1. はじめに

会社企業で広まりつつある働き方改革。

学校現場でも私立学校を中心に働き方改革を進めている学校もあります。

教員・教師・先生の仕事は多岐に渡り、一刻も早く働き方を改善する必要があるのです。

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介します。

2. 私立学校の勤務形態

私立学校はそれぞれの学校で勤務形態が異なりますので、ここでは私が勤務した複数の私立学校の勤務形態を例にあげます。

私立学校の勤務形態は、以下の3つの雇用形態により異なります。

専任教諭

専任教諭は、会社企業でいう正社員のことをいいます。

複数の校舎をもっている私立学校の場合はその間での異動を設けているところもありますが、基本的には採用された校舎で定年まで働くことになります。

専任講師・常勤講師

専任講師・常勤講師は、会社企業でいう契約社員のことをいいます。

雇用期間が1年と定めているところが多く、1年で雇用が終了する場合もあれば、複数年雇用されることもあり、のちに専任教諭へ登用される場合もあるのです。

業務内容や勤務時間は、専任教諭に準じていることがほとんどですが、月々の給与や賞与は専任教諭より少ない場合が多く、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

非常勤講師

非常勤講師は、別称「時間講師」ともいわれ、配当されている授業時間の勤務が基本です。

専任教諭・専任講師・常勤講師のように校務分掌の割り当てはなく、授業時間に授業をするのですが、定期試験の作成や成績処理といった業務が付随します。

給与は1コマあたりの時間給で支払われ、任期満了で退職したとしても退職金が出されることはないのが基本です。

3. 私立学校の勤務実態

私立学校の勤務実態は、それぞれの学校により大きく異なります。

今回は働き方改革に注目して、私立学校の勤務実態についてみていきます。

前提として「働き方改革」は、使用者が労働に関する法律を守りながら、労働者が安心・安全に働けることはもちろん、労働者が抱えるストレスを極力かからず、使用者と労働者が相互に働くことができる職場環境をめざす必要があるでしょう。

私立学校の勤務時間は変形労働時間制を採用

私立学校には「残業」という認識がほとんどありません。

私立学校では放課後の生徒対応、クラブ活動、入試業務、塾訪問など、勤務時間外に拘束される時間がたくさんあり、その都度残業代を申請するのではなく「教職員調整手当」といって、毎月月給の4%分が支給されることで勤務時間外の手当てをまかなっているのです。

ただ私立学校ではさまざまな学校行事があるため、多くの学校では変形労働時間制を採用しています。

例えば入試業務や体育祭・文化祭実施日は勤務時間が長く設定されますが、定期試験実施日のように生徒が午前中しかいない日は、勤務時間を午前のみにして、勤務時間を調整するのです。

要は、労働基準法が定める1日8時間、1週40時間の労働時間を、年間で超えないように調整しつつ、月4日以上の休日を確保すればいいわけです。

働き方改革を進めるにあたって、まずは法人が労働基準法が定める労働時間を遵守しているかを確認する必要があるでしょう。

これが守られていない私立学校・法人は、早急に働き方を改善しなければいけません。

効率の良い業務を図る

労働に関する法律を守るのは大前提ですが、使用者は労働者の負担をできる限り取り除くことに努めなければいけません。

私立学校の専任教諭・専任講師・常勤講師のように、労働者は定められた勤務時間に勤務しておく必要があるのは間違いありませんし、変形労働時間制の採用で、日によって労働時間の長短があるのは理解できます。

しかし労働時間めいっぱいまで勤務させる必要はあるのでしょうか。

私は常勤講師をしていた際、勤務時間内に仕事を終わらせるだけでなく、翌日以降の仕事も早い段階でこなしていたため、勤務終了時間が来るのを待ちぼうけしているときもありました。

正直「早く帰らせてほしいな…」と思うときが多々ありました。

その点、非常勤講師は配当された授業実施時間に勤務していればいいため、授業が終わってすぐ帰ることができますので、自分の時間を有意義に確保することができます。

非常勤講師は、夏休み・冬休み・春休みなど、授業がない日は出勤しなくていいのは大きなメリットです。

とはいっても学校によっては授業がない日であっても「月給で雇用していますので非常勤講師の先生であっても休みの期間は出勤していただく必要があります」なんていう学校もありました。

