1. はじめに

私立学校教員・教師・先生のうち、正規雇用されている先生は「専任教諭」といい、単年契約されている先生は「常勤講師」という職になります。

専任教諭・常勤講師は非常勤講師より仕事の範囲が大きく広がります。

今回は、私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容についてご紹介します。

2. 私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容

私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容について、分野別にみていきましょう。

授業関係

私立学校教員・教師・先生である専任教諭は「私立学校教員・教師・先生・非常勤講師をめざす方！仕事内容を知ろう！」の『3. 私立学校の非常勤講師としての留意点・おさえておくべき点』の「授業関係」でもご紹介したことと同様に、生徒の学力定着を図ることはもちろんのこと、教科指導をもとに生徒を内面から成長させる授業展開を行なう必要があります。

また次年度のカリキュラム作成も専任教諭・常勤講師の仕事の1つです。

それだけでなく各教科では「教科会議」が行なわれ、会議を進行する「教科主任」は専任教諭の役割です。

教科主任は、他の教科との連携を図るために「教科主任会議」に出席します。

また入試問題の作成を行なうのも専任教諭・常勤講師の仕事であることから、非常勤講師より授業関係の幅は多岐に渡っていることがお分かりいただけるでしょう。

校務分掌関係

私立学校の運営は、各分掌(会社企業でいう部署)に分かれて行なわれています。

各学校により分掌の種類や呼び方は異なりますが、おもに教務部、入試広報部、生徒指導部(生活指導部)、総務部、進路指導部、学習推進部などが存在します。

それぞれの学校で分掌によって役割が異なる場合がありますので、あくまでも一例としてご覧ください。

専任教諭・常勤講師はそれぞれの分掌に就き、部長は専任教諭が担当します。

基本的に1人1つの分掌に就きますが、学校によっては複数の分掌に就くこともあります。

各分掌でそれぞれの役割を果たしますが、各分掌が連携を図りながら学校組織を築き上げるのです。

学年関係

専任教諭・常勤講師はいずれかの学年団やコース団に所属します。

ただし管理職や部長に就いたときは基本的に学年に所属することありませんが、学校によっては部長に就きながら学年に所属する場合があるのです。

専任教諭は学年主任、コース主任に就きます。

常勤講師であっても学級担任(クラス担任)を受けもつ可能性は十分にあります。

文化祭、体育祭、修学旅行、遠足など、学年単位の学校行事にはすべて携わることになるため、当該学年の生徒との距離は近いものになるでしょう。

ここでは以下の2点について補足しておきます。

担任業務は他の教員・教師・先生、保護者との連携が必須

担任業務は、ホームルームをはじめとして、以下のように多岐に渡ります。

生徒の管理

自分のクラスの生徒の状況を最も把握できるのが担任で、生徒だけでなく家庭との連携は担任を中心に図ります。

とくに生徒が問題行動を起こした場合は、担任であるあなたが自分で解決しなければならないと思われがちですが、問題の大きさによっては自分だけで解決しようとせず、学年主任への報告・連絡・相談を欠かさず行ない、保護者との連携を図ってください。

また他の教員・教師・先生に相談することで新たな解決策・対処方法が見つかるでしょう。

私が高校1年生の担任をしていたときは、生徒たちだけで学校行事を完成させたり、ホームルームを進めさせるように、私はその様子を窺うようにしていました。

担任だからといって何もかも率先して行なうのではなく、生徒たちに何でもさせることで自立・自律を図ることができるためです。

私が出張等でホームルームができなくても、生徒たちで活動し、最終的に代行の先生に引継げるまでになったクラスもあります。

教室の管理

教室は生徒たちが1日の大半を過ごす場所であり、教室の環境は生徒の心を左右します。

私は教室環境の大切さを生徒に伝えるために、教室清掃は掃除班で行なうのではなく、私と日直で行なうようにしていました。

掃除班で掃除をさせるのは、連携を図るという意味でも意義は十分にあります。

ただ私と日直で掃除をすると、生徒とのコミュニケーション量が増えるだけでなく、日常会話では聞くことができないクラスの様子や生徒の人間関係について知ることができるのです。

そのような話しをしながら生徒と掃除をすることで、掃除班で掃除をするより細かい部分まで掃除することができていました。

きちんと整列された机、拭き残しのない黒板、チョークの粉がない黒板の溝、ゴミのない新しい袋が設置されたゴミ箱。

きれいな教室環境の中で生活すると、生徒の心も安定するものです。

もし教室が汚れていたり、雑然している場合は、生徒の心が不安定になりますし、生徒が教室環境を悪化させているのは、生徒の心の乱れのSOSのサインが出ているということ。

私は教室1つで生徒の心が読みとれるような気がしていました。

また生徒が下校したあとは、教室内の窓のロックをすべてチェックし教室を施錠していましたので、教室で問題が起きることもありません。

学校の環境によりますが、私が勤務していた学校では、終礼後に担任がすぐに教室を施錠するため、遅い時間に教員・教師・先生が校舎内を見回る日直業務はありませんでした。

いずれなくなる担任制度

学校では各クラスに担任の先生が置かれるのが当たり前です。

生徒によっては、誰が担任になるのかは大きな出来事でしょう。

「もし自分と合わない先生が担任になったらどうしよう…」という不安もぬぐいきれません。

最近では各クラスに担任を置かず、ホームルームは学年の先生が順番に担当するという学校もあり、担任制度はなくなりつつあります。

そうすることで、生徒は「担任の先生」のような特定した先生との関わりではなく、自分に合う先生と関わることができるのです。

そもそも担任業務は、固定された先生でなければできない業務はありません。

また担任制度がなくなると、学年の生徒のことを学年団の先生全員が把握することができ、より教員・教師・先生との連携を図ることができるでしょう。

今後このような学校が増えていくことが予想されますので、将来的に担任制度はなくなるといえるのです。

クラブ活動関係

クラブ顧問は、基本的に専任教諭・常勤講師全員に割り振られます。

自分が専門的に行なってきた分野のクラブ活動があれば、学校にその旨を申し出ることで該当クラブの顧問に就ける可能性は十分にあります。

それとは反対に、自分がまったく携わったことがない分野のクラブ顧問に就く可能性も十分にあるのです。

私も野球部、レスリング部、アメリカンフットボール部、陸上競技部の顧問に就いていました。

どの分野にも携わったことがない種目でしたが、生徒のプラスになることをやろうと思いました。

野球部ではノックが打てるように、空き時間でひたすらノックの練習。

休みの日も練習や試合で、1年間のうちかなり休みは少なかったです。

レスリング部、アメリカンフットボール部については接触プレーでルールも分からない状態でしたし、主顧問の先生が競技指導をしてくれていたため、私は対外試合や合宿などの手配・手続き、経理を行なっていました。

