について家庭で考えることにより、子どものお金に対する価値観が変わるのは間違いありません。

住宅ローンについて考えさせる

最後に話しのは住宅ローンについてです。

住宅ローンはおおよそ3～35年でローンを組みのが一般的で、これも支出に含めなければいけません。

家庭でいくらのローンを組んで、月々いくら支払っているのか、また利息を含めた総支払額はいくらなのかを話すといいでしょう。

ちなみに35年ローンで利息が0.68%、3000万円借り入れたときの総支払額は約3370万円、月々の支払いは80825円となります。

利息についての見方もさまざまで、370万円「も」利息がつくと見るのか、35年で370万円ということは1年で約10万円、1ヶ月1万円程の利息と考えるのかは、生徒によってそれぞれでした。

「借入期間を短くする」「頭金を多くすればどうか」という意見もありました。

ローンについて積極的に発言する生徒もいれば、ローンのことを初めて知る生徒は他の生徒の発言に刺激を受けていたようです。

日本では「ローン＝借金」「借金＝悪いもの」というイメージが強いですが、借りたお金を期日通りに返済すれば何も悪いことはしていません。

ただローンを組んで購入するときは、本当に必要なものか、滞りなく返済できるかを十分に考えてから組むことを伝えました。

次回はもう少しお金のことについて考えさせたいと思います。

4. まとめ

今回は中学生とやりとりした経済の話しについてご紹介しました。

自分も中学・高校のときにこんな話しを聞いていれば、少しは自分のお金に対する認識がかあったかもしれないと思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。

学校は実社会で強く生きていく「人」を育てるところ。

経済はお金の話しをする単元ですので、生徒にお金のことを考えさせるのは当然です。

日本では教育現場でのお金の話しはタブーである雰囲気がありますが、お金のことを理解させないまま、お金に関して無知なまま、生徒を実社会に送る出すことはできません。

今回の記事を参考に、一度家庭で家計についてお話しされてみてはいかがでしょうか。