非常勤講師は私立学校の労働組合に加入する方はほとんどいませんので、使用者側からそう言われると従わなくてはならない状態になってしまうともいえます。

前述のように多くの私立学校は変形労働時間制を採用していますが、その制度だけでなく裁量労働制の導入も視野に入れることで、教員・教師・先生の負担はウンと軽くなるはずです。

使用者・管理職に余裕はありますか？

私立学校で働き方改革を進めなければいけない典型的な例として、そもそも使用者・管理職が業務に追われていて、教員・教師・先生や学校経営のマネジメントができていないことです。

その学校はとにかく教員・教師・先生に対して細かい規律を守らせている学校で、規律があまりにも多いために、使用者・管理職すらその管理ができていない。

学校全体としてのまとまりがないだけでなく、規律が多い分、教員・教師・先生が決められた範囲の中で仕事をしなければいけないため、仕事の効率が悪くなり、ミスが多発する。

教員・教師・先生のストレスがたまり、毎年退職する人が増え、それに比例して新規で教員・教師・先生を雇用するのですが、新規雇用者には一から新人教育をしなければならない。

私立学校は各学校で新規採用者を募集するのですが、毎年教員・教師・先生募集をかけている学校は何か改善点がある学校ともいえるのです。

使用者・管理職に加えて、教員・教師・先生が効率よく仕事できる環境になっていますか？

労働時間めいっぱい酷使するような労働形態になっていませんか？

その学校に勤めている先生の中には死んだような眼をしながら働いている人もいました。

使用者・管理職の方は、法を遵守しながら労働環境を整えるようなマニュアル通りに動くのではなく、労働者の主張を十分に取り入れながら協議を図らなければいけません。

クラブ活動は外部指導者を雇用すべし

私立学校では、放課後補習や長期休暇中の講習など、通常授業以外にも授業が組まれます。

通常授業以外の授業については、私立学校によって別途手当が支給するところもあれば、手当を支給しないところもあります。

またクラブ活動においては、クラブ顧問に就いている場合は「クラブ手当」が支給されます。

しかしクラブ手当は安いところでは月3,000円というように、クラブ1回あたり数百円の手当にしかなりません。

私も数々のクラブ顧問を務めてきましたが、運動系のクラブ顧問は、その競技の経験者または外部指導者を雇用するべきです。

経験のない運動の指導などできるわけがありませんし、無理な指導はかえって生徒にケガを負わせることになります。

未経験の競技のクラブ顧問を担当した先生の中には、スクールに通ったり、本を見て学びながら見よう見まねでやっている人もいました。

これが教員・教師・先生にとってかなりの負担であることは言うまでもありません。

生徒によってはクラブに入部して実績を作りたい人もいるわけで、クラブで実績を残すためには競技経験者から学ぶことで生徒の上達が早くなります。

総合的にクラブ活動の顧問に該当する教員・教師・先生がいない場合は、外部指導者を雇用することが必要でしょう。

クラブに関しては別の問題もあり、インターハイや地方大会にエントリーする場合、学校のクラブとして出場するわけですので、その学校に籍をおく教員・教師・先生の捺印・承諾および学校印が必要なのです。

このあたりは中体連・高体連などの組織の変革も合わせて進める必要があります。

4. まとめ

今回は、私立学校の勤務形態の実態と学校の働き方改革についてご紹介しました。

学校の教員・教師・先生は職業の中でも、多忙を極める仕事であることは私が実感しています。

自分の時間を取ることができず、かといってものすごく給料が高いわけではない。

しかし生徒が成長する姿や、喜怒哀楽をみることが何よりも楽しさを感じる方が教員・教師・先生になっています。

とくに私立学校は生徒のために力を注ぐ学校がほとんどですが、本当に生徒のために力を注げる学校を組織したいのであれば、使用者はまず教員・教師・先生を大切にしなければなりません。