陸上競技部も経験がなかったため、部員たちが自分たちで練習メニューを考えて活動をしていましたので、私は安全に活動が行なわれているかを見守っていました。

ただ陸上競技の対外試合のときに審判をしなければならず、まったくルールが分からない私は、他校の陸上競技部の先生に迷惑ばかりかけていました。

スポーツの強豪校によっては、1年のうち数日しか休みがない状態で活動しているクラブもあります。

最近では、長時間クラブ活動をすることの意義や、短時間で効率よく活動したほうが良い結果が出るという話しを耳にします。

また専任教諭・常勤講師がクラブ指導をするのではなく、外部コーチを雇用してクラブ指導をする形態も増えています。

私のように競技経験がない人間が、見よう見まねでクラブ指導をすると大事故につながる可能性があるでしょう。

そのことを考えると、外部コーチがクラブ指導にあたるのは良いことだと思いますし、外部コーチがクラブ指導をしている間は、専任教諭・常勤講師は他の業務を進めることが可能です。

ただ問題点は、外部コーチがクラブ指導しているときに事故が起きた場合の責任の所在はどこになるのか、外部コーチが学校の生徒の個人情報をどう扱うのか、インターハイなどの公式戦に出場する場合は出場手続きのときに専任教諭の捺印が必要であったり、引率が必要であるため、クラブ活動一切を外部コーチに任せることができない現状があります。

もしクラブ活動一切を外部コーチに任せることができれば、専任教諭・常勤講師の勤務時間縮小につながり、働き方改革が進展するといえるでしょう。

以前に執筆した「休みがない長時間のブラック部活は変えられる？仕事は効率よくやろう！」や「教育現場でのクラブ顧問を拒否する方法とは？？」も参考にしてください。

常勤講師の扱い

常勤講師は「私立学校にも働き方改革が必要！学校の勤務形態・実態はどうなの？？」にもありますように、専任教諭のように終身雇用ではなく、単年契約の先生のことをいいます。

