1. はじめに

新型コロナウイルスの蔓延が広がる中、私たちの生活にも大きな変化が見られます。

学校に通えない、人が集まる複合施設にも行けない…。

これまで当たり前だった生活・学習スタイルが、もはや当たり前ではなくなっています。

今回は、新型コロナウイルスをきっかけにこれからの生活・学習スタイルについて考えていきましょう。

2. 今後の生活・学習スタイルは？

新型コロナウイルスが蔓延してからは、日本政府は全国の学校に休校要請を出しただけでなく不要不急の外出を控えるように発信しています。

未来の生活スタイルとしては、ネットやAIなどを利用することで家から出なくても生活ができるという予想がされていますが、もはやそれが現実にしていかなければならない状況となっているでしょう。

ここでは、今後の生活・学習スタイルについてみていきます。

今後の生活スタイル

今後外に出ない生活スタイルになるということは、食料品・日用品はすべてネットで購入して宅配してもらう形態になるということ。

東京のある宅配業者は、新型コロナウイルスが蔓延してから配達する量が約50倍になったそうで、その分収益もあがっているようです。

それに対してある飲食店では、新型コロナウイルスが蔓延してから予約のキャンセルが相次ぎ、仕入れた材料がロスになる事態になっています。

その飲食店は学校が休校である状況をみて、子どもの唐揚げ定食を200円で販売したところお客様が訪れたそうです。

この最中、今後の生活スタイルはどうなるでしょうか。

食料品・日用品はネットで購入

食料品・日用品はネットで購入するのが当たり前になり、配達はドローンが行なうでしょう。

支払いは電子マネーなどのキャッシュレスが当たり前になりますので、家にいてもすべてオンラインでものの購入が完結します。

新型コロナウイルスのような感染症が蔓延していても、ドローンが配達するのですから感染のリスクは激減するといえるでしょう。

ネットでの購入やドローンの宅配が主流になれば、現存のスーパーのあり方も考える必要があります。

そうなると宅配業者は今後衰退することは必至ですので、現存の宅配業者が生き残るためにはドローンの操作訓練やドローンを一括管理するシステムを導入することは言うまでもありません。

またドローンがすべてではありませんので、ドローンでの宅配以外の方法も事前にキャッチしておく必要があるでしょう。

飲食店もイートイン以外の方法を考える

飲食店はできたてのものを食べる、店の雰囲気も味わいながら食する価値を考えると、飲食店の数が激減するとは考えにくいです。

ただ新型コロナウイルスのような感染症が蔓延した際は、イートインで食事に訪れるお客様は確実に減ると予想されます。

これに関しては私が経営する47都道府県・海外ご当地グルメきっちん「ばとん」も大きな影響を受けると懸念しています。

感染症の影響でお客様が来店されない状況も視野に入れると、イートインだけでなくテイクアウトを考えることはもちろんのこと、Uber Eatsなどを利用したデリバリーも展開しなければいけません。

Uber Eatsは前述の宅配業者と同じようにドローンが主流になるとすれば、いずれかは衰退していく産業といえるでしょう。

食の安全を確保するために、飲食店はイートイン以外の方法も考える必要があります。

「ばとん」は新型コロナウイルスが蔓延している最中でオープンさせますので、逆境を乗り越えなければなりませんが、お客様の要望に添いながら経営の仕方を考えていきたいと思います。

生徒の学習スタイルは？

今回の新型コロナウイルスで、日本全国の多くの学校が休校になりました。

児童・生徒は、学校が休校になっていることを当初は喜んでいましたが、実際に休校になってからは、家にいては退屈で早く学校に行きたいという声が多くあります。

また小学6年生は、休校になったことで中学準備の学習を進めているものの、学校の授業がないために、中学校に入学してから授業についていけるのかが心配、それが高校入試に影響しないのかも心配していました。

私の校区の公立小中学校でも、学校ホームページに掲載されているQRコードから授業プリントを印刷・閲覧し、学習するスタイルが採られています。

また私立学校ではEdmodoを使用したり、大阪・近畿大学附属高校でのオンライン授業のように、教室に生徒がいなくてもオンラインで普段通りの授業を展開している学校もあり、休校の影響を大きく受けていない状況がうかがえます。