使用者・管理職は、教員・教師・先生に無理させていませんか。効率よく仕事ができる環境にありますか。勤務時間めいっぱいまで働かせていませんか。

教員・教師・先生も人間です。

無理すれば体を壊します。

体を壊したときの責任をとることを考える以前に、そうならない労働環境を作るのが使用者・管理職の役割です。

「使用者」という表現は「使う者」という意味ですが、だからといって酷使してはいけないことは言うまでもありません。

私が複数の学校に勤務して多くの学校を見る限りでは、働き方改革をしなくていい私立学校はないでしょう。

教員・教師・先生が安心・安全に心地良く働ける環境であると、教員・教師・先生の気もちにゆとりが生まれます。

教員・教師・先生にゆとりができれば、生徒のためになる学校運営ができます。

生徒のためになる学校運営ができれば、自然とそこで働きたい教員・教師・先生が集まり、採用・雇用に困りません。

また教員・教師・先生にゆとりができれば、学校組織が安定し、自然と安定した生徒募集にもつながります。

学校は使用者のものでも、管理職のものでもありません。

教員・教師・先生は今の職場の働き方に不満や不合理があるのであれば、それを一新するために使用者・管理職に伝え、双方で十分協議を重ねていきましょう。

そうすれば生徒のために、よりよい学校づくりができること間違いないです。

この記事を読まれた方で「記事に書いてあるような勤務形態が実現できるわけがない」と多くの方がお思いになるかもしれませんが、多くの学校教員・教師・先生が動くことで、記事にあるような勤務形態は近い将来実現されます。

今回の記事を参考に、生徒のために、よりよい職場環境づくりをしていきましょう。

1. はじめに

教員・教師の働き方で、課外活動であるクラブ活動が議論されています。

休みがない・長時間にわたるクラブ活動のあり方は、多くの学校で見直ししなければいけない課題です。

今回は教育現場のブラック部活や、私たちの仕事の効率化について考えましょう。

2. 教育現場のクラブ活動

教育現場では、クラブを設定していない教育現場は皆無ともいえるほど、どこの教育現場にもクラブは設定されています。

生徒は自分が希望するクラブ活動に入部し、スポーツ等の技術を向上させていくのです。

公式戦などに出場して、自分のこれまでの練習成果を発揮することもあり「実績」として残すこともあります。

クラブ活動を行なうことで、教育現場の授業や学校行事だけでは育てることができない力を育成できることは間違いありませんし、私もクラブ活動を通して生徒が多方面でさまざまな力を伸ばすことができるという認識をもっていますので、何もクラブ活動を反対しているわけではありません。

教育現場でのクラブ顧問を拒否する方法とは？？や、今回の記事を書いていると、クラブ活動に反対しているかのように思われますが、私は何も「クラブ活動をなくせ」とは言っておらず、クラブ活動のあり方や、教員・教師の働き方をもう一度見直すべきだと言っているのです。

教育現場のクラブ活動の実態

私はこれまでに複数のクラブ顧問を務めてきました。

担当してきたクラブ活動の活動時間は、以下の通りでした。

あくまでもおおよその活動日・活動時間です。

私は、レスリング、アメフト、陸上競技に関しては未経験のスポーツでしたので、技術指導できる顧問が現場で生徒を指導し、私は校内でクラブ活動が終わるまで待機していました。

活動時間はどのクラブも2～3時間程度ですので、まだ健全なほうですが、それでも活動終了時間はどのクラブも教員・教師の勤務時間内ではありません。

労働基準法で定められている月4回以上の休みも確保されていないことが分かります。

ただこれは学校長が各クラブに対して、活動日や活動時間を指定しているのではなく、各クラブ顧問が活動日や活動時間を決めています。

とくにその競技に精通しているクラブ顧問は「自分の勤務時間を超えてでも、自分の休みをなくしてでも、生徒にクラブ指導しよう」という強い意志のもとで、クラブ活動を行なっているのです。

この強い意志を教育現場は評価しなければいけませんし、規定の労働時間を超えた分の手当てを、教職員調整手当等で済ませるのではなく、きちんと対価を支払わなければいけません。

クラブ活動がインターハイに出場するなど、輝かしい実績をあげたときは、学校は「うちの学校からこれだけ輝かしい結果を残した選手・クラブがあります！」と宣伝文句としても使うわけですから、やはりきちんとクラブ指導を行なっている顧問に評価・対価は必要です。