多くの私立学校は、常勤講師としての雇用は3年までとしており、その後は専任教諭へ登用するか、任期満了で雇用終了となります。

常勤講師は非常勤講師と同様に、安定した立場ではありません。

常勤講師は専任教諭に準じた仕事内容でありながらも、賞与は専任教諭のほうが多いのも一般的です。

3. 私立学校教員・教師・先生である専任教諭になるには？

私立学校教員・教師・先生である専任教諭になる手順については「私立中学高校の教員・教師・先生になるには？？」を参考になさってください。

4. まとめ

今回は、私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師の仕事内容についてご紹介しました。

私立学校教員・教師・先生である専任教諭・常勤講師をめざす方は、今回の記事をお読みなることで私立学校での仕事内容がご理解いただけることでしょう。

私は、私立学校教員・教師・先生の仕事は本当にやりがいを感じられるものだと思います。

学校のために働くというよりかは、生徒のために働くことで生徒・保護者からの信頼を得ることができ、自然と学校も大きく成長できるものです。

「自分の子どももこの学校に通わせたい！」と思えるような学校づくりをするのは、生徒と先生です。

そのような学校づくりをするために、職員会議で教職員が一丸となって、上層部の経営陣が理にかなったことを言っていなければどんどんぶつかってほしい。

教職員の意見・考えを取り入れないような古い組織は、今後の存続は難しいでしょう。

学校の存続が難しければ、教職員の首をしめることになるだけでなく、一番の被害者は生徒です。

自分の子どもを通わせたくないというような学校づくり・生徒育成にならないよう願うばかりです。

専任教諭・常勤講師の役割について、気づいた点があれば追記・更新していきます。

今回の記事を参考に、これから教員・教師・先生・専任教諭・常勤講師をめざす方は、ぜひ記事の内容を知っておいてください。

1. はじめに

子どもをインターナショナルスクールへ通わせたいとお思いの保護者がいらっしゃいます。

グローバル社会・ボーダレス社会の今、他国の人とは必ずいっていいほど接することになります。

インターナショナルスクールといっても欧米式のインターナショナルスクールだけではありません。

今回は、インド式インターナショナルスクールについてご紹介します。

2. インド式インターナショナルスクールとは？

インターナショナルスクールといえば欧米式のスクールをイメージしますが、今注目されているのがインド式インターナショナルスクールです。

グローバル・インディアン・インターナショナルスクール(GIIS)は、インド式インターナショナルスクールで、7か国に19キャンパスを所有しています。

日本には、東京都に西葛西キャンパスと東葛西キャンパスが設置されています。

では具体的にインド式インターナショナルスクールについてみていきましょう。

インド式の教育

実はインド式の教育は、日本でも以前から注目されていました。

中でも知られているのは、日本では九九を小学2年生で習いますが、インドでは6歳からかけ算を習い始め、12歳までに20の段まで言えるようにするのです。

線を引くだけで理解できるかけ算のひっ算ができるなど、ユニークな教育を行なっていることも知られています。

GIISで行なわれているインド式教育

GIISには幼稚園から高校まで約800人が在籍しており、生徒の約30～35％は日本人です。

生徒は学年に分けられるのではなく、グレードによって分けられる縦割り方式。

具体的にGIISの教育についてみていきます。

GIISの学校生活

GIISの生徒たちは以下のような学校生活を送っています。

登校が8:30、下校時間が15:30というのは日本の学校と大差ありません。

インド式では授業が10時間目まで行なわれており、休憩時間は10:00のスナックタイムとランチタイムの2回だけで、合計時間は40分。

日本は50分の授業が終わるたびに10分間の休憩があり、昼休みなども含まめると1時間以上の休憩があるのです。

習得言語は英語だけではない

インドは21の言語が使われており、準公用語として英語が用いられていることから、GIISでも授業や連絡事項などはすべて英語で行なわれています。

英語の授業では本読みが行なわれるのですが、個々人で読むのではなく、他の生徒の前で本を読むプレゼン方式を採用しているため、人前で話すことに慣れていきます。

毎日の朝礼ではボキャブラリーの練習として、先生が選んだ言葉を生徒が校内放送で読み上げ、言葉の意味を学ぶのです。

この他にも、グレード1(最小学年の5～6歳児・日本では幼稚園年長児)から、必須科目として第2、第3言語を設置。

GIISでは、日本語・フランス語・ヒンディー語・タミル語から選択できます。

複数の言語が幼いうちから学べるのは魅力的です。

視覚を重視したインド式算数・数学

GIISの算数・数学の授業では、数式を学ぶような授業ではなく、視覚を使いながらイメージを働かせながら理解度を深めさせます。

道具を用いながら算数・数学の主題を考えさせながら教科書に移るところは、日本ではまだまだ見られない光景です。

子どもたちが受けた算数・数学の授業を参観した保護者は「まず最初にしくみを知るから自然と解き方が分かるのだと思う」と言います。

気になるGIISの学費は？

欧米式のインターナショナルスクールの年間費用が150万円～200万円と言われており、高いところでは年間330万円になるところもあります。

それに対してGIISは、以下のように小学生は年間約100万円、高校生だと約150万円なのです(2019年8月時点)。

インド式インターナショナルスクールは格安で子どもを通わせることができるのです。

GIISの大学進学率は海外を含めて100%！

インド人は世界で活動する人が多く、アメリカなどのIT企業などで活躍する人が急増しています。

GIISの生徒の進学先もインド国内ではなく、オックスフォード大学やシンガポール国立大学など、世界でも名を連ねる大学へ進学。

このように最先端の技術をもつインド人と同じ教育を受けさせることで、自分の子どもも世界で通用する人物に育つ可能性が高くなるのです。

3. 当たり前ではない日本の学校教育

ここまでの記事を読んでいただいて、日本の学校教育とインド式インターナショナルスクールのGIISの教育の違いを感じたのではないでしょうか。

日本の多くの学校で採用されている50分授業、校則、制度、ルール…、これらはこれまでの日本の学校教育で当たり前のように進められてきました。

日本では50分授業が中心ですが、私は学校で授業をしていてさまざまな形で生徒を授業に参加させていますが、それでも50分集中させるのは困難だと感じています(←私の授業力のなさの影響かもしれません)。

GIISは休憩なしの30分授業を展開していますが、30分で教科が変わるためGIISの生徒は意外に集中できていますし、10時間もの授業に参加することができるのです。

人間の集中力は開始後5分がピークと言われていますから、50分授業が適切なのかの見直しも必要でしょう。

革新的な学校では、校則も定期試験もなくしました。

他の学校が現段階で行なっていないから「革新的」という言葉を使いましたが、校則も定期試験も本当に生徒にとって必要なものかを考えると、存続か廃止かを考える必要があるでしょう。

各学校が採っている制度についても、私は複数の学校に勤務してきましたのでそれぞれの学校に比較もできるのですが、やはり一般企業と比べると制度や考え方は古いです(←学校関係者は理解していただけると思います…)。

現在、日本の各学校の体制は見直すところがたくさんあることは間違いありません。

今の日本の教育が当たり前なんて思っていると、現代の子どもたち、そして未来の子どもたちに十分な教育を供給することはできないでしょう。

4. まとめ

今回は、インド式インターナショナルスクールについてご紹介しました。

インド式インターナショナルスクールと日本の学校教育制度では、大きな違いがあることがお分かりいただけたでしょうか。

インターナショナルスクールについて知ると、日本の学校教育の改善点を見い出すことができたのではないでしょうか。

なぜ今の時代、子どもをインターナショナルスクールに通わせたいと思う保護者が増えているのか。

今教員・先生の方は、勤めている学校に自分の子どもを入学させたいと思いますか？

今回の記事を参考に、子どもにとってどのような教育を供給すればいいのかを考える機会となれば幸いです。

1. はじめに

学校教員・教師・先生は生徒に基礎学力をつけさせる役割を果たしていることに間違いありません。

しかし昔のように一方的に知識・教養を詰め込むような指導は古い指導スタイルとなっていますし、そもそもそのような学習指導の方法は、学校現場にふさわしくないのです。

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。

2. これからの学校教員・教師・先生に求められる授業力

日本では中学校まで義務教育となっており、憲法でも保護者は子どもに「教育を受けさせる義務」を明記しています。

中学校まで義務教育であるのにもかかわらず、中学3年生の約98%は高等学校へ進学します。

最近の中学校では高校入試に向けた学習指導を行ないますし、高等学校では大学入試に向けた学習指導を行なうことが一般的です。

以前の学校教員・教師・先生は、生徒を受験に合格させるために、一方的知識・教養を詰め込むための授業展開がほとんどでした。

しかし最近ではその授業スタイルに変化がみられるようになっています。

では具体的にどのような授業スタイルになっているのかみていきましょう。

知識・教養を一方的に詰め込む授業スタイルは生徒にとってプラスか？

2019年時点で30代以上の方は、学校教員・教師・先生が一方的に喋りまくる授業スタイルだったのではないでしょうか。

当時は授業内容を分かりやすく展開できる先生が高い評価を受けていました。

私も学校教員・教師・先生が一方的に知識・教養を詰め込む授業を受けてきましたが、真剣に授業を聞いていても右から左へ話しが流れることが多かった気がします。

私は現職の学校教員・教師・先生として授業展開していますが、私も昔は一方的に知識・教養を詰め込む授業展開をしていたのです。

そのときの生徒の様子は学年・クラス・コースによりますが、きちんと授業内容が頭に入っているのか、どこか退屈さを感じさせているような気がしてなりません。

一方的に知識・教養を詰め込む授業は生徒にとってプラスなのかを考えたときに、私はプラスでないと感じました。

なぜなら、生徒は一方的に学校教員・教師・先生の話しを聞き、知識・教養が増えていることは間違いありませんが、生徒が自分の頭で「考える」ことをしていないのです。

つまり生徒が受動的な授業は、生徒にプラスになっている授業とはいえません。

2019年12月30日の記事で、小学校・中学校で実施されている全国学力テストについての記載があり、各学校は生徒の実績を残すために、全国学力テストの過去問を解く時間を多くとっているようです。