私は最近の私立学校のあり方がとても好きで、本来私立学校は商圏が近い学校ほど生徒募集に関してライバル関係にありますが、そのような中でも自校が行なっている教育を公開しながらお互いに刺激し合い、学び合ったりしているのです。

私立学校であるがゆえに、生徒募集・学校経営のことを考えてしまいますが、この活動は生徒にとっては大きくプラスになることは間違いありません。

私が経営するWell-being Marketing Japanも、今後国内・国外の私立学校が行なっている教育内容を視察させていただき、他校の教育力向上に貢献させていただければと思っております。

私立学校だけでなく、公立学校の教育の視察も行ない、プラスになることを発信していきます。

話しを戻すと、学校が休校中であってもオンラインを利用すれば双方向の授業を展開することは十分に可能であることがお分かりいただけたでしょう。

働き方はテレワーク(在宅勤務)

新型コロナウイルスが蔓延している中、会社企業では通勤ラッシュの出勤を避けるために、出勤時間を午前10時からにする時差出勤を行なっているところが多いです。

また社員を出勤させるのではなく、テレワーク(在宅勤務)という対応を採っている会社企業もあります。

新型コロナウイルスに感染している割合が少ない10代に対して休校措置が採られていることを考えると、感染している割合が高い20代以上が勤める会社企業もテレワークという手段を採るのは賢明でしょう。

テレワークが主流になれば、これまで以上にフレックスタイム制が確立され、社員はコアタイムに会社に居ればよくなりますので、出勤体制は自由になるといえます。

また学校現場では、前述のように学校でもオンラインを使えば生徒と双方向の授業は可能ですし、ホームルームを行なうことも不可能ではありません。

3. オンラインはあくまでもツール！面と向かう人とのつながりが大切

オンラインでテレワークであったり、授業を受ける、ホームルームを行なうことが可能になっていますが、オンラインはあくまでもツールとして使うことが大切であると考えます。

さまざまな学校に勤務していると、月に1回だけ全体の職員会議があった学校もあれば、週に1回全体の職員会議を行なうところもありました。

職員会議のスタイルも、管理職が法人の決定事項を流すだけの報告会のような会議もあれば、教職員が管理職にどんどん意見をぶつけるスタイルもあります。

前者の会議のスタイルに出席していたときは「報告だけで教職員が意見を言えないような会議であればオンラインで流してくれればいいのに。みんな忙しい中、会議に参加するために時間をとっているわけで、オンラインで済むような会議であれば、その時間生徒と接していることが最大の有意義。」と思いました。

しかし後者のように、議論が交わされるような会議であればオンラインで行なうことも可能ですが、面と向かって話しをしたほうがいいでしょう。

また学校の授業も双方向のスタイルが当たり前ですし、ホームルームも双方向のやり取りが主ですので、オンラインに頼らず、面と向かって行なったほうがいいです。

オンラインを使ったデジタルが当たり前になっている現代だからこそ、アナログ時代のようにオンラインがなく、面と向かって人が関わることの大切さを忘れてはいけません。

4. まとめ

今回は、新型コロナウイルスをきっかけにこれからの生活・学習スタイルについて考えていきました。

新型コロナウイルスが蔓延している中、自宅待機をされている方が多いと思いますが、自宅にいながらでもオンラインを使って仕事や学習に取り組めることが分かりました。

むしろ今後は、オンラインを使って仕事や授業を行なうことが主流になります。

ただデジタルに依存するのではなく、人と直接会って交流する大切さを忘れてはいけません。

人は直接会って話をすることで、どこかしら人の温かさを感じるものです。

外出を控えている方が多いですが、適度な運動をしなければ抵抗力が下がってしまいますので、軽めの運動も行なってください。

今回の記事を参考に、これからの生活・学習スタイルについて考えてみてはいかがでしょうか。

[追伸]テレワークなどオンラインで業務を行なう場合は、業務をしている時間は出勤時間としてカウントされなければなりません。勤務時間外にオンラインで会議をする場合は、会社企業・私立学校は割増賃金の対象にするか、変形労働時間制を導入している場合は、他の勤務日の勤務時間で調整しなければいけません。