3. クラブ活動・仕事の効率化を図る

先ほどお伝えしたように、クラブ活動は顧問が練習日・練習時間を定めています。

スポーツ強豪校の練習日・練習時間をみると、休みなく長時間にわたって練習しているところがほとんどです。

またメジャーリーガー・シアトルマリナーズのイチロー選手も、365日欠かさず練習をしているというお話しを耳にします。

何事に対しても、継続して練習することは大切なことです。

1日1日の積み上げが実ることで、良い実績を残すことができるでしょう。

ここで考えていただきたいのは、時間「量」より、「質」を大切にするということです。

人が集中できる15分・45分・90分のリズム

みなさんは、15分・45分・90分のリズムをご存じでしょうか？？

人が深い集中力を持続できる時間は、たった15分といわれています。

また小学校の授業は45分に設定されていますが、これは子供でも集中力を保てる時間だからです。

そして90分と聞くとサッカーの試合が思い浮かびますが、サッカーの試合は45分ハーフで90分で行なわれますし、間に15分ほどの休憩もあり、選手や観戦している人が集中できる時間なのです。

大学生の講義は90分に設定されていますが、この時間は大人が集中していられる限界の時間。

このように人が集中できる時間には限度があり、集中できていない状態でクラブ活動や仕事をすすめても、それほど大きな伸びは見込めません。

つまり練習時間量が多ければ実績が出るのではなく、集中できる時間を考慮して「質」を高めることで技術の向上が見込めるわけです。

私も野球部の顧問をしていたときは、先ほどお示ししましたように、練習時間を長くとらず、短時間で集中することを生徒に意識させました。

長時間練習しても、集中力が続かず、だらだらと練習するだけになってしまいますので、短時間の練習時間は効果的であったと実感しています。

そして週に1～2日のオフの日を設けることも大切です。

生徒にもリフレッシュさせる時間は必要ですし、強制せずにオフの日は自分で短時間トレーニングをするなどの指導をしてみるのも1つでしょう。

練習時間を短くすることで、クラブ顧問の勤務時間も大幅に短縮されますし、オフの日を設けることでクラブ顧問もリフレッシュできますので、年度末のこのタイミングに、来年度のクラブ活動の練習時間・オフの日について参考にしていただければ幸いです。

仕事の効率をアップさせる

クラブ活動だけでなく、仕事に関しても15分・45分・90分のリズムは適用されます。

残業にわたるまで長時間労働しているときに、業務上のミスが起こり得ますし、あなたの疲労・ストレスがあなたの身体をむしばんでいきます。

身体を壊しては元も子もありませんし、ましてや残業手当が支払われないなんて論外です。

そのため厚生労働省は、働き方改革の一環として、以下のように労働基準法を改正し、時間外労働の上限規制を規定しました。

この法律は会社企業はもちろんのこと、私立学校でも効果を発揮できるものです。

改正労働基準法

●残業時間の上限は、原則として月４５時間・年３６０時間とし、臨時的な特別の事情がなければこれを超えることはできません(月４５時間は、１日当たり２時間程度の残業に相当します)。

●臨時的な特別の事情があって労使が合意する場合でも、
・年７２０時間以内
・複数月平均８０時間以内(休日労働を含む)
・月１００時間未満(休日労働を含む)

を超えることはできません(月８０時間は、１日当たり４時間程度の残業に相当します)。

また、原則である月４５時間を超えることができるのは、年間６か月までです。

厚生労働省「働き方改革」に詳細が挙げられていますので、ご参照ください。

クラブ活動と同じように、15分・45分・90分のリズムを意識しながら、決められた労働時間は自分をうまくコントロールして仕事をすることで、効率よく仕事をすすめることができます。