実績を残すために、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開せざるを得ない学校もあるだけでなく、学校教員・教師・先生も採点する時間など、大きな負担もあります。

今求められる授業スタイルは、生徒を動かす授業なのです。

学校教員・教師・先生の真の授業力＝生徒を能動的にする授業

生徒を能動的にする、生徒を動かす授業は簡単なことではありません。

なぜなら単に基礎学力をつけるために一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させる授業を学校教員・教師・先生が考える必要があるからです。

前述のように、人は他者が言ったことを100%聞き取って、頭に残すことはできません。

だからこそ基礎学力を定着向上を図るためには、生徒に考えさせ、調べさせ、発表させながら「能動的」に学習させることが求められます。

そのときに生徒一人で考えさせ、調べさせ、発表させるよりかは、複数の生徒とのグループワークを取り入れることで、他者の意見を聞き、参考にすることが可能になります。

社会では一人で仕事をするよりかは、チームを作って仕事を行なう機会が多くあるからです。

学校教員・教師・先生は決められたカリキュラムや進度がありますので、頻繁にグループワークを導入するこはできませんが、私も可能な限りグループワークを導入しています。

能動的授業の展開には学校教員・教師・先生の幅広い視野が必要

実際にグループワークを導入したとき、生徒をうまく能動的に活動させられているかが心配になるときがあるでしょう。

普段の授業もそうですが、グループワークをした結果、生徒に何を学ばせたいかを明らかにして、授業計画を綿密に立てなければなりません。

そうでないとせっかくのグループワークがグダグダになります。

グループワークを行なう際に指導書のようなマニュアルはありません。

ただ生徒をうまく能動的にグループワークをさせている学校教員・教師・先生に共通していえることは、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもっているということです。

例えばSDGsの研修を受けるのもいいでしょう。

出張が可能であれば、発展途上国を含めた外国へ訪れ、日本とは異なる文化・習慣をみること、また外国で行なわれている教育を視察するのも大きな収得があります。

視野の広い学校教員・教師・先生ほど、グループワークのテーマ設定に長けていたり、生徒のためになるグループワークが実践できるでしょう。

グループワ今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介します。ークをより効果的なものにするためにはICT教育を交えることがおすすめです。

3. まとめ

今回は、学校教員・教師・先生の真の授業力についてご紹介しました。

現代の学校教員・教師・先生は、一方的に知識・教養を詰め込む授業を展開するのではなく、グループワークなどを通じて、生徒を能動的に動かすこと必要があります。

能動的な学習は、受動的な学習よりも基礎学力の定着が見込めるのです。

生徒に能動的な学習をさせるためには、学校教員・教師・先生が幅広い視野をもつことで、グループワークのレベルが高くなります。

今回の記事を参考に、生徒の「ためになる」授業展開を実践されてはいかがでしょうか。

1. はじめに

2019年5月1日より、時代は平成から令和へと変わり、多くの方が新しい時代の突入に合わせて気持ちを一新されていることでしょう。

多くのことが一新されている中、学校教育の一新を行なっている教育機関も増えています。

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきましょう。

2. 学校教育現場は化石そのもの

日本では時代が「平成」から「令和」に変わったことで、、より時代の流れを感じるようになりました。

元号があるのは世界中を探しても日本だけで、元号が変わるというのは天皇が次の世代になることはもちろんのこと、国民も気持ちを一新し、新たな未来へ進む1つのタイミングです。

ただ個人の意思が一新されたとしても、簡単に一新できないのは学校現場です。

令和になったからというわけではなく、昭和が終わり平成になったのにも関わらず、化石状態の教育現場を数々と目にしています。

いつまでも昭和から脱却できない学校現場

私は数々の教育現場を見てきましたが、学校現場はなぜ昭和から脱却できないのかが不思議でなりません。

これまで携わってきた教育現場を否定するわけではありません。

どんな教育現場であれ、そこに在籍している生徒は原石ばかりですし、最高の存在ですから。

ただ令和に突入し、21世紀になって20年近くが経とうとしているのに、昭和の20世紀スタイルで運営されている学校が多いことは間違いありません。

無駄に多い会議

朝礼や会議は、学校現場だけでなく会社企業・店舗でも日常的に行なわれていることですが、そのスタイルはさまざまなことをご存じでしょうか。

IT関連企業では、同じ時間に同じ場所に集まるような会議はほとんどなく、話し合いが必要なときはSkypeなどで打ち合わせをしています。

毎日社員に伝達事項があるのはもちろんですが、本当に口伝えするべきものでない限り、社内のメーリングで十分対応できるでしょう。

人を集めるというのは、それだけその人の時間や業務の手を止めていることになりますし、教育現場でも意義のある会議でないときに「この時間を生徒と生徒と接しているほうが、よっぽど生徒や学校のためになるのに」とつくづく思います。

しかし学校現場では、朝の貴重な時間を10分近くも使って朝礼を行なったり、教員の点呼を行なったりしているほか、職員会議や分掌会議も学校側が生徒に指示するように、教員に対して時間を設定して会議を開かせている。