効率化を図るためにこれまでの考え方を一新する

練習時間や仕事時間を短縮し、その中で結果を出すためには、練習や仕事の質を見直すとともに、効率化を図ることが求められます。

そのためには、どのような練習メニューを組むのか、どのように仕事をすすめるのかを考えなければいけません。

練習時間・仕事時間を短縮した中で結果を残すためには、クラブ顧問や仕事をしているあなた、そして生徒のこれまでの行動を変えなければいけません。

行動を変えるためには、クラブ顧問・あなたの考え方を一新しなければ行動を変えることができませんし、結果を変えることもできないのです。

短い時間の中で結果を出すほど、効率の良いものはありません。

ぜひそれを目指して、来年度からの活動についてお考えいただけるきっかけとなればと思います。

4. まとめ

今回は教育現場のブラック部活や、私たちの仕事の効率化について考えました。

クラブ活動も仕事も、長時間にわたって行なっても実績が上がらないときがあるように、集中力が続かない状態でクラブ活動や仕事をすすめるのは非効率といえます。

15分・45分・90分のリズムを意識してクラブ活動や仕事をすすめるとともに、オフの日も設けて身体に過大な疲労・ストレスを与えないことが大切です。

ただ短い時間で実績を残すためには、どのようにクラブ活動や仕事をすすめるか試行錯誤しなければいけません。

年度末が近づく今、来年度のことについて考える時間が少ないかもしれませんが、少しでも効率化が図れるような取り組みができるきっかけとなれば幸いです。

1. はじめに

最近では、教員・教師のクラブ顧問について、さまざまな問題が挙げられています。

とくに教員・教師にとって、クラブ顧問の負担が大きいと感じている方も少なくありません。

今回は教員・教師のクラブ顧問について考えていきます。

2. 教員・教師はクラブ顧問を担当するべきか？？

専任教諭・常勤講師は、当たり前かのようにクラブ顧問が割り当てられます。

当たり前かのように割り当てられるので、それを「職務命令」と思われる教員・教師もいますが、学校によってクラブ顧問は職務命令とは限らないのです。

自身が経験のあるクラブを、自ら担当したいという場合はクラブ顧問を担当してもいいのですが、教育現場はそのような先生の割合は多くありません。

私もこれまでにさまざまなクラブ顧問を務めてきました。

とくに野球部の顧問のときは1年間を通して、平日は練習、学校が休みのときは校内練習、練習試合、公式戦など、ほとんど休みがありませんでした。そして何よりもうまくいかないのが、生徒への技術指導です。

無理なクラブ顧問の割り当ては生徒のためにならない

クラブ顧問を担当するからには、最低限その競技を指導しなければいけませんし、ルールを知っておかなければいけません。

また自身がその競技の経験があるからといって、いざ生徒に指導するとなると簡単なことではないのです。

私が野球部の顧問をしていたときは、確実に生徒にノックが打てるように、空き時間をみつけてはひたすらノックの練習をしていました。

野球の経験が少しあったため、練習試合や公式戦のときに審判を任されたとしても、何とかクリアすることはできましたが、休日に審判講習会などがあり、学校外の業務も多かったのは事実です。

陸上競技部の顧問をしたときは、試合の審判を任されるのですが、ルールがまったく分からず、他校の顧問の先生に迷惑をかけることもしばしば。

そのときに私は「クラブ顧問は、自分が顧問になりたいと志願している先生、そしてその競技の経験者でなければいけない」と思いました。

何よりも、入部したクラブの競技の専門性を高めたいと思っている生徒の期待に添えないのが、何よりもの心苦しさです。

学校がクラブ顧問を割り当てするときは、先生自身の競技歴など見ませんし、各クラブに規定された人数をとにかく充当しています。

つまり学校長に「なぜ私はこのクラブの顧問に割り当てられたのでしょうか？」と聞いても、明確な答えは返ってきません。

このように、無理なクラブ顧問の割り当ては、クラブ活動で競技を行なう生徒にとって、良い影響を与えないのです。

無理にクラブ顧問の担当になった場合は生徒に自分の立場を明らかにする

私は多彩なスポーツ経験者ではないため、経験のない競技のクラブ顧問になったときは、部員に「私はこの競技の経験はない」ときっぱり伝えます。

経験もない競技を、本やマニュアルで読んだだけの指導をすると、かえって事故やケガにつながるからです。

ただそれだけを伝えると、生徒は「じゃあ何のための顧問？？」となるので、競技指導できない分、生徒のメンタルケア、練習試合・公式戦の手続き、他校との連携に徹底して努めました。