常に生徒のことを考えている教員は、わざわざ学校から会議の時間を設定されなくても話し合いを進めますし、結果を出す取り組みを始めます。

勤務時間を超えての労働

労働者の勤務時間は、労働基準法により1日8時間以内、1週間40時間以内と定められており、これらの労働時間はあくまでも「上限」です。

ただ時期によって繁忙期がある場合は、変形労働時間制を採用して、労働者の勤務時間を定めているところもあります。

きちんと教員の年間労働時間を計算している学校もありますが、それを超えての勤務時間に関しては公立学校でも採用されている「調整手当」として、月給の4%を支給している私立学校も多いです。

言いかえるとその4%を支払っていれば良いという考えの古い学校が多く存在します。

私の経験では、朝7時に出勤して21時まで学校で仕事をしていることもありました。

「それはあなたの仕事の効率が悪い」と言われてしまえばそれまでですが、完成度の高い仕事を行なうためには時間がかかりますし、他の複数の教員も同じような勤務時間では働いていました。

また時給換算100円のようなクラブ活動も、あってはならない金額設定です。

お金の問題ではなく、教員も人間ですから、健康が維持できる労働時間を設定するのが学校法人の役割ですし、何よりも教員の家族・家庭を考えた労働時間を設定する必要があるでしょう。

3. 本当の「新教育」は未来社会を強く生きる子ども育てること

学校の授業で、教員が学習内容を生徒に一方的に伝えるような授業展開はあり得ません。

なぜなら、学習内容を分かりやすく伝えるような授業＝学校の授業ではないからです。

大学受験を視野に入れた授業展開は必要かもしれませんし、生徒の進路を実現するために大学受験指導に力を入れるのも分からなくはないです。

しかし学校現場では、未来社会に強く生きる子どもを育てるのが大きな目標ではありませんか。

未来社会に必要なものは何ですか？？

学歴ですか？そうではないですよね？？

未来社会を生きていくために必要なものはたくさんありますが、授業内で育成できる力は「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」です。

私は教員がゆえに大学受験に必要な知識・教養を身につけさせるという使命がありますので、端的に分かりやすく学習内容は指導しています。

それよりも「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせるために、生徒には授業中に常に問いかけるようにしています。

その問いかけは答えを求める問いかけではなく、生徒自身がどう思っているかの問いかけが中心で、答える自分を考えさせることを目的としているのです。

生徒を進化させるのは学校ではなく、教員そのものの力ですので、これからも自分自身の力を発揮していくことに専念します。

4. まとめ

今回は、令和を含め今後の教育について考えていきました。

学校をはじめ、組織を変えることは簡単なことではありませんし、たとえ変わったとしても多大な時間が必要です。

また令和を迎えた今、生徒がタブレットをもっていることはもちろんですが、タブレットを学習のツールとして使うだけでなく、未来社会を生きていくことに繋がるツールとして使わなければ意味がありません。

学校運営者は、学校組織が昭和のままで進化していないことを洗い出さなければいけませんし、その進化が平成でも令和でも遅いことに気づかなければいけません。

今の生徒が生きるのは令和であり、令和の先に生きるわけですから。

今後は新教育ではなく「最新教育」を行なう学校が生き残れますので、古い体制を貫いている学校現場がなくなるのは時間の問題でしょう。

私が教育現場で行なっている「考えさせる力」「発信する力」「他者の話しを聴く力」を身につけさせる授業そのものも、一瞬にして古い教育になります。

東京都千代田区の麴町中学校で行なわれている「定期テスト廃止」「固定担任制廃止」なども新しい取り組みとして注目されていますが、考えるほど定期テストなんていりませんし、担任を固定する意味なんてありませんよね。

私は今受け持っているクラスの生徒を、自信と責任をもって育てることに専念しますが、令和の間に大きなプロジェクトを実現させたく思います。

1. はじめに

会社企業などに勤めておられる方は、今の労働環境に満足いっていますでしょうか。

最近では、労働者がストライキを起こす事例が増えています。

今回は、労働環境について一緒に考えていきましょう。

2. 労働者は使用者の操り人形ではない

最近、以下のような記事が見受けられるようになりました。

●「ブラック私学」でストライキ！私学に蔓延する違法状態は改善できる

●教育を壊す「非正規先生」問題！京華商業高校でユニオン結成！

会社企業でのストライキを見かけることはありますが、私立学校でもストライキが起こされるようになりました。

私立中学高校の教員・教師・先生になるには？？でお話ししたように、教員・教師の役職は、専任教諭(正社員)、常勤講師・非常勤講師(ともに原則1年契約)に分類されます。

ストライキは、会社企業の正社員、教育現場では専任教諭が起こすものと思われがちですが、契約社員ともいえる非常勤講師までストライキを起こしているところがあるのです。

ストライキを起こす理由はさまざまですが、基本的にストライキが起こされる要因は、労働環境の改善にあります。

とくに「業務命令」という名のもとで、長時間労働を強制するのはパワハラを通り越していることに気が付いていない使用者が非常に多いです。

まず「労働者は使用者の操り人形ではない」ことを念頭においておくことは、いうまでもありません。

3. 今勤めている会社企業・私立学校の労働環境はどうですか？？

勤めておられる方は、今の会社企業・私立学校の労働環境に不満はありませんか？？

給与・賞与、労働時間、休日など、労働環境にはさまざまな問題があります。

給与・賞与

労働者は、給与・賞与があるほど、労働意欲が高まるのは当然のことです。

しかし会社企業・私立学校の経営状況によっては、給与・賞与の向上は見込めないでしょう。

会社企業・私立学校は私企業ですので、売り上げなどの利潤があってこそ経営がうまくいきます。

会社企業ではあれば「収支報告書」、私立学校であれば「学校評価」といった書類をみれば、数年度に渡っての収支報告が確認できます。

会社企業・私立学校によっては、ホームページで公開しているところもあるのです。

給与・賞与で団体交渉するときは、収支報告を見る必要があるでしょう。

団体交渉を起こす労働者側も、経営がうまくいっていないのに団体交渉を行なっても効果がみられないことを理解しておく必要があります。

労働時間・休日

労働環境で問題になるのが、労働時間・休日の問題です。

労働基準法では、1日8時間、1週間40時間の労働時間が規定されています。

この基準を上回る場合は「割増賃金」を支払う必要があるのです。

つまり残業をするとなった場合は「残業代」を支払わなければいけません。

また休日に関しても、労働基準法で月4回以上の休日を与えることが定められています。

ただこれらの規定は原則であり、業種によっては規定通りにいかない場合があるのです。

そのときに「変形労働時間制」といって、労働時間を週単位ではなく、月単位・年単位で決める制度です。

繁忙期等により、勤務時間が増加しても時間外労働としての取扱いを不要とする労働時間制度で、私立学校ではこの制度を採用している学校もあります。

1日8時間、1週40時間の基礎として、例えば1ヶ月単位の変形労働時間制では、１ヶ月トータルで労働時間の調整ができていれば時間外労働にはならないのです。

また1日6時間以上の労働の際は45分以上、1日8時間労働の際は60分以上の休憩を与えることも規定されています。

ただ会社企業・私立学校によっては、労働時間や休日の管理ができていないところもあり、大きな社会問題となっています。

教育現場のクラブ活動指導

中学・高校のクラブ活動は課外活動の一環で、放課後に行なわれます。

例えば教員・教師の勤務時間が8:00～17:00(休憩1時間を含む)の場合、クラブ活動は17時まで。

その他、放課後の講習や補習も17時までに終えなければなりません。

しかし7時間目まで授業があった場合、終礼が終わって生徒を解散させるのが16時半前後。

そこから清掃活動等をしていると、17時はあっという間に超えてしまいます。

つまり放課後の活動は、残業代と同じく、自動的に基本給にプラスアルファされなければいけないのです。

ところが「月」あたりのクラブ手当は、私が勤めたところで知っている限り3,000～6,000円。

ひと月で20日クラブ指導しても、1日あたりの150～200円の手当です。

もし3時間クラブ指導した場合は、時給50～70円ほど。

最低賃金法を大きく下回っていることは間違いありませんし、教職員調整手当といって、基本給の4%程のお金が支給されますが、そのような手当でも全然まかいきれていないのです。

しかもスポーツ強豪校の顧問の先生は、365日のうちオフの日が数日しかない状態の学校もあります。

このような状態が「当たり前」になっているのですから恐ろしいものです。

このように教育現場では、労働時間に加えて、課外活動についての労働時間を早急に見直しすることが課題として挙げられます。

4. 教育現場の非常勤講師

正社員(専任教諭)、契約社員(常勤講師)は、先ほどご紹介したような労働問題に直面するでしょう。

契約社員の中でも非常勤講師は、「授業の持ち時間×コマ給」という形で給与計算します。

つまり授業をした対価として給与を得ているのです。

ただ授業以外に、定期試験の作成、採点、成績処理の業務がありますが、授業以外の業務であるのにもかかわらず、それらの業務の対価は支払われません。

私が勤めた非常勤講師の給与は、1コマ11,400～13,600円ですので、コマ数が多いほど月の収入は多くなります。

公立学校の非常勤講師は、夏休み・冬休み・春休みの長期休暇中は給与が発生しませんが、私立学校の先生は、長期休暇に関係なく、月々一定の給与の支払いがあるのがメリットです。

また2つの学校を兼務しても構いませんし、兼業ももちろん大丈夫。

非常勤講師のデメリットは、契約期間が1年であること、来年度の契約更新があるかは不透明なところ、人材が不要になれば真っ先に契約更新されないことが挙げられます。

次年度契約更新されたとしても、これまでと同じ時間数がもらえるかが分からないのもデメリットでしょう。

私の場合は、最大で1週当たり26時間担当したことがあり、一番少ないときで12時間のときもありました。

ときには、A学校で1限の授業をして、2限の間にB学校へ移動、B学校で3・4限授業したあと、昼休み中にA学校へ戻って5・6限授業をすることもありました。

これだけ動かないと専任教諭・常勤講師ほどの給与が得られないのです。

賞与についても、ある学校の専任教諭・常勤講師は年6.43ヶ月分＋αなのに対して、非常勤講師が年1ヶ月、またある学校では専任教諭・常勤講師は年5.5ヶ月分なのに対して、非常勤講師が2ヶ月分というふうに、大きな差があるのが実情。

非常勤講師は所得が少ないうえに、次年度の身分も保証されていない。

また学校によっては、非常勤講師としては何度も契約更新してくれますが、いっこうに常勤講師・専任教諭へのチャンス・登用が少ないなど、非常勤講師の先生にとって安定した生活が送れない現状です。