それを口で言っても生徒には伝わらない部分があるので、1年をかけて行動で示すようにすることで、生徒に伝わったような気がします。

このように、顧問としての自分の立場を生徒に伝えることは大切なことなのです。

3. 教育現場でクラブ顧問を拒否する方法とは？？

先ほどご紹介したように、クラブ顧問の負担は大きいものがありますし、自身が経験のない競技のクラブ顧問になるのは、生徒のためによくありません。

つまり学校側は事務的にクラブの割り当てを行なっていますし、そもそもクラブ顧問は教員・教師の業務なのかが疑問視されています。

学校側が生徒のためを思って、クラブ活動を推奨しているならば、そのクラブ活動を専門に指導できる外部コーチを別に雇用するべきです。

とはいっても、公式戦やインターハイなどの出場手続きを等をするときは、必ずクラブ顧問である専任教諭・常勤講師の署名・捺印が必要で、現制度では外部コーチのみでは出場手続きができませんので、この制度を変える必要もあるでしょう。

では教育現場でクラブ顧問を任命された場合、どのように拒否すればいいのかみていきましょう。

学校長が「クラブ顧問は職務命令ではない」としている場合

クラブ顧問が発表されるのは、学校によってさまざまなですが、おおよそ毎年2～3月に次年度のクラブ顧問が発表されます。

クラブ顧問が発表されれば、すぐさま学校長のところへ行って、割り当てられたクラブ顧問を断る旨を伝えましょう。

そこで学校長が困った言動してきた場合は、クラブ顧問が「職務命令」なのかを確認します。

職務命令ではないことが確認できれば、正式にクラブ顧問を断れば大丈夫です。

後日、副顧問など、クラブ顧問ではない肩書を依頼してくることがありますが、それに対しても職務命令なのかを確認し、職務命令でなければ、正式に断るのが賢明です。

「顧問でないのなら…」と受け入れてしまうと、結局クラブ顧問の一員になることに変わりありませんし、顧問が体調不良などで欠勤した場合は、あなたが顧問の役割を果たすことになります。

学校長が「クラブ顧問は職務命令」としている場合

クラブ顧問が「職務命令である」と明言した場合は、一旦クラブ顧問を引き受けるといいです。

ただし条件をつける必要があって、就業規則時間外、休日のクラブ活動は行なわないことを、学校長から生徒・保護者に伝えてもらうことを要請します。

おそらく学校長は「生徒・保護者に伝えるのは顧問であるあなたの仕事」といいますが、“超勤4項目”では、クラブ活動は勤務時間外に行なわなくていいことになっていますし、中教審の答申にも「学校長は、部活動が勤務時間外に行なわれることが、できる限りないよう、管理・監督をする」と明言されているのです。

つまり生徒や保護者への伝達は学校長の役割といえるのですが、それでも学校長が拒否してきた場合は、あなた自身が生徒・保護者に伝えるとともに、学校長が了承済みであることを伝えましょう。

また保護者からの要望・クレームは、「学校長が対応する」ことも合わせて生徒・保護者に伝えておいてください。

これらの流れのように、法律に従い、また中教審での取り決めに即していることを明らかにしながら交渉することが必要です。

クラブ活動はあくまでも課外活動

教員・教師がやるべきことは、教育課程に即しながら生徒を教育することです。

課外活動であるクラブ活動を、授業やその他の指導より優先させるべきではないでしょう。

また教員・教師は学校の業務を行なう立場ではありますが、教員・教師にもプライベートがあり、大切にしなければいけない家族がいます。

大阪北部地震が発生した直後の職員会議で「各先生方は生徒の安全確保を最優先に、生徒が帰宅するまできちんと見守ってください」と学校長の発言に対して、『生徒を見届けている間は、自分の家族のところに帰れないのですか？自分の家族は学校の二の次なのですか？？』という教員からの発言がありました。

それと同じように、クラブ活動で教員・教師の生活をひっ迫するのはよくありません。

クラブ顧問は、学校側が割り振ったものを当たり前のように受け入れる必要はありませんし、クラブ顧問についても、将来的にストライキが行なわれることも想定できるでしょう。

4. まとめ

今回は教員・教師のクラブ顧問について考えていきました。

クラブ顧問は、教員・教師自らの意志で担当すべきもので、学校側が教員・教師の承諾なく割り当てられるものではありません。

その意義については「超勤4項目」でも協議されています。

生徒を丁寧に育て上げたい方が教員・教師になられていると思いますが、自分のプライベートや家族を大切にすることも大事です。

今回の記事をお読みになって、自分の働き方についてお考えいただければ光栄です。