最近では、2015年の労働者派遣法の改正を鑑みて、最大契約更新回数を2回まで更新するというように、契約更新回数を定めているところも増えています。

非常勤講師は低賃金で雇用できますが、使用者は雇用する先生の将来をしっかり考えて雇用してほしいものです。

5. まとめ

今回は、労働環境について考えていきました。

最近では正社員のみならず、契約社員でもストライキを起こす時代になりました。

使用者は、派遣労働者や契約社員を雇用する際に、低賃金で雇用できることを考えるのではなく、本当に力のある方であれば、正社員への道を広く切り開くべきです。

また会社企業・私立学校を経営する使用者は、労働に関する法律を遵守して組織を運営していく必要があります。

それが実現不可能だと思うなら、もう一度組織のあり方を見直す必要があるでしょう。

必ずどこかに「無駄」がありますし、やらなくていいものがあるはずです。

労働者は労働者で、1つでも労働に関する法律を知ることをおすすめします。

今回の記事で赤太字にした法律はとくに知っておいたほうがいいでしょう。

私は社会科の教員であるため、自ら法律について学ぶときもありますが、社会人になってからも大学の法学部で労働に関する法律を学びました。

労働に関する法律以外にも、さまざまな法律を学ぶことで、自分が不利益を被ったときに法で対処することができるのです。

やってはいけないことは、やってはいけません。

教育現場で、学校は生徒にそのように指導しているはずです。

自分で設立した会社企業・私立学校であっても、労働者を雇用している以上、使用者は労働環境を整備する責務があります。

使用者も労働者も、法律を遵守して、よりより労働環境を築いていく必要があるのです。

1. はじめに

学校では、授業を受けながらノート書いたり、配布されたプリントを使って空欄を埋めたりします。

ただ学習で大切なのか「暗記すること」ではなく「考えること」です。

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介します。

2. 暗記学習から思考力学習へ

これまで自分の授業を含め、さまざまな授業を見てきて思うことは、生徒に暗記学習させている授業が圧倒的に多いということです。

ほとんどの学校で大学合格率を意識しているため、教員・教師は生徒を大学に合格させようと、知識・教養を詰め込む授業を展開しています。

多くの教員・教師が行なっていることは、生徒に学習内容が伝わるように「分かりやすく教える」ことです。

私は、1つでも知識・教養が多く有しているに越したことはありませんし、知識・教養が多い分、アイデアの数も豊富になることは理解しています。

しかしいくら知識・教養を詰め込んで、大学に合格しても、得た知識・教養を発展させられなければ意味がない。

生徒の学習意欲を高める方法！試験範囲が決まった定期試験はいらない！でもご紹介したように、生徒は定期試験が終わった瞬間に、得た知識・教養のほとんどが頭の中から消えています。

ものを覚えさせることも大切ですが、教員・教師がそれに執着した授業展開をしてはいけません。

分かりやすく教える・大学合格率を上げるのは、予備校でも同じことをやっています。

学校の教員・教師は、それに執着してはいけないのです。

教員・教師は、教材「を」教えてはいけなくて、教材「で」教える必要があります。

つまり教材の太字を教えるような教育ではなく、そこから何が考えられるのかを示さなければいけないのです。

それが「暗記学習」ではなく「思考力学習」です。

3. 学校の授業を変化させる

私も限られた学習環境の中で授業を行なっています。

本当は生徒1人ずつがタブレットをもっていて、双方向の授業を確立させるICT授業を行ないたいのですが、勤務校の学習環境上、それは不可能です。

ただ各教室にプロジェクターは設置されていますので、今のところはそれを使って授業しています。

暗記学習の教材から思考力学習の教材へ転換

私は社会科を担当していますが、どうしても「社会科＝暗記科目」というイメージをもたれてしまいます。

ほとんど学校の社会科の定期試験のスタイルは、暗記した語句を埋める空欄補充形式のものが多いです。

そのため、これまで使用していた中学1年生「地理」のパワーポイント教材は、以下のように空欄補充を中心としたページが多かったです。

しかし今では、下のように図・表・統計資料を載せてあるだけのページを増やしました。

これらから何が読み取れるのかを考えさせるのです。

図・表・統計資料を読み取るためには、社会情勢を把握しておかなければいけません。

例えば「ブラジルの大豆・コーヒー豆の生産量推移」のグラフでは、年々大豆の生産量が増えていますが、なぜ大豆の生産量が増えているのでしょうか。

中国の輸入増に加えて、バイオディーゼルに利用される量が増えたからですが、そこからバイオディーゼルやエネルギー問題に発展させて考えていきます。

「日本のさけ・ます類の輸入先」は、日本のさけ・ますの輸入先の中心はチリですが、もともとチリにはさけ・ますは存在しません。

では、なぜさけ・ますが日本に輸出されるほど、生産量が増えたのかを考えさせます。

このように暗記に執着させるのではなく、社会情勢を理解させたり、現代の課題の解決策を模索することが、社会で本当に必要な力なのです。

社会情勢を知ることで将来社会貢献できる

社会人がやらなければならないこと。

それは「未来を見据えること」「社会情勢を知ること」です。

会社企業は、今必要とされる製品をつくっていては、大きな業績の伸びは期待できません。

未来を見据えて何が売れるのかを考え、それを最初に開発した会社企業が注目を浴び、その会社企業の商品が購入されるのです。

教育現場こそ、未来を生きる生徒の人生を預かるわけで、未来を見据えながら教育を行なうのは当然のことです。

先ほど、暗記学習より思考力学習というお話しをしましたが、教員・教師が大学受験をゴールにしているような教育を行なうべきではありません。

大学はあくまでも通過点です。

大学受験に成功すれば人生の成功ではありませんし、大学受験に失敗すれば人生の失敗ではありません。

人生が「成功」「失敗」したかは、死ぬ直前にしか分からないのです。

人が受験よりもやらないといけないのは「社会を知ること」。

社会を知ることは、常に行なうようにしてほしいものです。

4. まとめ

今回は、暗記学習を思考力学習へ転換した授業の一例をご紹介しました。

従来の重要語句を暗記するような授業は、受験のためには役立つかもしれませんが、未来を生きる生徒にとっては大きな意味をなしません。

学校の授業だからこそ、予備校でやっているような受験に合格させるようなスタイルに専念するのではなく、思考力を育成できる授業を展開する必要があるのです。

「そんなこと言っても、人生の途中に大学受験があるんだから、大学受験を視野に入れるのは当然だろ」と思われるかもしれませんが、それはあまりにも視野が狭すぎますし、生徒の目の前の人生しかみえていないでしょう。

授業だけでなく、学校行事を通じながらでも、社会で必要な力を育成できるはず。

教員・教師が時代においていかれないように、未来を見据えて、授業も学校行事も考えていきましょう。

1. はじめに

私立学校の「先生」は、生徒からするとみなさん「先生」ですが、雇用形態によって、専任教諭、常勤講師、非常勤講師に分類することができます。

これら3種類に分けられる「先生」はどのような雇用形態しているのでしょうか？？

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきます。

2. 私立学校の「先生」の雇用形態

先ほどお伝えしたように、私立学校の先生は雇用形態によって、以下の3種類に分けられます。

専任教諭

原則、終身雇用で雇われている先生。

学級担任、クラブ指導はもちろんのこと、管理職に就く場合もありうる。

校務分掌(学校を運営する業務)でも部長になる可能性もある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

専任講師・常勤講師

原則、1年雇用の先生。

業務内容は、専任教諭と準ずることが多く、学級担任、クラブ活動も担当する。

校務分掌の割り当てもあるが、1年契約のため、部長などになることはない。

1年で契約終了となる場合もあれば、契約更新されるときもある。

給与は月給制が中心で、賞与を設定している学校がほとんど。

非常勤講師

原則、1年雇用の先生。

教科指導のみで、学級担任、校務分掌を担当することはない。

自身がクラブ指導を行ないたいという場合は、クラブ指導を担当することがある。

給与は授業1コマあたり○万円としているところがほとんど。

例えば1コマの給与が10,000円、週当たりのコマ数が15時間の場合、給与は単純計算150,000円となる。

3. 私立学校の先生になるには

私立学校の先生になるには、各学校で行なわれている採用試験を受ける必要があります。

私立学校の採用試験は、毎年行なわれているわけではなく、先生に欠員が出た場合に募集されるのです。

募集は、学校のホームページか、各都道府県の「私学連合」のホームページにアクセスすると、その都道府県内の私立学校の募集を一覧で見ることができます。

募集要項をみて、必要書類を送付したり、採用試験を受ける必要があります。

各学校によって採用までの流れはそれぞれですが、基本的な採用までの流れは以下の通りです。

第1次選考；書類選考

採用試験を受けるにあたって、求められる書類は以下の通りです。

●履歴書(4cm×3cmの写真付き)

●大学・大学院の成績証明書

●大学・大学院の卒業証明書

●志望理由書

●教員免許状

他にも必要書類が求められる場合があります。

これらの書類選考に合格すれば、次のステップに進みます。

第2次選考；筆記試験

筆記試験は、あなたが担当したい教科(教員免許状の教科)の筆記試験を受験します。

学校によって難易度はそれぞれで、私が受験したもので、最も簡単なものは難易度の優しい中学入試レベルのもので、難易度の高いものでは、難関私立大学・難関国公立2次試験レベルのものです。

その他、中学校や高校の定期考査レベルの出題をしている学校が多いように感じます。

多くの学校では、センター試験レベルの学校が多い傾向にあります。

学校が定める合格点に達していた受験者が、次のステップへ進みます。

第3次選考；模擬授業

模擬授業は、学校の教員の前で5～20分程度の模擬授業を行ないます。

模擬授業の内容は、学校から指定してくることが多く、第2次選考合格者に対して、教材のコピーが郵送されてきますので、それをもとにどのように授業するのかを考えて、模擬授業を行なうのです。

採用試験の中で模擬授業がかなりの難関といえます。

その理由は、各私立学校によってどのような学習指導を展開しているのかが異なるためです。

タイプ別に述べると、以下の3点に分けられるでしょう。

①教員が生徒へ一方的に分かりやすい授業をして、知識・教養を詰め込む授業

②教員が生徒にさまざまな問いを投げかけながら行なう双方向の授業

③Google ClassroomやロイロノートなどのICT機器を使った授業

受験した学校が、これらのうちどのタイプの授業展開を求めているかを知っておく必要がありますので、学校のホームページ等でどのような学習指導を行なっているかを十分に確認する必要があります。

またあなたが②・③のような双方向の授業を展開する準備をしてきたのにも関わらず、模擬授業を行なう前に「着席している先生方を生徒であると想定して授業をしてください。ただ先生方に当てたり解答を求めるのはやめてください。」と指示を出してくる学校もありました。

つまり採用試験受験者は、あらゆる状況を想定して模擬授業の準備を行なう必要があるのです。

第4次選考；面接

面接の形態は、以下のようにさまざまです。

「教科面接」；教科主任を含めた、同教科の専任教諭との面接

どの科目を担当することができるのか、どのレベルまで指導することができるのかを中心に話しをします。

「管理職面接」；校長・教頭・事務長などとの面接

校長・教頭とは、学校にどのように貢献できるのか、これまでどのような経験をしてきて、それを学校でどのように生かすことができるのか、クラブ活動についてなど、学校運営に関する話しをします。

「役員面接」；理事長・常務などとの面接

私立学校は法人であるため、法人の上層部の方と面接することがあります。

学校の教育方針・教育理念に基づいて、教員としてどのような活動をしていくのか、そのビジョンについて話しをします。

これらの採用試験を経て、合格すれば内定を受けることができます。

4. 私立学校の先生になるための対策

私立学校の先生になるためには、先ほどご紹介したような採用試験を受験する必要があります。

筆記試験では、自分の専門科目についての知識・教養の幅が問われますので、難関国公立大学2次試験、難関私立大学一般入試、センター試験レベルの問題演習を繰り返し行ない、高度な学力を身につける対策をする必要があるでしょう。

面接では、これまでの自分の人生経験値がものをいいます。

それに加えてコミュニケーション能力がなければ合格することは難しいです。

明確で現実的なビジョンを論理的に、かつ端的に話す必要があるため、面接は簡単なものではありません。

私立学校の場合、学校によって教育方針・教育理念が異なりますので、その学校に応じた面接対策が必要です。

筆記試験の対策は個人で行なうことができたとしても、模擬授業や面接の練習は、それらを熟知した人と練習しなければ意味はないでしょう。

これらの対策をお考えの方は、Well-being Marketing Japanの教員養成講座をご利用ください。

5. まとめ

今回は私立中学・高校の先生になるにはどうすればいいのか見ていきました。

教員・教師になる方法を初めて知った方もおられるでしょう。

内定までの道のりは、一般企業とは大きく異なることがお分かりいただけましたでしょうか。

専任教諭・常勤講師・非常勤講師の立場の違いや、採用試験の流れについて知っていただき、参考にしていただければ幸いです。

採用試験を受験する際は、豊富な知識・教養をもったうえで学力試験に合格するだけでなく、あらゆる状況を想定した模擬授業・面接の準備をしておかなければいけません。

模擬授業は・面接は何度も繰り返し練習する必要があるでしょう。

Well-being Marketing Japanでは教員・教師・先生をめざす方を対象に模擬授業・面接の指導を行なっております。

これまで複数の私立学校の採用試験を受験した指導者が指導を行ないます。

過去のデータにはなりますが一部の学校の採用試験について「この学校の採用試験は当時このような形式でした」といった情報も伝授することが可能です。

Well-being Marketing Japanはあなたが教員・教師・先生になりたいという目標の実現をお手伝いします。